デジタルトランスフォーメーションとは?言葉の定義を事例を踏まえて紹介します

デジタルトランスフォーメーションとは?言葉の定義を事例を踏まえて紹介します

記事をお気に入り登録する

記事のお気に入りに登録

「記事のお気に入りに登録」のご利用にはログインが必要です。

会員登録がお済みでない方

無料会員登録

はじめに

IT系に興味をもっている方であれば、一度は「DX」という言葉を目にしたことがあるのではないでしょうか。

たまにニュースなどでも取り上げられていたりもしますので、気になった方もいらっしゃるかと思います。

DXというのはデジタルトランスフォーメーションの略称です。

しかし、その意味を知っているという方は意外と少ないでしょう。

IT技術が着実に進化している現代において、重要なキーワードといっても過言ではありません。

そこで今回は、デジタルトランスフォーメーションの言葉の定義や具体的な事例をご紹介いたします。

【DX】DXとは

そもそも「DXとは何か」ということですが、何かしらの技術のことではありません。

まずDXを深く理解するためには概念として捉える必要があります。

世界中の企業にいえることですが、ビジネス環境というのは常に変化しています。

その中で利益を生み出し続けるためには進化しなければなりませんが。

それには既存のものを変化させる必要も出てくるのです。

たとえば、世界最大級のECサイトであるAmazonは我々の購入に関わる行動を進化させました。

これまでは買い物といえばお店に行くもの、という固定概念がありました。

今は世界中どこにいてもネット上で完結できるようになったのです。

このように既存のさまざまなものをデジタルに置き換えるというのがDXの概念となります。

【DX】DXの定義

DXの概念は前述のとおりですが、それを踏まえて定義されています。

正しく理解したうえで実践するためには定義を理解することも重要です。

DXの定義として大きく分けて2種類存在しているので、それぞれの定義についてご紹介いたします。

デジタル・トランスフォーメーション

デジタル・トランスフォーメーションの定義としては、ITによって人々の生活をいかなる面においてもいい方向へ導くということです。

ITの進化が著しい現代です。

それを生活の向上に活かさない手はありません。

昔に比べれば十分便利な世の中になっていますので、不満はないという方もいるかも知れません。

しかしそのままでいては退化していくだけです。

今は満たされていると思っていることでも、デジタルに置き換えることによって想像以上の素晴らしい体験が待っているかもしれません。

日々進化しているデジタル技術を生活の中におけるあらゆるシーンで融合させること新見があるのです。

たとえばスマートフォンですが、登場前と登場以降で暮らしに大きな変化があったと実感されていることでしょう。

それがまさにDXのなせる技なのです。

デジタル・ビジネス・トランスフォーメーション

DXは暮らしだけでなくビジネスにおいても有効なものです。

それがデジタル・ビジネス・トランスフォーメーションとなります。

個人の生活では利便性に影響するDXですが、ビジネスにおいては利益を得ることにつながるでしょう。

定義としては「デジタルの力を活用することによって製品やビジネスモデルに変革をもたらすこと」です。

さらに企業自体の文化や風土に至るまで変革を起こし、競合との間で優位性を確立して、最終的に安定した利益を手にすることを指します。

顧客のニーズに合わせて製品やビジネスモデルを常にブラッシュアップするというのは従来の方法です。

DXではそれに加えて、企業そのものの目的である安定した利益を得られる仕組み作りにまでおよびます。

つまり、デジタルによって企業そのものを最適化するというわけです。

2018年経済産業省が公表した定義

経済産業省でもDXが定義されています。

行政におけるデジタルの活用というものはこれまで電子化に注力してきました。

もちろんそれも重要なことですし、一定の成果や効果をもたらしてきています。

しかし、それにとどまらずDXによってさらなる生産性の向上をはかったのです。

数多くの手続きが存在しているということに注目し、徹底的にITを活用して手続きを便利かつ簡略化するということです。

国民や事業者だけでなく、行政側の職員に対しても効率化や効果的な業務の実現を目標に掲げています。

まさにこれこそDXが定義されていますを体現しているといえます。

単なるサービスの改善にとどまらず、行政の仕組みそのものを根本から見直したうえでITを徹底的に活用するので、まさに変革です。

【DX】DXの事例

数多くの企業ですでにDXを取り入れている企業はいくつも存在しています。

概念や定義だけでは、いまいちDXのことがつかみきれていないという方もいらっしゃるかもしれません。

具体的な事例を知ることで深く理解するできるのではないでしょうか。

ITによる変革はどの業種であっても取り入れることが可能です。

成功するには正しいプロセスで実行できるかどうかにかかっています。

企業としてしっかりと変革を起こすことでDXの効果を最大限発揮することが可能となります。

自動車業界:BMW

ドイツに拠点を構える有名自動車メーカーのBMWもDXを推進しています。

新型コロナウイルスの発生によって、従来の販売ではこれまでのように利益を積み上げることが難しい状況になりました。

加えて顧客目線でも、より便利でシームレスであることが求められているということが背景としてあげられます。

その目的ですが、マーケティングや販売をデジタル化し、顧客の購入体験をシームレス化するということです。

具体的な取り組みとしては、オンライン上で購入が完了する仕組みを実現しました。

車の購入の際にはカスタマイズすることも一般的ですが、それすらオンライン上で可能としたのです。

アフターセールスに関してもデジタル化することによって、サスペンションや運転支援システムなどのオプション機能を多くの車両で設定可能としました。

スマホを車のキーとするなどの個人情報を連携することでのエクスペリエンス向上も担っています。

その結果、業績は安定し右肩上がりの好調で、将来性においても十分といえる状態となっています。

建設業界:小松製作所

建設業界の大手である「小松製作所」もDX化を推進しています。

その目的としては、現場での施工に対する安全や生産性の向上です。

現場のデータをすべて見える化し、これまでは各セクションにおいて、部分最適化されて実施されてきたことを全体的に捉えることが可能になります。

それによって縦のラインでしかつながりが、セクション同士を連携させた横のつながりへと変化します。

これまで必要だった業務や部署が不要になることもあるでしょう。

しかし、安全や生産性が最適化されることは何よりも優先されるべきことです。

Amazonの提供するAWSというクラウドサービスと連携することで実現しました。

その取り組みを「DXスマートコンストラクション」といいます。

3Dの地形データをもとに、地形状況を確認したうえで最適な施工計画を立てたり、リアルタイムで自立した土木作業ができる環境を実現したりしています。

その結果として、大規模工事の効率化や短期化を通じて環境負荷の軽減を実現できました。

モビリティ業界:Japan Taxi

GPSなどを活用したタクシーの配車サービスを提供していた「Japan Taxi」ですが、突如現れたUberによって、その地位を揺るがされることになります。

当初はUberに対して十分優位性を保てると思っていましたが、社長が実際利用した時に強い危機感を覚えたのです。

そこでタクシー会社サービスを継続するための施策として、DXの活用をすることになりました。

Japan TaxiはDXのお手本ともいうべき取り入れ方をしています。

DXの柱となるのは、デジタルバック(企業内活動のデジタル化)と、デジタルフロント(顧客向け活動のデジタル化)からなるプロセス変革とビジネス変革です。

そこでまずは、労務管理の高度化や実写率の向上というデジタルバック、そして配車アプリのCX向上というデジタルフロントを実施しました。

他のタクシー会社などでも配車システムを利用することが可能な、エコシステムなどのビジネス変革もしています。

その結果、最大手としての地位を確立し、また社会の柔軟に対応することが可能な企業として成長を果たしたのです。

まとめ

DXでは企業を取り巻く広い範囲での取り組みが求められます。

ビジネスモデルや製品のようにピンポイントでの改善や最適化ではなく、それにプラスして企業としての変革も柔軟に取り入れるということです。

その際にどうしても既存のものとの衝突が予想されます。

しかし、正しい取り組みをすることで着実にDX化することが可能になるのです。

ITを徹底的に活用することで、この先も安定した利益を得られる企業に成長することができる方法論ということです。

経済産業省では「2025年の崖」としてDXを取り入れないことによる企業が迎える崖について警鐘を鳴らしています。

DXはすぐに実現できることではないため、今から実行することが大切なのです。

今後の企業の生き残りを左右するターニングポイントといっても過言ではないでしょう。

この記事を友達におしえる!

LINEで送る ツイートする シェアする URLをコピーする

この記事を読んだ人はこんな記事も読んでいます