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- 稼げる業界の特徴
- 稼げる業界に行くメリット
- 稼げる業界に行くデメリット
- 稼ぎたい人
- 年収が軸の人
- メリットデメリットを知りたい人
就職先を選ぶ基準は人によって違いますが、「稼げる」ことを重視するのも有力な考え方の1つでしょう。
稼げる職場かどうかは、業界の差がかなり大きく影響します。
今回は、稼げる業界はどこか・年収の高い業界はどのような特徴を持っているかについて解説します。
稼げる業界に向いている方・向いていない方の特徴も確認しておきましょう。
年収が高い職場に就職して若いうちから稼ぎたい方・稼げる業界の中で自分に向いた業界はないか探している方は、ぜひ参考になさってください。
日本の平均年収は
国税庁の「令和4年分 民間給与実態統計調査」では、日本の平均年収は458万円との調査結果が出ています。
平均年収は近年右肩上がりになっていますが、毎日生活していて物価が上がっていると感じている方も多いでしょう。
平均年収が上がっても、必ずしも生活が豊かになるとは限りません。
また458万円という数字はあくまで日本の平均なので、勤続年数が短い若い方の平均はもっと低いと考えるのが妥当でしょう。
実際に就職すると、多くの方が458万円より低い年収で働くことになります。
稼げる業界の特徴とは
続いて、稼げる業界の特徴を4点ご紹介します。
平均年収が高い企業の多くは、これらの特徴に複数当てはまっていることが多いです。
就職活動では求人票に初任給などが記載されますが、その後どれだけ賃金が伸びるかは明示されません。
企業の業績や社員一人ひとりの仕事ぶりによって、大きく変化する可能性があります。
しかし賃金が伸びやすく稼ぎやすい企業・業界はある程度決まっているので、稼げる企業に就職したい方はしっかりその企業の特徴を見極めましょう。
・企業の規模が大きい
・専門性・希少性が高い
・グローバルに活躍している
・成果によって評価される
・インセンティブの割合が大きい
企業の規模が大きい
規模が大きい企業は、稼げる企業であることが多いです。
経営基盤が安定している企業はそれだけ人件費に割ける金額が多く、社員に高い賃金を払うことができます。
また企業の規模が大きいところは、ボーナスも高いことが多いです。
ボーナスは基本給の〇か月分といった形で決まり、ボーナスが2か月分出るか5か月分出るかで年収に数十万から百万円以上の差が出てもおかしくありません。
稼げる企業を希望する方は、まず規模の大きいところを中心に就職活動をするのが基本でしょう。
専門性・希少性が高い
専門性・希少性が高い企業も、稼げる企業である可能性が高いと言えます。
その理由は、新規参入できる企業の数が少なくその業界で働ける人材も限られているためです。
貴重なスキルや経験がある方は、その企業内で簡単に手放せるものではありません。
逆に、他の企業から「欲しい」と思われる可能性も高いでしょう。
同じ企業にとどまり続けるにせよ転職でキャリアアップを目指すにせよ高い報酬で雇ってもらうことができ、結果的に高い年収を得られます。
グローバルに活躍している
グローバルに活躍する企業は、日本だけでなく海外からも利益を得られます。
その利益を人件費に充てられるようになるため、その企業で働く方は高収入を得ていることが多いです。
また海外に赴任して仕事をする方はさまざまな苦労をしなければならず、語学やビジネススキルの高さを会社から認められている必要があります。
海外赴任のチャンスを与えられるほどの人材なら、グローバルな企業の中でもさらに高い収入を得られるチャンスが増えるでしょう。
成果によって評価される
若い世代でも稼げる業界の多くは、成果主義・実力主義を採用しています。
成果によってインセンティブや昇給といった見返りを受けられるため、若い方も高いモチベーションで仕事をしやすい職場です。
その代わり、ハードワークを強いられることが珍しくありません。
特に個人の能力が成果に色濃く反映される営業マンが多く活躍する職場では、このような環境のことが多いです。
このような職場が合うか合わないかは、人によるところが大きいでしょう。
インセンティブの割合が大きい
インセンティブの割合が大きいことも重要なポイントとなります。
基本給が高水準であることも魅力的ですが、年収が大きく跳ね上がるのは、成果に応じた報酬制度が整っている業界に多いです。
営業職など、個人の成果が数値で明確に評価される職種ではインセンティブによって年収に大きな差が生まれます。
特に外資系の保険会社や証券会社などは基本給よりもインセンティブが占める割合が多いこともあり、20代で年収1,000万円を超えるケースも珍しくありません。
その分、結果が出せない場合は収入に大きな差が出るため、プレッシャーは強い環境とも言えます。
ただし、報酬が明確に数字に直結するため、自分の努力が評価に反映されやすく、仕事へのモチベーションを維持しやすいでしょう。
年収が高く稼げる業界について紹介
続いて、年収が高く稼げる企業が多い8つの業界の特徴などを見ていきましょう。
紹介するのは、コンサル・金融・メーカー・インフラ・総合商社・マスコミ・不動産・ITです。
もちろん、これらの企業の中にも規模が小さくそれほど社員の平均給与が高くないところもあります。
しかしこれらの業界で規模が大きい有名企業は給与水準が高く、稼いでいる社員が在籍していることが多いです。
就職市場で人気が高く、競争率が高い企業もたくさんあります。
・コンサル業界
・金融業界
・半導体メーカー業界
・医薬品メーカー業界
・化学メーカー業界
・インフラ業界
・総合商社業界
・マスコミ業界
・不動産業界
・IT業界
コンサル
コンサル業界は、企業が経営や会計・ITなどの点で問題を抱えている企業の課題解決をサポートする業界です。
コンサルタントが企業の課題をヒアリングし、適切な戦略を提案したり課題解決に役立つツールの導入を支援したりします。
この業界は扱うプロジェクトの単価が非常に高く、一方建設機械や広大な土地といった高額な設備投資が必要ありません。
受け取った報酬の多くをコンサルタントの人件費に割けることが、稼げる業界である理由です。
しかしコンサルタントには高いビジネススキルや専門的知識が求められ、決して簡単な仕事ではありません。
またコンサルタントは転職組のベテランのビジネスパーソンが多いため、そういった方が業界の平均給与を上げています。
そのため、新卒でコンサル業界に入ってもすぐ高収入を得られるとは限りません。
- デロイト・トーマツ・コンサルティング
- PwCコンサルティング
- KPMGコンサルティング
- EYアドバイサリー・アンド・コンサルティング
金融
銀行や証券・保険などお金にかかわる金融業界も、稼げる業界の1つでしょう。
非常に貴重なお金を取り扱っており、任される金額によっては大きな利益を企業にもたらし、高い評価と報酬を受け取れます。
しかし、高額のお金を扱うようになるほど責任感も増してくるでしょう。
もちろん、新卒のうちはいきなり大きな金額のお金を動かす仕事を任せてもらえません。
たとえば保険・金融といった業界では、法人向けセールスではなく個人向けセールスで結果を出すよう求められます。
そこで結果を出すと、もっと契約単価が大きい仕事も任せてもらえるようになるでしょう。
若いうちから結果を出せば評価される業界でもあるため、やりがいを感じる方も多いです。
- 三菱UFJ銀行
- 三井住友銀行
- みずほ銀行
- オリックス
半導体メーカー
半導体メーカーはスマートフォンや自動車、家電製品、クラウドサーバーや人工知能など、現在のあらゆるテクノロジーに欠かせない部品である半導体を設計・製造・販売する企業です。
特に近年はIoTや5G、EVなどの新たな技術分野の発展に伴い、半導体の重要性はますます高まっています。
特に、製造プロセスの改良や微細化技術などに関わるエンジニアは専門性の高さと希少性から、高待遇で働けることが多いです。
さらに、世界の半導体市場は2023年時点で5000億ドルを超える規模となっており、今後もAIやIoT、EVの発展に伴って拡大が続くと見られています。
このように、将来性と市場規模の大きさから見ても、安定して高収入を得やすい分野の1つと言えるでしょう。
- ディスコ
- 東京エレクトロン
- レーザーテック
- SCREENホールディングス
医薬品メーカー
医薬品メーカーは人々の健康を支える医薬品の研究開発から製造・販売までを行う企業です。
新薬の開発には長い年月と多額の投資が必要であり、成功すれば特許期間中に独占的に販売できるため、企業にとって非常に大きな収入源となります。
特に研究職や開発職に従事する人々は理系の中でも高度な知識と経験を要する領域で働いており、その分報酬水準も非常に高く設定されています。
また、営業職（MR）もインセンティブが支払われることが多いので、一定の知識さえあれば文系の方でもチャレンジ可能です。
そして、医療分野は社会的な意義が大きく需要が安定しているため、業績が急激に左右されにくい点も給与が高い理由の1つと言えるでしょう。
- 武田薬品工業
- 中外製薬
- アステラス製薬
- 第一三共
化学メーカー
化学メーカーは石油や天然ガスなどの原料から化学反応を通じて新しい物質を生み出し、製品化する企業です。
製造される製品はプラスチック、塗料、接着剤、電子材料、そして医薬品の原料など多岐にわたり、産業全体の基盤を支える存在として欠かせません。
つまり産業用途が多く、景気の波に左右されにくく、安定した需要があるのです。
また、高度な理系知識を要する研究職や技術職が中心であり、開発した製品の知的財産権が長きにわたって利益を生むため、化学メーカーの年収は比較的高い傾向にあります。
さらに、グローバル展開している企業も多く、語学力や交渉力など国際的なスキルが求められる場面も多いですが、その分報酬も高くなりやすいです。
- 三菱ケミカルホールディングス
- 住友化学
- 旭化成
- 富士フイルムホールディングス
インフラ
インフラ業界は、ガスや水道・電気・交通など社会基盤全般を支えるサービスを提供する業界です。
メーカー以上に、社会に必要不可欠な事業を運営している割合が高いと言えます。
需要がなくなる心配がなく、安定した経営基盤を持つ企業が多いです。
東京電力などの地域大手電力会社・JRといった企業が、代表例として挙げられます。
しかしインフラ業界もさまざまな中小企業が支えており、地域でガスの供給・水道機器の点検などをおこなっている中小企業もたくさんあります。
メーカー同様、インフラ業界なら必ずしも高い給与を得られるとは限りません。
インフラ業界に関しては、以下の記事でさらに詳しく特徴などを解説しているので、興味をお持ちの方は、ぜひお読みください。
- 東京ガス
- 関西電力
- 東京電力ホールディングス
- ENEOS
総合商社
総合商社は、幅広い産業分野で売り手と買い手の仲介をし結び付ける役割を担っています。
メーカーと異なり、工場などを所有しておらず利益の多くを人件費に回せるのが特徴です。
卸売業の中でもとりわけ取扱品目が多く、規模の大きな企業が総合商社と呼ばれます。
大手総合商社は海外にも事業展開しており、海外で仕事をしたいと考える方に人気が高いです。
数ある卸売業の企業の中で、総合商社と呼ばれる企業は三菱商事・伊藤忠商事などほんの一握りです。
これらの企業は、毎年数兆円単位の年商を上げています。
非常に競争率が高く、入社するのは決して簡単ではありません。
しかし商社で活躍したい・稼ぎたいと考える方は、総合商社の入社試験に挑む価値があるでしょう。
- 三菱商事
- 三井物産
- 伊藤忠商事
- 住友商事
マスコミ
マスコミは、メディアを通じてさまざまな情報を届けています。
出版・テレビ・新聞などがマスコミ業界の代表例でしょう。
マスコミ業界の年収が高い背景はさまざまです。
テレビ局・新聞社など規模が大きい企業が多いことも、もちろんその理由でしょう。
その他の理由として、収益の規模に対して社員数が少なく勤務時間帯がバラバラであることが挙げられます。
マスコミ業界の仕事の多くは、時間に関係なくおこなわれます。
そのため、基本給だけでなく残業手当・深夜手当などさまざまな手当がつくことも稼げる理由です。
手当がつくことは、仕事が厳しいことも意味しています。
勤務時間が長くなっても稼ぎたいと考える方は、マスコミ業界への応募を考えても良いでしょう。
- 日本テレビ
- 集英社
- 朝日新聞
- 電通
不動産
不動産業界は、土地や建物の開発・売買・管理・投資などをおこなっています。
この業界が稼げる大きな理由は、歩合制で働いている方が多いことです。
しかも不動産は、一件契約が成立するだけでもとても大きな利益になります。
マンションなどの取引を成立させられれば、インセンティブでかなり大きな金額を受け取れる可能性が高いでしょう。
もちろん、不動産も高額な取引ばかりではありません。
たとえば新卒の方が任される可能性が高い、賃貸アパートの仲介です。
しかし大きな仕事を任せてもらえるようになればかなり稼げる可能性があり、自分の力で道を切り開きたい志向の方に向いています。
土地や建物自体の需要が時代によって落ちることはなく、安定した業界であることも魅力でしょう。
- 三井物産
- 三菱商事
- 住友不動産
- 野村不動産ホールディングス
IT
IT業界は、ハードウェアやソフトウェア・情報処理システムなどのサービスを提供しています。
この業界が稼げる理由は、需要が非常に高いこと・専門性が高い人材が必要とされていることです。
多くの企業は高度なスキルを持つ人材不足に悩まされており、スキルを身につければ非常に高い収入を得るチャンスが得られます。
ただし、IT業界は企業によって待遇・収入がかなり違う点も特徴です。
大企業だけでなくベンチャー企業・スタートアップ企業も多く、そうした企業では人出が少ないために激務を求められる可能性もあります。
IT業界の特徴や選び方は、以下の記事でさらに詳しく解説しているので、就職先にIT業界を考えている方は、ぜひお読みください。
- 富士通
- NEC
- NTTデータ
- 日立製作所
これから伸びる業界は？
続いて、これから伸びる可能性が高い業界について紹介します。
いずれも「なぜ伸びる可能性が高いのか」をメカニズムとともに紹介するため、参考になるはずです。
気になる業界があれば、ぜひ就活の選択肢に入れてみてください。
・医療業界
・農業業界
・EC業界
・宇宙業界
・環境・エネルギー業界
医療業界
医療業界は健康意識の高まりや少子高齢化に伴い、今後も成長が見込まれる分野です。
日本では高齢化が深刻で、医療や介護サービスの需要が増加しています。
また、生活習慣病の予防や健康維持を目的とした医療サービスも拡大しており、個人の健康管理に対する関心が高まっています。
近年、医療業界ではテクノロジーの進化が大きな変革をもたらしました。
電子カルテの普及やAIを活用した診断支援システム、遠隔診療の導入など、デジタル化が進展しているのです。
これにより、医療現場の効率化や患者へのサービス向上が実現しつつあります。
また、遺伝子解析や再生医療、ロボット手術のような先端技術の開発も進んでおり、医療分野全体の可能性がさらに広がっていることも見逃せません。
今後もデジタル化が進行し、さらに伸びる業界の1つであるとされています。
医療業界（ヘルスケア業界）については以下の記事でさらに詳しく紹介しています。
この記事で興味が出た方は、ぜひ以下の記事も読んでみてください。
- エムスリー株式会社
- Ubie株式会社
- 株式会社AIメディカルサービス
農業業界
農業業界は「食」を支える重要な役割を果たしており、今後も成長が期待される分野です。
日本では高齢化が進む農家の課題を解決するためにIoTやAI、ドローンなどの先端技術を活用して農作業を効率化し、生産性を向上させる「スマート農業」が注目されています。
これにより、従来の人手に依存した作業が自動化され、少人数でも大規模な生産が可能となるのです。
また、農業のビジネスモデルも進化しています。
農産物を直接消費者に届ける直販モデルや、ECサイトを活用したオンライン販売が拡大しており、生産者と消費者の距離が縮まっています。
これにより、中間コストを削減し、収益性を向上させる仕組みが整いつつあるのです。
特に、新しい技術を学び、現場で活かす意欲を持つ人にとって、大きな可能性が広がる業界と言えるでしょう。
- ベルグアーク株式会社
- 株式会社アグリゲート
- 株式会社クボタ
EC業界
EC業界はデジタル化の進展とともに急速に成長を続けている分野です。
消費者がインターネットを通じて商品やサービスを購入する仕組みであり、特にスマートフォンの普及が市場拡大を後押ししています。
また、コロナの流行の影響で実店舗の利用が制限された際にオンラインショッピングの需要が急増し、消費行動の変化がこの業界をさらに発展させました。
近年では個人や中小企業でも自社ECサイトを開設しやすくなるサービスも登場しており、ShopifyやBASEといったプラットフォームがその代表例ですが、このようなサービスの登場により、さらにES業界は発展するとされています。
- AnyMind Group
- 楽天グループ株式会社
- STORES株式会社
宇宙業界
宇宙業界はこれまで国のプロジェクト中心で進められてきましたが、近年は民間企業の参入が相次ぐ成長産業の1つです。
近年ではロケットの再利用技術や小型衛星の量産化などにより、宇宙開発のコストが大きく下がりつつあります。
これにより通信・観測・資源探査といった用途での商業利用が急速に進んでおり、ビジネスとしての広がりが期待されているのです。
加えて、衛星データを活用した地球環境の監視や農業支援、防災対策といった地上での応用も進んでおり、宇宙ビジネスの裾野は確実に広がっています。
国際的にも宇宙開発への関心が高く、アメリカ・中国・インドなどが積極的な投資を行っているため、海外市場との連携によって成長のチャンスが大きく存在しており、今後も伸びていく業界であると言えるでしょう。
- 三菱重工業
- NEC
- ispace
環境・エネルギー業界
環境・エネルギー業界は脱炭素社会の実現に向けた取り組みが世界的に進む中で、今後確実に伸びる分野として注目されています。
再生可能エネルギーの導入は政府の政策支援や企業の意識変化を背景に急拡大しており、太陽光発電や風力発電、水素エネルギーなどの関連インフラ整備が加速しています。
また、これらの技術を支える蓄電池や電力の最適運用に関するスマートグリッド技術、排出量の可視化や効率的な資源循環を支援するITサービスなども重要です。
企業のESG対応が問われる時代において、環境配慮型の事業展開は企業価値にも直結するため、投資が盛んである点も見逃せません。
よって、稼ぎたい人や、今後の社会課題に貢献できる、意義のある仕事を求める方にとって魅力的な業界であると言えるでしょう。
- レノバ
- JERA
- ウエストホールディングス
新卒から稼げる業界
続いて、新卒の段階から稼げる可能性が高い業界について紹介します。
以下の3つの業界は比較的平均給与が高く、新卒でも稼げる可能性が高いです。
その分、業務がハードになる可能性も高いですが、休みや福利厚生よりも、給与を優先して働きたいと考えている方はぜひ確認してみてください。
・M&A業界
・保険業界
・証券業界
M&A業界
M&A業界は企業の成長戦略の一環として買収や合併を通じて事業拡大を目指す企業に対して、専門的な助言や支援を行います。
業界の最大の特徴として、取り扱う案件の規模と単価が非常に大きい点が挙げられ、企業間で数百億・数千億単位の取引が行われることも珍しくありません。
よって、業界全体として高い報酬水準を誇ります。
また、若手のうちから責任あるポジションを任されることも多く、成長スピードが非常に早い点も特徴の1つです。
入社して間もない段階でも、経営陣との会議に同席し、実際の提案資料の作成や交渉準備を担うケースも少なくありません。
このように、経験の密度が濃く、努力や実績が正当に評価されやすい環境のため、早い段階から収入アップを目指しやすい業界です。
- 日本M&Aセンター
- M&Aキャピタルパートナーズ
- ストライク
- M&A総合研究所
保険業界
保険業界は個人や法人を対象に様々な保険商品を提供しており、安定的な収益を見込むことができます。
また、営業職を中心にインセンティブ制度が充実しており、新卒でも成果を上げれば年齢に関係なく高収入が狙える業界です。
さらに、営業以外にも商品設計やリスク分析、資産運用など、専門性が高く、年収水準も高めの職種が多くあります。
組織としても人材育成に力を入れており、研修制度が整っている企業が多いため、未経験からでも基礎をしっかり学びながら成長していくことが可能です。
努力次第でマネジメントや専門職へのキャリアアップも目指せるため、長期的にも収入の伸びしろが大きい業界と言えるでしょう。
- 日本生命保険
- 第一生命保険
- 東京海上日動火災保険
- 三井住友火災保険
証券業界
証券業界は株式や債券などの有価証券の売買、投資家へのコンサルティング、企業の資金調達支援など、多岐にわたる業務を担う業界です。
特に証券会社の営業職では個人や法人の顧客に対して投資商品を提案しますが、成果に応じたインセンティブが支給される仕組みが整っているため、若いうちから高収入を得ることも十分に可能です。
また、トレーダーやアナリストといった専門職も成果が明確に数字で示されることから、実力に応じて早い段階で年収が大きく伸びていくケースもあります。
日々の業務はハードですが、成果を出すほど待遇に反映されやすく、達成感のある環境です。
経済や市場の動向に常に触れながら経験を積み、スキルを磨き続けられるため、向上心のある人にはやりがいのある業界と言えるでしょう。
- 野村証券
- 大和証券
- みずほ証券
- 三菱UFJモルガンスタンレー証券
稼げる職種・仕事は？
続いて「これから伸びる業界」という観点だけでなく「現段階で稼げる職種や仕事には何があるのか？」を紹介します。
これらの職種や仕事は将来性が高いのはもちろんのこと、現段階でも高い給与が得られる可能性が高いものです。
ぜひ参考にしてみてください。
・IT・テクノロジー系
・金融系
・コンサルタント
・営業
IT・テクノロジー系
IT・テクノロジー分野はデジタル化が急速に進む現代社会において最も需要が高まっている分野の1つです。
特にソフトウェアエンジニアやデータサイエンティストは企業にとって欠かせない存在となっています。
これらの職種はシステムの開発やデータ分析を通じてビジネスの成長を支える役割を担い、高い報酬が設定される傾向にあるのです。
特に、クラウド技術やAIを活用したサービスの需要が増加しており、これらの分野に精通したエンジニアは希少価値が高いと言えます。
そのため、IT企業だけでなく、金融、医療、製造業といった他業種からも求められており、非常に稼ぎやすい職種であると言えるでしょう。
- ソフトウェアエンジニア
- データサイエンティスト
ソフトウェアエンジニア
ソフトウェアエンジニアはコンピュータ上で動作するソフトウェアの設計、開発、テスト、保守、運用を担当する専門職であり、現代のIT社会に欠かせない存在です。
企業や社会に直結する製品やサービスを開発できる点が魅力で、スマートフォンのアプリケーションや企業の基幹システムなど、多くの人々が利用するものを作り上げられます。
新興企業から大手の企業まで様々な業界でソフトウェアエンジニアの需要が高まっており、最新の技術を駆使したシステム開発が求められる場面が増えています。
技術の進化が速い分野であるため、常に新しい知識やスキルを学ぶ必要があり、大変ではありますが、高収入という大きなリターンを得ることが可能です。
データサイエンティスト
データサイエンティストは膨大なデータを収集・分析し、そこから有益な情報や傾向を見出してビジネスの意思決定に役立てる職種です。
この職種は近年ますます重要性が高まっており、多くの業界で需要が急増しています。
企業は膨大なデータを活用し意思決定を行うことが求められており、データサイエンティストはその中心的な役割を担っているからです。
統計学や機械学習、プログラミング、ビジネス理解など、幅広い知識とスキルが求められますが、それゆえに希少性も高く、報酬水準が上がりやすいという特徴があります。
企業の経営判断や新規事業の立ち上げに直結するような分析を担当するため、成果が出せれば社内での評価も一気に上がり、年収や役職の向上にもつながりやすいです。
金融系
金融業界は収入が高い職種が多い分野として広く知られています。
特に、投資銀行員、証券アナリスト、ファンドマネージャーなどの専門職はその高い専門性と責任に見合う形で高収入が期待できる職種です。
投資銀行員は企業の資金調達やM&A（合併・買収）に関するアドバイザリー業務を担当し、証券アナリストは企業の財務状況や市場動向を分析し、投資家に的確な助言を提供する仕事です。
また、ファンドマネージャーは資産を効率的に運用し、高いリターンを目指すための戦略を策定する重要な役割を担っています。
いずれも、現代注目されている「いかにして資産を増やし、守るか」に関わる仕事であるため、需要が非常に高いのです。
- 投資銀行員
- 証券アナリスト
- ファンドマネージャー
投資銀行員
投資銀行員は企業や政府などの資金調達やM&Aなど、大規模な取引をサポートするプロフェッショナルであり、年収水準が非常に高い職業です。
クライアントに対して企業価値の評価を行い、株式や債券の発行、企業の買収や合併に関するアドバイスを提供します。
高度な金融知識や分析力、さらには法律・会計に関する知識も必要とされる職種ですが、その分成果に対する報酬は非常に大きく、成果報酬が年収を大きく押し上げる要因になっています。
プロジェクトによっては銀行に対しての1件あたりの成功報酬が数百万円から数千万円にのぼることもあり、若いうちから大きな収入を得るチャンスがある点が特徴です。
証券アナリスト
証券アナリストは株式や債券などの有価証券、およびそれらを発行する企業や産業について専門的な調査・分析を行い、投資家に対して有益な情報を提供する専門家です。
企業の業績、財務状況、業界動向などを多角的に調査し、客観的かつ戦略的な視点から将来の見通しを立て、投資家や企業に対してレポートや助言を行います。
予測の正確さや分析の質がダイレクトに評価に反映されるため、優秀な人物には企業から厚い信頼が寄せられ、高い報酬を得られます。
冷静な判断力と高い集中力を必要とする仕事ですが、金融市場に大きな影響を与える立場としてのやりがいがありますし、若いうちからしっかり稼ぎたい人におすすめの職種です。
ファンドマネージャー
ファンドマネージャーは投資家から預かった資金を株式・債券・不動産・商品などに投資し、運用益を上げることでリターンを還元する役割を担う専門家です。
市場の状況や経済の動向を正確に読み取り、ポートフォリオ全体を管理しながら、常に最適な投資判断を下すことが求められます。
成果が数字で明確に表れるため、運用成績が良ければその分報酬も上がりますが、成績が出せなければ稼げない業界です。
日々動き続けるマーケットと向き合い続ける必要があり、緊張感のある仕事ではありますが、その分、大きな裁量と影響力を持って働くことができます。
コンサルタント
コンサルタント職は企業の課題解決や戦略立案を支援する専門職であり、高収入が期待できる職種の1つです。
特に戦略コンサルタントやITコンサルタントは高度な専門性と実績に応じて報酬が設定されるため、収入が高い傾向にあります。
戦略コンサルタントは企業の経営戦略や新規事業開発、マーケティング戦略などを立案し、経営層に助言を行い、ITコンサルタントは企業のデジタル化やITインフラの最適化を支援する役割を担い、どちらも需要が高いです。
また、成果を上げた場合には高額なボーナスが支給されるケースも多く、結果を出すことでさらなる収入増加も見込めます。
激務になりがちですが「大変でもいいから、稼ぎたい」という方には最適な業界と言えるでしょう。
- 戦略コンサルタント
- ITコンサルタント
戦略コンサルタント
戦略コンサルタントは企業の経営層と密に連携しながら長期的な視点で事業戦略や経営課題の解決策を提案する職種です。
市場分析や競合調査を通じて企業が直面している複雑な課題を整理し、具体的なプランを策定・支援するのが主な業務です。
非常に高い論理的思考力や分析力が求められ、かつ顧客と信頼関係を築くコミュニケーション力も必要ですが、その分、報酬は業界内でも上位に位置づけられています。
特に経験を積んでプロジェクトマネージャーやパートナーといった上位職へと進めば、年収は大きく伸びていくでしょう。
ITコンサルタント
ITコンサルタントは企業の経営戦略に基づき、ITを活用して業務課題の解決や新たな価値創造を支援する専門家です。
DXなどを支援するために最新のIT技術を駆使して最適なソリューションを提供します。
企業が抱える問題を特定し、適切なITツールやシステムを導入する場合の提案から、導入・運用までをサポートします。
また、システム開発の要件定義やプロジェクト管理などを提案し、プロジェクトの進行を管理することも仕事の1つです。
企業のIT戦略を策定し、そして支援するため、ITの活用が不可欠な現代においては特に報酬額が高い案件が多いです。
IT業界が急速に進化しており、特にDX支援などの需要が急増しているため、もともと高いコンサルタントとしての年収の水準が、さらに高まりつつあります。
営業職
営業職は企業の収益に直結する重要な役割を担う職種であり、特に法人営業は高収入を得られる可能性が高い分野とされています。
商材の単価が高い案件を扱うことが多く、成果に応じたインセンティブが報酬に反映されるからです。
特に、不動産や金融業界の営業職はその傾向が顕著で、高額な契約を結ぶごとに収入が大幅に増える仕組みが整っています。
営業職は成果主義が徹底されているため、契約の数や金額が収入に直結します。
そのため、競争が激しい環境であり、ハングリー精神が必須です。
しかし「自分の努力次第で大きな収入を得ることができる」という魅力は、他の多くの仕事には無いものです。
高いモチベーションを持って成果を追求したい人にとっては、理想的な職種の1つと言えるでしょう。
営業職の概要や向いている人の特徴については以下の記事で詳しく紹介しているため、参考にしてください。
稼げる業界に行くデメリットとは
多くのお金を稼げること自体は良いことですが、誰でも就職できて楽に稼げる仕事は、まず存在しません。
稼げる業界に行くことには、複数のデメリットが存在します。
以下では、稼げる業界に就職する4つのデメリットについて考えてみましょう。
人によっては、稼げることよりも別のポイントを重視して就職先を選ぶほうが幸せに社会人生活を送れる可能性があります。
業界自体は決して稼ぎやすいところに就職しなくても、自分のスキルを高めて稼ぐ道を探すのも手でしょう。
・入社難易度が高い
・転勤が多い
・仕事内容がきつい
・離職率が高い
入社難易度が高い
稼げる業界は多くの就活生に人気があり、入社するのは簡単ではありません。
倍率自体が高く、応募してくる学生の多くは非常に優秀です。
学歴が高い大学の学生も、多数応募してきます。
そのため、稼げる業界への入社を希望するならしっかり事前準備をしてから挑まなければいけません。
特に重要なのは、企業研究や自己分析です。
学生時代のうちからインターンシップなどで多くの時間を割かれるため、大学生活の充実をある程度犠牲にしなければいけないと感じる方もいるでしょう。
転勤が多い
稼げる企業の多くは、日本・世界に支店や営業所・工場を持つ大企業です。
大企業は経営基盤が安定しているメリットがある一方、広い範囲に転勤を命じられるデメリットがあります。
企業風土にもよりますが、必ずしも本人の希望に沿った配属先にしてもらえないことも多いです。
ただし、転勤でいろいろな経験を積むことは自分のスキルアップにもつながります。
転勤を自分にとっての大きなチャンスと考え、転勤があることをデメリットに感じない方も多いです。
仕事内容がきつい
稼げる業界では成果主義を採用していることが多く、「きつい」と感じる仕事を任されることもよくあります。
たとえば、テレアポ・新規開拓営業などが考えられるでしょう。
これらの仕事の特徴は、そもそも成功する可能性が低く相手から厳しい言葉を投げられる可能性があることです。
またノルマが課せられているため、さまざまな要因でストレスを感じやすい仕事と言えます。
資料を作成するにしても、顧客一人ひとりに合った資料を作成しなければいけません。
離職率が高い
稼げる業界では、働く時間が長い・勤務時間帯や休日がバラバラなどプライベートとの両立が難しい勤務形態になっていることがあります。
残業時間の長さ・休日出勤の多さなどから、就職後早期に離職してしまう方が多いケースも珍しくありません。
就職活動では、就職後数年のうちに何割の方が離職しているかといった情報を事前に調べておくことが大切です。
OB・OG訪問などで、現役社員に職場の雰囲気や残業の多さといった話を聞いておくのも良いでしょう。
稼げる業界に行く際の注意点
稼げる業界に行くことは、メリットばかりではありません。
マイナスな部分もありますし、以下の点に気をつけておかなければ、後ほど後悔することにもなってしまいます。
この記事にたどり着いたということは「しっかりと稼ぎたい」と考えている方ばかりでしょう。
しかし、お金ばかりに注力すると、ワークライフバランスが非常に悪くなったり、仕事が嫌で、後悔したりすることもあります。
ぜひ以下の3点は覚えておいてください。
・社風が自分の性格にマッチしているか
・業界の現状や将来性を確認する
・業界ごとの特徴を確認する
社風が自分の性格にマッチしているか
稼げる業界に就職を目指す際には、社風が自分の性格や価値観に合っているかを確認することが非常に重要です。
いくら給与や待遇が良い企業であっても、働く環境や文化が自分に合わなければ、長期的に働き続けることはできません。
社風が合わない環境ではストレスを感じやすくなり、モチベーションの低下や早期離職の原因となることが多いです。
社風を確認するための方法としては、企業のホームページや採用ページの情報だけでなく、インターンシップや会社説明会に参加し、実際に社員と接することが挙げられます。
特にインターンシップでは職場の雰囲気や上司との関係性、同僚とのコミュニケーションの仕方などを直接体感できるため、より具体的なイメージを持つことが可能です。
業界の現状や将来性を確認する
業界の現状や将来性を慎重に見極めることも必要です。
今は高収入が見込める業界であっても、時代の流れや経済の変化により、数年後には全く異なる状況になる可能性があります。
したがって、短期的な収入の高さだけでなく、業界が将来的にも安定して収益を上げ続ける可能性があるかどうかを確認すること、つまり中・長期的な目線が求められます。
まず、業界に関する最新のニュースや統計データを調べましょう。
例えば、市場規模や成長率、競合他社の動向などを把握することで、業界全体の状況や将来性を理解できます。
また、業界内での企業間の競争が激しい場合や、規制が厳しい場合には収益性が長続きしない可能性もあるため、注意が必要です。
業界ごとの特徴を確認する
稼げる業界に就職する際には、業界ごとの特徴を理解し、その稼げる仕組みを把握することも欠かせません。
業界ごとに収益構造や報酬体系が異なるため、それを理解していないと、自分に合わない働き方を選んでしまう可能性があります。
特に、インセンティブの有無などは大切です。
「その業界で結果を出せば稼げる」のか「その業界なら、無条件で稼げる」のかを確認しておきましょう。
稼げる業界に向いている人
稼げる業界に就職するのが向いているのは、どのような方でしょうか。
次は、稼げる業界に向いている方の特徴を3点ご紹介します。
もちろん、「これからご紹介する事柄に当てはまらない＝稼げる人材になれない」というわけではありません。
自分に合った業界・仕事に就職し、そこで自分の能力を発揮することが大切です。
また、これから稼ぐための能力・資質を磨いていくこともできます。
就職活動まで時間があるうちに、弱点になる部分を目立たないようにしておきましょう。
・コミュニケーション力
・物事を論理的に考えられる
・精神的にタフである
コミュニケーション力
稼げる業界に向いているのは、顧客に対してベストな提案をし商品・サービスの魅力をわかりやすく伝えるコミュニケーション能力を持つ方です。
特に金融・不動産など、営業で成果を上げればインセンティブが受け取れる業界に就職したい方はコミュニケーション能力を磨いておきましょう。
就職活動でコミュニケーション能力をアピールしたい方は、ぜひこちらの記事をお読みください。
アピール文の作成ポイントについて解説し、例文を掲載しています。
物事を論理的に考えられる
物事を論理的に考えられ相手に説明できる力も、稼げる業界に向いている方の特徴です。
営業やコンサルタントといった職種では、顧客に論理的な解決策を提案できなければなかなか成果を上げられません。
また、その提案に一貫性を持たせるためには、論理的にさまざまな観点を考慮したうえでプレゼンする必要があります。
就職活動でコミュニケーション能力をアピールしたい方は、ぜひこちらの記事をお読みください。
アピール文の作成ポイントについて解説し、例文を掲載しています。
精神的にタフである
精神的にタフであることも、稼げる業界で活躍するための条件と言えます。
新規開拓やテレアポでは断られることが当たり前で、それに屈しない精神力が必要であるためです。
また給与が高い仕事をするなら、より質の高い仕事を求められます。
自分では完璧だと思った資料に対して上司から多くのダメ出しをもらい、修正しなければいけない事態なども出てくるでしょう。
そうした環境でも負けないタフさや精神力も、稼げる業界で長く頑張るために必要になってきます。
稼げる業界に向いていない人
続いては、稼げる業界への就職に向いていない方の特徴も考えてみましょう。
以下で解説するポイントは、稼げる業界に向いていないだけでなく他の職場でも大きな弱点になる可能性が高いです。
人間は弱点を簡単になくせるものではありませんが、弱点ができるだけ目立たないように努力する必要はあります。
就職活動でもエントリーシートや面接で弱点について聞かれることはよくあるので、その弱点をどうフォローするかも考えておきましょう。
・責任感がない
・受動的である
・学習意欲が低い
責任感がない
稼げる業界では、金額の大きい事業・取引に関係する仕事を任されることが多いです。
たとえば不動産取引では、一件で数億円といった金額が動くことも考えられます。
そのため責任感が強い方が求められており、仕事を途中で投げ出したりいい加減にやることは許されません。
仕事を最後までやり切るのが苦手で集中力がない方は、仕事ぶりに厳しい評価を下されてしまう可能性が高いでしょう。
逆に責任感の強さが自分の長所であるなら、就職活動で良いアピール材料にできます。
受動的である
稼げる業界は、自分から能動的に動くことが求められます。
営業などは自分から積極的に相手にアポイントを取り、一件でも多くの契約を取る必要があるでしょう。
ベンチャー系のIT業界も、与えられた仕事をただこなすだけでなく自分からスキルを高め仕事を見つけられる人材を求めることが多いです。
もちろん、与えられた仕事にしっかり向き合う堅実な性格が向いている仕事もあります。
自分が積極的なタイプでないと考える方は、そのような性格に適した仕事を探すのも手でしょう。
学習意欲が低い
学習意欲が低い人も、稼げる業界には向いていないでしょう。
稼げる業界には特に技術革新が早い分野や、法改正が頻繁に行われる分野が多いため、常に最新の情報やスキルを取り入れなければいけません。
例えば、IT業界や金融業界では新しい技術の登場や規制の変更に迅速に対応することが必要不可欠であり、競争力を維持するためには絶え間ない学習が必要です。
学習意欲が低い人は新しい技術や知識の習得について消極的であり、業界の変化に適応できないだけでなく、仕事を楽しむこともできません。
もちろん、仕事で成果が出せない分、昇進のチャンスやキャリアの成長にも大きな制約がかかってしまうため、稼げる業界であっても年収が高くなりづらいです。
就活の準備をしよう
稼げる業界・企業は、競争率が高いことが多いです。
そうした職場へ就職したいなら、念入りに就職活動の準備をしなければいけません。
続いては、就職活動に向けてやっておくべきことを解説していきます。
稼げる業界に就職する方は、能力が高いだけではありません。
早いうちに就職の準備を始めておき、良いアピールができるよう努力してきたことによって理想的な就職を実現する方もたくさんいます。
就職活動が本格化する前からできることもあるので、早めに動きましょう。
・自己分析をする
・業界分析をする
・企業分析をする
自己分析
自己分析は、自分の過去の経験を振り返り長所や短所、価値観を把握するために実施するものです。
また自分の長所や短所を認識することは、応募する業界や企業を絞るのに非常に役立ちます。
自己分析は、就職説明会などに出る前からいつでも始められる準備です。
時期を変えてやり直すと新しい発見につながることもあるので、早めに自己分析をしておき就職活動が本格化する時期にもう一度やり直しても構いません。
自己分析のやり方や注意点は、以下の記事で解説しているので、ぜひ参考になさってください。
業界研究
自己分析と並んで大事な準備が、業界研究です。
業界研究はその業界が抱えている課題や将来性・特徴を知り、自身の価値観ややりたいことと一致しているのかを判断する指標にするためにおこないます。
その業界ではどのような仕事があるのか・どのようなキャリアアップが期待できるのか知っておきましょう。
自己分析と結び付けて、自分に向いた業界であるかを吟味することも大切です。
業界研究のやり方や注意点は、以下の記事で解説しているので、ぜひ参考になさってください。
企業研究
業界研究である程度業界が絞れたら、企業研究に取り掛かりましょう。
企業研究では、その企業がどのような事業をおこなっているのか・どのような人材を求めているのかといった情報を調べます。
主な目的は、自己分析の結果をふまえてその企業が自分に合っているかを見極めることです。
就職面接では、業界の中で「なぜうちを選んだのか」を詳しく深掘りされることがよくあります。
その質問に納得いく答えを返せるかどうかは、面接の大きな勝負どころの1つです。
また企業研究は、就職後に「思っていたイメージと違った」といった理由で早期退職するミスマッチを防ぐのにも役立ちます。
適職診断ツールを用いよう
ここまで、稼げる業界が何なのか、稼げる業界に行くためのポイントには何があり、注意点には何があるのかについて紹介してきました。
しかし「稼げる業界」と「あなたが向いている業界」はイコールではないこともあります。
そこで、弊社が提供している適職診断ツールを用いて、あなたがどの業界に向いているかを判断することを推奨します。
もちろん自己分析や他己分析を利用するのもおすすめなのですが、こちらはツールなので主観的な要素が入り込む余地がありません。
LINEで52個の質問に答えるだけであなたの向いている業界や強みなどを診断してくれるため、気になる方は利用してみてください。
もちろん、無料で利用できます。
エージェントに相談しよう
「稼げる業界が自分に合っているのか不安」・「稼げる業界に就職するには何をすべきなのかわからない」といった悩みは、多くの就活生が抱えます。
そのような時は、就活のプロ・就活エージェントに相談するのがおすすめです。
どのような準備をすれば良いか的確なアドバイスを受けられたり、書類・一次選考免除の特別選考ルートへ案内してもらえたりします。
エージェントへの相談は無料です。
気になった方は、ぜひこちらのリンクからチェックしてみてください。
おわり
稼げる業界は仕事が大変なことも多いですが、仕事を成功させた時の達成感が大きいことはメリットです。
単純に稼ぎたい方はもちろん規模の大きな仕事をしたい・社会を大きく動かす仕事をしたいと考える方は、稼げる業界を目指してはいかがでしょうか。
しかし稼げる業界で規模の大きな企業は、ほとんどが人気の企業です。
しっかり就職活動の準備を進めていかない限り、なかなか選考を突破できません。
早めに自己分析・業界研究・企業研究を進めておきましょう。
