はじめに
就職活動を意識する時期になり、ベンチャー企業に興味を持ち始めたという学生もいることでしょう。
ベンチャー企業という言葉はよく耳にするけれど、実はよく理解していないという学生は、今のうちからリサーチしておくことをおすすめします。
本記事で、ベンチャー企業の主な特徴、中小企業やスタートアップとの違いなどについて、解説していきます。
また、ベンチャー企業の具体例として、就活生たちの間で人気が高い企業もいくつかご紹介しますので、志望先選びの参考にしてみてください。
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【ベンチャー企業とは】ベンチャー企業とは
最初に、ベンチャー企業がどんなものなのかについて、見ていきましょう。
ベンチャー企業というと、革新的なビジネスを展開する企業、起ち上げたばかりの企業だと思っている方も多いことでしょう。
中には、社長や経営陣たちが若い企業、少人数経営の企業などをイメージする方もいるかもしれません。
実は、ベンチャー企業には、「従業員数○○人、設立から○○年、資本金○○億円」といった明確な定義がないのです。
一般的には、これまでにないアイディア・革新的な技術などをもとにして、新しいビジネスモデルに取り組んでいる企業のことを、ベンチャー企業と呼んでいます。
成長過程にあり、大企業が取り組みにくい分野の事業を行っている企業も、ベンチャー企業に含まれるのです。
また、成長率が著しい企業に対して投資を行っているベンチャーキャピタル（venture capital）から資金援助を受けている企業のことを指す場合もあります。
ベンチャー企業の多くは、会社設立から5年程度の若い会社、中小企業がほとんどです。
ベンチャー企業の特徴
一口にベンチャー企業といっても、各企業によって特徴が大きく異なります。
少人数経営体制の企業もあれば、従業員を積極的に採用しているベンチャー企業もあるのです。
ベンチャー企業に共通する特徴としては、社長、役員、社員たちの年齢層が非常に若いことが挙げられます。
また、実力主義の会社が多いことや大手企業と比較して仕事の進め方が柔軟といった特徴もあります。
社員の年齢層が若い
ベンチャー企業では、大手企業のように「創業何十年」といった歴史ある企業はほとんどありません。
設立から5年程度の若い企業が多くを占めているのです。
そのため、ベンチャー企業の社長や役員たちの年齢層も若い人たちが多い傾向です。
20代、30代の社長や役員がいる企業も珍しくありません。
また、ベンチャー企業は、在籍している社員たちの年齢層も若いです。
社員の平均年齢が20代半ば～30代前半くらいの企業が非常に多いのです。
大卒の新入社員として就職する場合は、同世代の先輩や上司たちと一緒に仕事をする確率が高くなります。
年齢が近いので、人間関係が築きやすくなり、職場の雰囲気に馴染みやすいのではないでしょうか？
実力主義
ベンチャー企業は、実力主義の企業がほとんどです。
日系の大手企業のように、勤続年数や年齢など重視する年功序列制度を取り入れている企業はまずありません。
ベンチャー企業では、本当に実力がある人や成果を出した人のほうが評価が上がりやすく、どんどん昇給して、昇進しやすいのです。
社内でただ年齢を重ねていくだけでは出世や昇給は期待できないため、自分から積極的に仕事に取り組む姿勢が求められます。
そのため、能力を発揮して活躍できるチャンスが多いのが、ベンチャー企業の魅力となっています。
やりたい仕事があるという方、自分の実力を試してみたいと考えている方にとっては、ベンチャー企業は働きがいのある職場となることでしょう。
仕事の進め方が柔軟
仕事の進め方が柔軟であることも、ベンチャー企業ならではの特徴です。
たくさんの従業員を抱える大手企業では、仕事内容が細かく分担されている場合や各部署や担当ごとに詳細なマニュアルが用意されていることが多い傾向です。
そのため、自分の裁量で仕事を進めにくい面があります。
一方、ベンチャー企業では、従業員数が少ないことから、個人の裁量に任されている仕事が多いのです。
大手のように、業務マニュアルが用意されていることもほとんどないため、仕事に対して臨機応変に対応していくことが求められています。
仕事を自分で考えて取り組んでいきたいと考えている方にとっては、大手企業よりもベンチャー企業を選んだほうが、のびのびと働けることでしょう。
”ベンチャー”という言葉の由来
そもそも、ベンチャー企業の「ベンチャー」とは、いったいどういう意味なのだろうと気になっている方もいるかもしれません。
ベンチャー企業は、英語の「Venture」が由来となって、生まれた言葉です。
「Venture」は、「（危険を伴うような）冒険」、「冒険的な企て」、「投機」などを意味する単語となっています。
ある程度のリスクを覚悟しながらも、冒険心を持って、新しい技術やビジネスモデルを展開していくのがベンチャー企業なのです。
なお、ベンチャー企業が取り組んでいる事業のことは、ベンチャービジネスと呼ばれています。
ベンチャービジネスは、「Venture」と「 Business」を組み合わせ和製英語です。
「VB」と頭文字の省略形で呼ばれることもあります。
【ベンチャー企業とは】ベンチャー企業と中小企業の違いとは
ベンチャー企業は少人数経営の企業が多いことから、中小企業との違いがわからないという方もいることでしょう。
中小企業は、製造業では資本金3億円以下、従業員数が300人以下と定義されています。
従業員の数が20人は、小規模事業者に分類されます。
つまり、ベンチャー企業は、中小企業に含まれているのです。
ベンチャー企業と中小企業の違いについて、もっと詳しく知りたい方は、こちらのページを参考にしてみてください。
【ベンチャー企業とは】ベンチャー企業とスタートアップの違いとは
スタートアップは、世の中に登場していない新しいビジネスモデルや技術に取り組む企業のことです。
ベンチャー企業とよく似ていますが、両者の間には「ゴール」設定が異なるという違いがあります。
スタートアップでは比較的短期間での目標達成を目指しますが、ベンチャー企業では長期的で安定的な成長を目指しているのです。
ベンチャー企業とスタートアップの違いについて、もっと詳しく知りたい方は、こちらのページを参考にしてみてください。
【ベンチャー企業とは】ベンチャー企業に入社するメリット
ベンチャー企業の内容について詳しく解説しましたが、
「ベンチャーって何となく激務というイメージ」「ベンチャー企業に入社するメリットって一体何があるの？」と思われる方もいらっしゃるでしょう。
ベンチャーに入社する具体的なメリットは下記の4点があります。
・経営層との距離が近い
・市場価値を高めやすい
・事業の成長を実感できる
それぞれ詳しく解説していきましょう。
裁量が大きい
ベンチャー企業に入社する大きなメリットの1つは裁量が大きいことです。
裁量とは、その人の考えにより判断して処理することを意味します。
裁量が大きいということは、仕事の自由度が高く、やりがいを持って仕事に取り組めます。
ベンチャー企業は大企業に比べて比較的少数精鋭であるため、一人ひとりの裁量が大きくなります。
自分の判断で行動して、良い成果が出れば仕事に対する意識も変わりモチベーションも高まってきます。
近年、仕事のやりがいに関して様々な文献が出ていますが「裁量権」がモチベーションを維持できるかどうかのカギと言われています。
ベンチャー企業には熱意のある人材が多い印象がありますが、要因のひとつとして裁量が大きいことが考えられます。
経営層との距離が近い
経営層との距離が近いことも大きなメリットの1つです。
経営者や事業責任者との距離が近いことで、優秀な上司から直接指導を受けることができ、その上司の考え方や行動に触れることができます。
大企業では経営幹部と触れ合えるチャンスは、そうはありませんし、社長となると年に一度顔を合わせるかどうかです。
社長や経営幹部との距離が近いと、非常にリアルな情報を目にしたり耳に入れることができます。
本を読んだり勉強するより、はるかに吸収しやすいでしょう（もちろん読書や勉強もすごく大事です）。
特に将来起業を考えている方は経営層が近い環境で働くことは、非常に大きなメリットになります。
市場価値を高めやすい
ベンチャー企業に入社することで、自身の市場価値を高めやすいことも特徴のひとつです。
ここで言う市場価値とは、他社から見てその会社にとって価値がある人材のことです。
ベンチャー企業では、若いうちから大きなプロジェクトに携われたり、成長できる環境が整っています。
そのため市場価値を高めやすく、高収入を得られる会社へ転職することも可能です。
ベンチャー企業で若いうちに市場価値を高めてから大手企業に転職する人も一定数存在しています。
専門性やスキルを磨き、実績を積み上げていくことで市場価値は高まっていきます。
ベンチャー企業で市場価値を高めることに関して、さらに詳しい内容はこちら
今後の市場価値は「どこにいるかではなく何をしたか」
今後の市場価値においてはどこにいるかではなく、何をしたかということが重要であるということについても念頭に置いていく必要があります。
現代においては転職は当たり前のこととなっており、終身雇用の時代は終わりを迎えたと言えます。
ベンチャーから中途で大手に入社する人材なども増えてきていると言えるでしょう。
今後さらに大手に入社して継続的に市場価値を高めていく人材は、完全時代は完全に終わり、会社名ではなくその人の単位で評価されるようになります。
よって、自分の市場価値を高めていくことが重要であると言えるでしょう。
事業の成長を実感できる
近年、急速にITやインターネット環境の普及に伴い、多くのベンチャー企業が新たなビジネスをつくり出しています。
ネットショッピングやSNSなどが代表的なものでしょう。
また、それらのビジネスはまだまだ発展途上の段階であり、成長の伸びしろは計り知れません。
新しい業種・業態は成熟していない分、事業としても企業としても成長量が大きく、やりがいを感じやすいです。
今後、様々な業界において事業形態はめまぐるしく変化していくでしょう。
新しいことへの挑戦や、時代に応じて柔軟に変化していくことができる人材が必要とされます。
またベンチャー企業はそういった挑戦や変化をするには非常に適した環境と言えます。
若手のうちからマネジメントの経験ができる
ベンチャー企業で働く最大のメリットの一つとして、若手のうちからマネジメントの経験ができるということが挙げられます。
ベンチャー企業の多くは成長段階にあり、事業の拡大や新規プロジェクトの立ち上げが頻繁に行われます。
つまり、マネジメントのポジションが自然と生まれやすくなると言えるでしょう。
新しい事業の責任やプロジェクトリーダーなど、重要な役割を担うチャンスが若手社員にも開かれているのが特徴であると言えます。
組織の構造が比較的フラットであり、意思決定が迅速に行われるベンチャー企業ならではのメリットといえます。
新卒や若手の社員でも、能力と意欲があれば重要なプロジェクトを任され、チームを引き受ける経験をすることができ、将来のキャリアにも非常に大きく影響していくことでしょう。
【ベンチャー企業とは】ベンチャー企業に入社するデメリット
仕事でも人間的にも大きく成長できる可能性があるベンチャー企業ですが、もちろんデメリットもあります。
具体的には下記3点があげられます。
・研修制度が整っていない
・激務になりやすい
これらを理解せずにベンチャー企業に飛び込むと「こんなはずじゃなかった」「想像以上にきつい」といった結果になりかねません。
メリットとデメリットをしっかり理解した上でベンチャー企業の就活に挑みましょう。
福利厚生が整っていない
まず、多くのベンチャー企業は福利厚生が十分ではありません。
中には福利厚生に力を入れているベンチャーもありますが、大企業と比較するとどうしても見劣りします。
特に立ち上げたばかりのベンチャー企業の場合、福利厚生が整っていないことが多いです。
一方で、最近ではベンチャーならではの斬新な福利厚生を導入する企業が登場していたり、メガベンチャーでは大企業と遜色ない福利厚生が整っています。
バリバリ仕事をしたい一方、体調を壊したり仕事ができなくなった状態で収入がゼロになるのは非常に強い心理的ストレスがかかります。
自分はどの程度の福利厚生があれば安心できるかについても調べておき、それに適したベンチャー企業を探してみましょう。
研修制度が整っていない
大手企業に比べて、ベンチャーは研修制度が整っていないことも大きなデメリットです。
大企業には人事部があり研修のための人員や時間も十分にあてられますが、ベンチャーはどうしても研修をするための人材も時間も大企業と比べ不足しています。
先輩社員は仕事の合間に新人を教えていかなければならないため、限られた時間の中で必要最低限のことしか伝えられないこともしばしば。
そのため、新人は知識不足のまま仕事を進めないといけない場面も出てきますので、失敗して落ち込むこともあります。
一方で、企業によっては職場が和気あいあいとしており、上司から直接指導を受けやすい環境であるベンチャーもあります。
気になる方は社風についても調べてみましょう。
ベンチャー企業の研修について詳しくはこちら
激務になりやすい
ベンチャーのイメージといえばズバリ激務でしょう。
多くのベンチャー企業は少数精鋭のため、一人当たりの業務量も膨大です。
特に立ち上げ当初は仕事量がとても多くなりやすいです。
また先述の研修制度にも関わってきますが、激務であるためどうしても研修に割ける時間も人手も手薄になってしまいます。
人によっては激務が原因で心身ともに疲弊してしまい、最悪の場合は退職せざるを得なくなるでしょう。
言葉の由来でも解説しましたが、ベンチャーとは「(危険を伴うような)冒険」を意味しており、ハイリスク・ハイリターンということです。
うまくいけば大きな成果を出したり、若くして大きく成長することができます。
一方で、思ったような成果が得られなければ、自分自身が深く落ち込むこともあるため注意が必要です。
沈みやすい
ベンチャー企業で働く際のデメリットの1つとして、その不安定さが挙げられます。
大手の企業と比較してしまうと、ベンチャーの企業は資金繰りの問題や市場の変動などにより経営状態が不安定になる可能性があります。
従業員にとっては、職を失う可能性がなきにしもあらずであるということを意味しています。
ベンチャー企業特有の成果主義の文化においては、個々の成果が直接的にキャリアに影響を及ぼします。
成果を出せない場合、昇進や昇格の機会が限られてしまう可能性もあるでしょう。
常に高いプレッシャーやストレスが伴うことも多く、これに耐えられるかどうかというのは、ベンチャーで働くにあたって自分で考えておかなければならないことの一つであると言えるでしょう。
【ベンチャー企業とは】ベンチャー企業に向いている人
ベンチャー企業に入社するメリットとデメリットをそれぞれ解説しましたが、ではどんな人がベンチャー企業に向いているのでしょうか。
向いている人の特徴として下記5点があげられます。
・行動力がある
・コミュニケーション力がある
・起業を目指している
・若いうちからお金を稼ぎたい
これらについて、それぞれ詳しく解説していきます。
好奇心が旺盛
まず、好奇心が旺盛な人はベンチャー企業に向いてます。
ベンチャー企業では新規事業に参入したりビジネスモデルを考えたりする機会が多いため、日々新しいことに挑戦できるメンタルが必要です。
そのため新しいことに楽しみながら進んで挑戦できるような好奇心旺盛な人が向いています。
また、少し言い方は悪いですが「飽きっぽい」性格の人もベンチャー向きです。
「色んなことに興味が湧きやすい」「やってみたいことがいっぱいある」という方は、ぜひベンチャー企業への入社を視野に入れてみてはいかがでしょうか。
行動力がある
行動力がある人もベンチャー企業に向いています。
ベンチャーでは新しいことに臆せず挑戦する行動力が必要とされます。
頭で悩むより何かやってみる、実践することが重要視されるため、考えながら行動できる人が向いています。
行動を止めていないので激務についていくことができるわけです。
また、ベンチャー企業において行動力のある人は柔軟性も持ち合わせています。
毎日違うことが起きたり、上司が言ったことがその日のうちに二転三転することはざらにありますので、柔軟性は不可欠です。
コミュニケーション力がある
コミュニケーション力がある人はベンチャー企業だけでなくどんな環境でも必要とされるでしょう。
ベンチャー企業は大企業に比べて他事業部との垣根が低い分、広範な人とコミュニケーションを取る必要があります。
そうは言ってもコミュニケーションに苦手意識を持たれる方は多いのではないでしょうか。
コミュニケーションには量と質の2種類あります。
量は単純にコミュニケーション量に比例してお互いの信頼関係が深まっていくことです（罵ったりバカにすること等ネガティブなコミュニケーションを除く）。
一方、質に関してなかなか簡潔には言えませんが、お互いを尊重し合い、思いやって行動することです。
例えば、人からよく「気にかけてくれてありがとう」「私のことおぼえていてくれてありがとう」と言われる人は、コミュニケーション力が高いです。
起業を目指している
先述しましたが、起業を目指す方にとってベンチャー企業に入社することはメリットが大きいです。
事業立ち上げ能力を身につけるには最適な環境であり、起業を志している人には非常におすすめです。
経営層の近くで考え方や仕事のやり方を学べますし、将来は自分自身も同じ道を歩む可能性が高いでしょう。
また起業の際は、営業、実務処理、経理作業という全ての業務を1人でしなければいけません。
ベンチャーでは多くの業務を網羅的に経験できる環境であるため、起業準備としても最適です。
若いうちからお金を稼ぎたい
冒頭でも述べましたが、ベンチャー企業の多くが実力主義であることが多いため、大手企業に比べて若いうちからお金を稼ぎやすいです。
シンプルにお金を稼ぎたいと思っている人は、思い切ってベンチャー企業のみを志望するのも良いでしょう。
また、影響力を持ちたい、出世して大きな事を成し遂げたいという野心的な人もベンチャー企業に向いています。
もちろん、実力主義であるため結果で厳しく評価されるためストレスは大きいですが、うまくいけば成果がそのまま自分の報酬に反映されます。
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【ベンチャー企業とは】ベンチャー企業を選ぶ際のポイント
続いてベンチャー企業を選ぶ際のポイントについても詳しく紹介していきます。
下記の4点を踏まえた上でベンチャー企業を選びをすることで、あなたにとってぴったりの企業に巡り合えることでしょう。
若手に挑戦させる文化があるか
若手を成長させる文化があるかというのは、ベンチャー企業を選ぶ際のポイントにおいて非常に重要なことの一つであると言えます。
若手の能力より少し難易度の高い業務を行わせ、OJTで成長させる文化があるかどうかについて確認することが重要です。
OJTに積極的に取り組むことができれば、若手社員は現場で直接業務に取り組むことができ、迅速にスキルアップし、ビジネスマンとしての幅広い能力を獲得することができるでしょう。
また、自らのアイデアや意見を積極的に発信し、それを実際に業務に反映させる機会も多いのもベンチャー企業ならではの特徴です。
実際に自分の考えを形にしてPDCAサイクルを回す経験を積むことで、問題解決能力やプロジェクト管理能力など、ビジネスマンとして重要なスキルを獲得できることでしょう。
ミドルマネジメントのポジションが空きやすいか
ミドルマネジメントのポジションが開きやすいかというのも、ベンチャー企業で働くにあたって重要なポイントの一つであると言えます。
企業が事業をこれから拡大しようとしており、新卒入社した人々にそれを任せようとしているのかについて確認するのも肝心です。
具体的には、平均年齢30歳前後で、社員数が200人から300人あたりの企業はこのフェーズにあることが多いです。
この規模の企業では、組織が拡大するにつれて新たなマネジメントのポジションが必要になり、意欲と能力がある若手社員がマネジメントポジションにつく機会が比較的多くなる傾向にあると言えるでしょう。
社長の考えや企業のミッションに共感できるか
社長の考えや企業のミッションに共感できるかというのも、ベンチャー企業を選ぶ際において非常に重要なポイントの一つであると言えるでしょう。
社長の考えや企業のミッションに共感できていれば、組織全体がベンチャー企業は、組織全体が社長のビジョンに強く影響を受けるため、その考え方を目指す方向に賛同できない場合、働きづらさを感じる可能性が非常に高いと言えます。
社員数が比較的少ないため、一人一人の動きが目立ちやすく、企業文化や価値観に合致していないと、居心地の悪さを感じやすいでしょう。
ベンチャー企業で働くにあたっては、企業の成長フェーズにおいて働くことができるということであり、業務の範囲が広く多様なチャンスを掴むことがありますが、その分、社長のビジョンや企業の方針に深く共鳴していることが日々の業務を進める上で重要になると言えるでしょう。
行っている事業に将来性があるか
行っている事業に将来性があるかというのもベンチャー企業を選ぶ際において非常に重要なポイントの1つであると言えます。
その企業が行っている独自の事業の将来性を見極めるためには、市場でのポジションや独自性、革新性、市場の成長性など様々な角度からその企業の事業が将来どのような発展を遂げる可能性があるのかについて評価する必要があると言えるでしょう。
自分自身がその事業や製品に対してわくわくするか、実際に使ってみたいと思えるかどうかも非常に重要なポイントです。
個人的な関心や情熱は日々の業務に対するモチベーションを高め、困難な課題に直面した際に前向きに取り組む力となるでしょう。
その事業が社会や市場にどのような価値を提供するのか、ベンチャー企業においては革新的なアイディアやテクノロジーを駆使した新しい市場を切り開いている場合が多いので、その事業の独自性や将来性を理解し、共感できるかが長期的に企業で働く上での重要な基盤になると言えるでしょう。
タイミー
TBC事業として多くの人に知られているタイミー。
社長が学生時代に企業を立ち上げ、ローンチさせた企業であるというのも特徴的です。
今後海外展開していこうと積極的に考えているのも大きな特徴であると言えます。
よって、英語が得意な方や海外の文化に精通している方に向いている企業の一つであると言えるでしょう。
【ベンチャー企業とは】ベンチャー企業の具体例
日本国内には、たくさんのベンチャー企業が存在しています。
数ある企業の中から、就活生の間で人気の高いベンチャー企業をピックアップしてみました。
株式会社サイバーエージェント、株式会社リクルートホールディングス、楽天グループ株式会社など、誰もが一度は社名を聞いたことがある有名企業を6社ほどご紹介します。
これからベンチャー企業への就職を考えている方は、まずは各企業の特徴や事業内容などをよく調べたうえで、自分なりに会社研究をしてみると良いでしょう。
リクルート
株式会社リクルートホールディングスは、「SUUMO」、「じゃらん」、「HOT PEPPERグルメ」などを運営している会社です。
大学生向けの就職サイト「リクナビ」、アルバイト求人サイトの「fromAnavi」や「TOWNWORK」などを運営しているのも、リクルートグループの企業なのです。
グループ全体4万名以上の従業員が在籍しているメガベンチャー企業、東証一部上場企業として知られています。
人材派遣業、HRテクノロジー業、メディア＆ソリューション事業など多くの事業を展開しています。
楽天
楽天グループ株式会社は、インターネットショッピングモール「楽天市場」、インターネット銀行の「楽天銀行」、フリマアプリ「ラクマ」などを運営している会社です。
代表取締役会長兼社長を務めているのは、創業者である三木谷浩史さんです。
Eコマース事業、デジタルコンテンツ事業、ECサイト事業、通信事業などインターネット関連事業のほかに、銀行や証券会社やクレジットカードなど金融関係の事業も手掛けているのが、楽天グループ株式会社の強みとなっています。
サイバーエージェント
株式会社サイバーエージェントは、ブログサービスの「アメーバブログ」やインターネットテレビの「ABEMA」などを運営している会社です。
もともとはメディア事業やインターネット広告代理事業が主力でしたが、近年はゲーム事業にも力を入れるようになり、「グランブルーファンタジー」などソーシャルゲームにも取り組んでいます。
代表取締役社長兼代表執行役員社長を務めているのは、株式会社サイバーエージェントの設立者である藤田 晋さんです。
メルカリ
株式会社メルカリは、フリマアプリの「メルカリ」を運営している会社です。
設立時は株式会社コウゾウという名称でしたが、株式会社メルカリへと変更しています。
主な事業は、フリマアプリの運営ですが、運送会社と提携して「らくらくメルカリ便」などを取り入れることやアメリカ進出するなど、どんどん拡大を続けています。
また、2019年は、メルペイ事業にも取り組むようになり、非接触型決済サービスをスタートさせました。
ぐるなび
株式会社ぐるなびは、グルメ情報サイトの「ぐるなび」を運営している会社です。
1989年に交通広告代理店の子会社である「株式会社交通アド」として設立しました。
株式会社ぐるなびは、食べ物関係のサイト運営のほかに、旅行情報サイトの「ぐるたび」、結婚式場の情報サイト「ぐるなびWEDDING」、東京地下鉄と連携した「レッツエンジョイ東京 」など、さまざまなビジネスに取り組んでいます。
スマートニュース
スマートニュース株式会社は、スマートフォン用のニュースアプリ「SmartNews」を運営している会社です。
2012年6月15日に株式会社ゴクロという名称で設立しましたが、2013年10月にスマートニュース株式会社へと社名を変更しています。
代表取締役会長兼社長CEO(最高経営責任者)は、鈴木健さんです。
スマートフォンアプリケーションの開発や運営、インターネットサービスの開発や運営などが主な事業です。
Zホールディングス（旧Yahoo!）
Zホールディングス株式会社は、1996年に設立され、1997年に上場した多くの持株会社の親会社としてその運営を行なっているベンチャー企業です。
ソフトバンクグループの傘下についており、主な連携企業としてPayPay株式会社やLINE株式会社、出前館株式会社などがあります。
インターネット検索サービスが有名ですが、動画配信サービスや旅行予約サイトなどの運営も行なっています。
DeNA
株式会社DeNAは、1999年に設立され、2005年に上場したベンチャー企業です。
主にインターネット関連の事業を展開しています。
スマートフォン用ゲームの開発や配信を中心に、SNSの運用や電子商取引サービスを行なっています。
また、日本プロ野球の横浜DeNAベイスターズを運営していたり、日本プロバスケットボールの川崎ブレイブサンダースを運営していることで知名度が高くなっています。
LINE
LINE株式会社は、2000年に設立され、2016年に上場を果たしましたが、その後上場廃止を発表したベンチャー企業です。
日本最大級のコミュニケーションアプリ「LINE」を中心に幅広い分野に進出しています。
また、先ほど紹介したZホールディングス株式会社の傘下に所属する子会社でもあります。
日本だけでなく、台湾、タイ、インドネシアでシェアを持っており、世界展開をしています。
グリー
株式会社グリーは、2004年に設立され、2008年に上場を果たしたベンチャー企業です。
主にソーシャルネットワーキングサービスを中心に事業を行なっており、世界初のモバイルソーシャルゲームを開発したことでも有名です。
現在では、スマートフォン用のゲーム開発やSNS運用の他にもライブエンタメ事業やメディア事業など幅広く行なっています。
mixi
株式会社mixiは、1999年に設立され、2006年にマザーズ上場を果たし、その後2020年に一部上場を果たしたベンチャー企業です。
エンターテイメントやスポーツ、SNSなど様々な領域においてサービスを展開しています。
かつてはガラケー時代には欠かせないサービスであったが、ガラケーの使用率が低くなったことに伴って現在ではスマートフォン版のサービスを展開しています。
しかし、徐々にシェア率は低下しており、厳しい状況がつづいています。
GMOインターネット
GMOインターネットグループ株式会社は、1991年に設立し、2004年に上場を果たした企業です。
現在では、インターネットインフラ事業、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、暗号資産事業を展開しています。
世界20カ国以上でサービスを展開しており、インフラや広告、金融や暗号資産などの様々なサービスを多くの人に提供しています。
DMM.com
合同会社DMM.comは、1999年に設立され、動画配信サイトを中心に事業を拡大してきたベンチャー企業です。
特にECサイト「DMM.com」は多くの人から利用されている有名なサービスとなっています。
動画配信サービスだけでなく、金融や人材、ゲームやテーマパークなど幅広い領域に事業を拡大していることも特徴です。
また、業務提携やM&Aも積極的に行なっています。
まだ、上場はしていませんが今後の成長が予想されます。
【ベンチャー企業例】ベンチャー企業の評価額ランキングトップ20
2022年8月現在のベンチャー企業の評価額ランキング第1位から第20位までを紹介します。
1位 Preferred Networks 3539億円
2位 GVE 2245億円
3位 スマートニュース 2004億円
4位 SmartHR 1731億円
5位 TRIPLE-1 1641億円
6位 クリーンプラネット 1457億円
7位 Spider 1457億円
8位 TBM 1336億円
9位 Mobility Technologies 1244億円
10位 HIROTSUバイオサイエンス 1042億円
11位 アストロスケールホールディングス 987億円
12位 ヘイ 942億円
13位 ティアフォー883億円
14位 LegalForce 802億円
15位 アンドパッド 786億円
16位 ispace 757億円
17位 スリーダム 730億円
18位 HIKKY 649億円
19位 データX 639億円
20位 ビットキー 599億円
以上のようなランキングとなっています。
これらを参考にしてみてください。
【ベンチャー企業とは】ベンチャー企業の資金調達額ランキングトップ20
2022年8月現在のベンチャー企業の評価額ランキング第1位から第20位までを紹介します。
1位 Spider 1205億円
2位 Mobility Technologies 470億円
3位 スマートニュース 442億円
4位 アストロスケールホールディングス 342億円
5位 TBM 327億円
6位 ティアフォー 296億円
7位 ヘイ 269億円
8位 SnartHR 243億円
9位 ispace 218億円
10位 LegalForce 198億円
11位 データX 183億円
12位 Preferred Networks 171億円
13位 ビットキー 156億円
14位 アンドパッド 122億円
15位 スリーダム 96億円
16位 HIKKY 70億円
17位 HIROTSUバイオサイエンス 56億円
18位 TRIPLE-1 39億円
19位 GVE 35億円
20位 クリーンプラネット 20億円
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まとめ
ここまで、ベンチャー企業の主な特徴についてご紹介してきました。
ベンチャー企業は中小企業やスタートアップ企業と似ている部分もありますが、ゴール設定など異なる点もあります。
大手企業と違って、実力主義の傾向が強いため、主体的に仕事に取り組もうとする人ややる気のある人が求められています。
本記事でご紹介した株式会社サイバーエージェントや楽天グループ株式会社のようなメガベンチャー企業は、学生たちの間で人気が高いため、入社選考の競争率も高くなります。
しっかり対策をして臨むようにしたほうが良いでしょう。
