＼ LINEであなたの適職を見つけよう ／
そもそもメガベンチャーって何？
メガベンチャーの特徴や具体例について知る前に、そもそもベンチャーやメガベンチャーとはどういった企業のことを指すのか確認しておきましょう。
実は、ベンチャーやメガベンチャーと呼ばれる企業には明確な定義が存在しません。
一般的には、既存のビジネスモデルをベースにしたうえで、最先端の技術や独自性の高いメソッドを使って新しいサービスやビジネスを提供している企業をベンチャー企業と呼びます。
そして、業績を挙げて成長し、大企業並みに規模が大きくなったベンチャー企業を指す名称がメガベンチャーです。
ただし、そもそも大企業という用語にはそもそも明確な定義が存在しません。
そのためメガベンチャーについても、個人によって判断する基準が異なるケースは多く見られるでしょう。
就職難易度
メガベンチャーの就職難易度は、一般的に大手企業と同等、またはそれ以上に高いとされています。
特に、有名なメガベンチャー企業は、採用倍率が30〜40倍程度とも言われ、これは大手企業の倍率とほぼ同じ水準です。
メガベンチャーの選考プロセスは、大手企業と比べると実力重視の傾向が強く、学歴だけでなくスキルや実績を評価するケースが多く見られます。
単に「有名企業だから」といった理由で志望するのではなく、企業の成長戦略や事業内容をしっかり理解し、自分のキャリアプランと照らし合わせて志望動機を作ることが求められます。
受ける業界が決まっていない人は適職診断がおすすめ
どの業界を受けていくか決めるのは、なかなか難しいですよね。
そこでおすすめするのが、ベンチャー就活ナビの適職診断です。
20問の質問に答えていくだけで、簡単に、あなたに向いている職業と向いていない職業がわかります。
16タイプ性格診断（MBTI診断）を元にした、精度の高い適職診断なので、もし業界に悩んでいる、どんな仕事が向いているかわからない、という方は、ぜひこちらのボタンから利用してみてください。
受ける業界が決まっていない人は適職診断がおすすめ
どの業界を受けていくか決めるのは、なかなか難しいですよね。
そこでおすすめするのが、ベンチャー就活ナビの適職診断です。
20問の質問に答えていくだけで、簡単に、あなたに向いている職業と向いていない職業がわかります。
16タイプ性格診断（MBTI診断）を元にした、精度の高い適職診断なので、もし業界に悩んでいる、どんな仕事が向いているかわからない、という方は、ぜひこちらのボタンから利用してみてください。
ベンチャー企業は他の企業とどう違うのか
次は、メガベンチャーが他の企業とどのように異なるのかについて解説します。
具体的な違いがわかれば、志望する企業を決める際も自身に合ったものが選びやすくなるでしょう。
今回は、大企業・中小企業、ユニコーン企業、スタートアップ企業について違いを解説します。
- 大企業・中小企業
- ユニコーン企業
- スタートアップ企業
大企業・中小企業
中小企業とは、一般的に資本金が5,000万円から3億円以内であり、従業員数が50人から300人以内の企業のことを指します。
ただし、一般的な中小企業の定義と、中小企業基本法における中小企業者の定義、各種法律や支援制度の対象となる中小企業の定義はそれぞれ異なっている場合があります。
多くのベンチャー企業は成長途中であり規模がそこまで大きくないので、分類上は中小企業とみなさるケースが多いでしょう。
一方、大企業には、中小企業のような法律的な定義は存在しません。
厚生労働省の基準では制度上の便宜的な分類として常用労働者数が1,000人以上の企業と区別していますが、現実的には社員数が500人程度を超えた時点で大企業とみなしているケースも多く見られます。
ユニコーン企業
ユニコーン企業とは、設立して間もないベンチャー企業であり、かつ企業価値が高いとみなされている企業を指す言葉です。
単に企業価値が高いだけでなく、未上場の企業を指すケースが多く、その希少さからユニコーンの名称が付けられています。
明確な定義は存在しませんが、設立10年以内で評価額が10億ドル以上の企業を指すケースが多いでしょう。
また、とくにテクノロジー関連の企業を指すケースが多く見られます。
なお、企業価値が100億ドル以上の場合はデカコーン、1,000億ドル以上の場合はヘクトコーン企業とも呼ばれます。
ユニコーン企業と呼ばれる企業は基本的にメガベンチャーの定義も満たしているので、ユニコーン企業がメガベンチャーの部分集合であるとみなすこともできるでしょう。
スタートアップ企業
スタートアップ企業はしばしばベンチャー企業と混同されますが、この2つはビジネスモデルが異なります。
ベンチャー企業は革新的なサービスや製品を提供していますが、それらはあくまで既存のビジネスモデルをベースにして収益性の向上や規模の拡大を実現したものです。
一方、スタートアップ企業は、まったく新しいビジネスモデルを構築する企業のことを指します。
成長のスピード感もスタートアップ企業のほうがさらに速く、ベンチャー企業が創業から5〜10年で新規上場を目標にしているのに対し、スタートアップ企業は3〜7年で上場を目指すケースも見られます。
資金調達ではベンチャーキャピタルや投資家から資金を集めること、事業を成長させる際には出口戦略を意識することもスタートアップ企業ならではの特徴です。
メガベンチャーに就職するメリット
まずはメガベンチャーに就職するメリットを把握しておきましょう。
メリットがなければ、そういった企業に就職する意味はなくなってしまいます。
- 裁量権が大きい・成長できる機会である
- 働き方が多様的になった
- 成果が報酬に現れる
裁量権が大きい・成長できる機会である
ベンチャー企業に共通する特徴として、個人の裁量権が大きいことが挙げられます。
これは従業員数が少ない規模の小さなベンチャー企業で顕著ですが、メガベンチャーの場合でも古い体質の企業に比べると1人が幅広い多様な業務を任されるケースは少なくありません。
新入社員であっても、プロジェクトの方向性を決める重要な決断を任されたり、リーダーとしてチームを引っ張っていくポジションに任命されたりする場合もあるでしょう。
こういった裁量権の大きい職場で働くことは、プレッシャーなどの負担が大きい一方で、重要な成長の機会となります。
社会情勢の変化により雇用制度や年功序列といった考え方が壊れつつある現代では、積極的に成長の機会を獲得し、自身の能力を伸ばしてそれを売り込んでいくことは重要です。
働き方が多様的になった
近年はネットワーク技術の発達やコロナ禍の影響もあり、リモートワークなどの多様な働き方が浸透してきました。
とくにメガベンチャーは扱うサービスのほとんどがインターネット・WEB上のものなので、一般的な大企業に比べるとリモートワークの導入に積極的です。
企業によっては業務フローもリモートワーク向けに最適化されているので、なるべく出社せずに在宅で働きたい方はメガベンチャーが向いているでしょう。
また、メガベンチャーは生まれたばかりのベンチャー企業や規模の小さなベンチャー企業に比べると企業としての枠組みが整っているので、福利厚生面もある程度充実しているケースが多く見られます。
そのため、新しい働き方への挑戦と安定性をある程度両立したい方にもおすすめです。
成果が報酬に現れる
メガベンチャーの大きな特徴として、年功序列主義ではなく成果主義を採用している企業が多いことが挙げられます。
成果主義の職場では、実力次第で給与やインセンティブが変化するので、しっかり成果を上げれば20代の新入社員であっても高収入が実現できる可能性があります。
会社の規模自体が大きく社員も多いので、小規模なベンチャーに比べると高収入もイメージしやすいでしょう。
そのため、若いうちから稼ぎたい方や、自身の実力を収入につなげたい方にはメガベンチャーが向いています。
また、先述したように裁量権の大きいメガベンチャー企業は成長しやすい環境が整っているので、自己成長のモチベーションとなっている方にとっては、収入と自己実現を両立できる理想的な職場といえるでしょう。
テクノロジーの進化
メガベンチャーの大きな特徴の1つとして、テクノロジーの進化に柔軟かつ迅速に対応できる点が挙げられます。
最新の技術を活用した事業展開を積極的に行う企業が非常に多く、新しい分野への挑戦や市場の変化に適応するスピードが速いことが強みです。
特に、AI、ビッグデータ、クラウドコンピューティング、ブロックチェーン、IoTなどの最先端技術を取り入れ、次世代のサービスやプロダクトを生み出している企業が多いのが特徴です。
そのため、こうした環境であれば、最新の技術やビジネストレンドに触れながらスキルを磨けます。
また、メガベンチャーは大手企業に比べて意思決定のスピードが速く、新しい技術を積極的に導入する傾向があるため、常に新しい技術に触れたい人にも向いていると言えるでしょう。
メガベンチャーに就職するデメリット
今度はメガベンチャーのデメリットについて確認してみましょう。
ぱっと想像してみても、なかなかデメリットを思い浮かべることができないかもしれません。
- 成果主義
- 基本給が低いことが多い
- 実力主義に馴染めないと難しい
成果主義
メガベンチャーでは、成果主義の文化が強く、業績やプロジェクトの成功が昇進や給与に直結する傾向があります。
これは、個人の努力やスキルが適正に評価されるという点でメリットとも言えますが、反面、成果を出せない場合は昇給が見込めず、ポジションがなかなか上がらないこともあります。
また、企業によっては、評価基準が数値ベースで明確に設定されており、目標達成が厳しく管理されるケースもあります。
例えば、営業職であれば売上目標の達成率、エンジニアであれば開発したプロダクトの成果や貢献度が厳しく評価されます。
そのため、短期間で結果を求められる環境にストレスを感じる人にとっては、プレッシャーが大きい職場になる可能性があります。
基本給が低いことが多い
メガベンチャーの給与体系は、基本給が低めに設定されていることが多く、大手企業と比較すると初任給の差が生じることがあります。
これは、ベンチャー企業の文化として、成果に応じた報酬体系を採用しているためです。
基本給は抑えられる一方で、成果を上げた社員にはボーナスやインセンティブが支給されるケースが多く、結果次第で高収入を得ることも可能です。
また、ストックオプション（自社株を割安で購入できる制度）を提供している企業もあり、企業が成長すれば大きなリターンを得られる可能性があります。
しかし、これは企業の業績に依存するため、短期的な収入を安定させたい人にとってはデメリットとなることもあります。
加えて、給与が成果に依存するため、新人や未経験の職種に挑戦する人にとっては、収入が安定しにくいという側面もあります。
実力主義に馴染めないと難しい
メガベンチャーは、実力主義の文化が強く、成果がそのまま評価につながる環境です。
そのため、スキルや知識を常にアップデートし続ける姿勢が求められます。
例えば、エンジニア職であれば、新しいプログラミング言語や技術を積極的に学び、業務に取り入れることが必要です。
マーケティング職であれば、データ分析のスキルを高めたり、最新のトレンドをキャッチアップする能力が求められます。
また、実力主義の環境では、年功序列が存在しないため、成果を出せないと昇進の機会を得にくいという特徴があります。
逆に、新卒や若手社員でも、結果を出せば20代でマネージャーやリーダー職に昇格することもあります。
そのため、周囲との競争も激しく、「評価されないと仕事が続けられない」というプレッシャーを感じることもあります。
メガベンチャーに向いている人の特徴6選
通常のベンチャーや大企業と同じように、メガベンチャーには適正があります。
志望者や社員の性格面での特徴といったものを解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。
- 自分で考えて行動できる人
- 裁量が大きい仕事をしたい人
- 成長意欲のある人
- 適応力のある人
- 将来起業を考えている人
自分で考えて行動できる人
まず自分で考えて行動できる人は向いています。
これはベンチャーに重要とされる資質になっていて、メガベンチャーであってももちろん重視されます。
自分で考えて行動できなければ、この手の企業のメリットを受けにくいので、必須となってくるでしょう。
逆に消極的な人がこの手の企業に就職してしまうと、かなりつらい思いをすることになるかもしれません。
裁量が大きい仕事をしたい人
メガベンチャーでは、個人の裁量が大きく、仕事の進め方を主体的に決められる環境が整っています。
大企業のように細かく業務が分業されていないため、一人ひとりが幅広い業務を担当し、意思決定のスピードも速いことが特徴です。
そのため、若いうちから大きな責任を持ち、自分の判断で物事を進める経験を積みたい人には最適な環境と言えます。
また、メガベンチャーでは、経営層との距離が近く、意見が通りやすい傾向があります。
新しいアイデアや提案が採用される機会が多いため、自ら考え、行動できる人にとっては非常にやりがいを感じられる職場となります。
しかし、裁量が大きいからこそ、常に自ら学び、行動し続ける姿勢が求められるため、その点を理解した上で選択することが重要です。
成長意欲のある人
成長意欲のある人は、メガベンチャーにピッタリです。
自分でスキルを高めたいという意欲が、このような業界で生き残るためには必要不可欠だからです。
逆に自分の成長やスキル向上に、あまり興味のない人は、このような業界には向いていません。
適応力のある人
メガベンチャーは、大企業ですが、かなり貪欲に物事を取り入れる性質があります。
そのため、変化のスピードが速い環境に適応していく力が求められます。
この部分はかなり従来のベンチャーに似ていると言えるでしょう。
将来起業を考えている人
将来起業を考えているような人にもピッタリです。
若いうちから大きな仕事であっても、裁量権を持たせられますので、これは企業の上層部に求められるような資質でもあります。
ここで学ぶことができる判断力や度胸といった部分については、起業してからかなり役立つはずです。
そのような意味では、メガベンチャーはこれから起業したい人のためにあるステップとも捉えることができるでしょう。
社会に変革をもたらす仕事がしたい人
メガベンチャーはただ既存の市場で事業を展開するのではなく、新しい価値を創造し、社会に変革をもたらすことを目指している企業が多いのが特徴です。
テクノロジーを活用して従来の業界構造を大きく変えたり、新たなビジネスモデルを生み出したりと、人々の生活や働き方に大きな影響を与えています。
メガベンチャーは成長の過程で事業領域を広げることが多く、1つの分野にとどまらず、多角的な事業展開を行うケースが多いのも特徴です。
したがって、特定の業務にとらわれず、社会全体に影響を与える仕事がしたいと考えている人にとって、メガベンチャーは非常に魅力的な環境と言えるでしょう。
メガベンチャーに向いていない人の特徴3選
メガベンチャーに向いている人の特徴を6つ紹介します。
以下の6つの特徴のうち、いくつ自分に当てはまるのかを確認してみてください。
複数当てはまる場合は、胸を張ってメガベンチャーを目指しても良いでしょう。
あまり当てはまらない場合は、他の企業も選択肢に入れるか、少しずつ近づけるように就活対策をしながら取り組んでいってください。
安定志向の人
メガベンチャーは若手のうちから大きな裁量権を持って働ける魅力の1つですが、その反面、安定した環境を求める人には向いていない可能性があります。
特に、成果主義が強い企業が多く、実力次第で昇進や評価が大きく変わるため、決まったペースで昇給しながら安定的なキャリアを築きたいと考えている人には不向きです。
企業の成長スピードも非常に早いため、組織の方針や経営戦略が頻繁に変わることもあり、一度決まったルールや業務フローがすぐに見直されるケースも少なくありません。
また、メガベンチャーでは事業の成長とともにポジションが大きく変わることも多く、入社時には営業職だった人がマーケティング業務を担当するようなこともあります。
安定した業務環境を求める人には「向いていない」と言わざるを得ません。
決められたルールの中で仕事がしたい人
メガベンチャーは前例のない事業や新しい市場を開拓することが多く、既存のルールに縛られずに仕事を進めることが求められます。
したがって、決められた業務フローに従って仕事をしたい人や、マニュアル通りに業務を進めたい人には向いていない可能性が高いです。
大手企業は業務の流れや意思決定のプロセスが明確に定められていることが多いですが、メガベンチャーでは業務の進め方がまだ整備されておらず、自分で考えながら仕事を進めなければならないことも多いです。
スタートアップ的な側面を持つメガベンチャーの場合、特に試行錯誤しながら新しいルールを作ることも珍しくありません。
ルールに従って正確に業務を遂行することが好きな人はストレスを感じることも多いでしょう。
年功序列の評価制度を好む人
メガベンチャーは年齢に関係なく成果や実績によって評価されるケースが多いです。
そのため「長く勤めることで、自然と給与が上がる」と考えている人には向いていません。
大手企業では勤続年数に応じて昇給する制度がある場合が多いですが、メガベンチャーでは短期間で成果を出した人が若いうちから重要なポジションに就くことも珍しくありません。
自分より後に入社した人が上司になることもあるでしょう。
そのため「コツコツ働けば評価される」という価値観の人にとっては、ストレスを感じることがあるかもしれません。
メガベンチャー27社を業界別に紹介！
ここではメガベンチャーを15社一挙に紹介します。
まず勘違いしたくないのがメガベンチャーは業界ではないという点です。
幅広い事業を手がけているせいなのか、何を軸に見ていいかわからないという人が多いのです。
だからこそ業界別に事業内容を紹介していくことは重要で、あわせてベンチャーの選考対策も把握しておきたいところです。
ベンチャー気質を持っているということは、ベンチャーに通用する手が通用する可能性があるということです。
株式会社リクルートホールディングス
楽天グループ株式会社
主力事業はEコマースの楽天市場、旅行関連の楽天トラベルなど、幅広いインターネット関連サービスを提供しています。
株式会社サイバーエージェント
主力事業としては、メディア技業、インターネット広告事業、ゲーム事業、投資育成事業の4つを取り扱っています。
株式会社メルカリ
主力事業はフリマアプリ「メルカリ」の企画・開発・運営であり、非接触型決済サービスの「メルペイ」、事業者向けのECサービス「メルカリShop」なども提供しています。
株式会社カカクコム
主力事業としては「価格.com」や「食べログ」などを運営するインターネット・メディア事業と、カカクコム・インシュアランスによるファイナンス事業を展開します。
LINEヤフー株式会社
主力事業としては、検索エンジンサービスやメッセージアプリの提供、インターネット広告事業、Eコマース事業などを展開しています。
エムスリー株式会社
主力事業として医師を対象に最新の医学・医療情報を提供するサイトを運営しているほか、メディカルプラットパフォーマーとしてさまざまな医療関係のサービスを提供しています。
GMOインターネットグループ株式会社
主力事業としては、インターネットインフラ事業、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業などを展開しています。
株式会社ディー・エヌ・エー
主力事業としては、自社でのゲーム開発、他社との協業タイトルの開発やパートナー企業による多様なゲームの配信などをおこなっています。
ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社
主力事業としては、スマートフォンゲーム、コンソールゲーム、PCオンラインゲームなどの運営をおこなっています。
ビジョナル株式会社
主力事業としては、産業のデジタルトランスフォーメーションに関する事業に取り組んでおり、ハイクラス転職サイトのビズリーチなどを子会社としています。
グリー株式会社
主力事業としてはゲーム・アニメ事業、メタバース事業、DX事業、コマース事業、漫画事業、投資事業などを展開しています。
freee株式会社
主力事業としては、自動会計クラウドシステムや人事労務を効率化するシステムなどを法人・個人事業主向けに提供しています。
UTグループ株式会社
主力事業は製造・設計・開発・建設分野等の無期雇用派遣事業であり、工程一括型請負を主体として正社員や契約社員を派遣しています。
株式会社エス・エム・エス
主力事業としては、介護、医療、ヘルスケア、シニアライフの4つの領域で合計40以上のサービスを開発・運営しています。
エン・ジャパン株式会社
主力事業はインターネットを活用した求人求職情報サービス、人材紹介、人事研修、人事コンサルティングの4つです。
株式会社LITALICO
主力事業としては、障害者の就職を支援する就労移行支援、および就労継続支援のサービスを提供する事業所を運営しています。
株式会社アカツキ
主力事業はゲーム事業とコミック事業であり、主要関連会社に株式会社アカツキゲームス、株式会社Akatsuki Venturesなどがあります。
株式会社マネーフォワード
主力事業としては、家計簿や資産管理を補助するツール「マネーフォワード」、クラウド型会計サービス「マネーフォワード確定申告」などのサービスを提供しています。
株式会社コロプラ
主力事業はエンターテインメント事業であり、スマートフォンゲームやコンシューマーゲーム、XR・メタバースサービスなどを提供しています。
株式会社ベクトル
主力事業として戦略PR事業を展開しており、PR業務代行事業やブランディング支援、マーケティング支援などでアジア最大の規模を誇っています。
サイボウズ株式会社
主力事業は主力事業はグループウェア事業と研究開発であり、「kintone」をはじめとするサービスの提供、サービスの基盤となる技術の開発をおこなっています。
Sansan株式会社
東京証券取引所プライム市場に上場し、資本金は67億7,400万円、従業員数は1,317人（2024年8月時点）です。
主力事業の「Sansan」は9,000社以上が利用する業界トップの名刺管理ソフトで、専用スキャナーやスマートフォンを活用し、オンライン名刺交換を可能にしています。
株式会社MIXI
主力事業はデジタルエンターテインメント事業であり、ほかにもスポーツ事業やライフスタイル事業、投資事業などを展開しています。
株式会社じげん
主力事業はライフイベント領域を中心としたライフプラットフォーム事業であり、求人や人材紹介、航空券の比較サイトなどを運営しています。
ラクスル株式会社
主力事業は印刷シェアリングプラットフォームの構築であり、現在は印刷と集客を支援するプラットフォームとして多様な印刷関連サービスを提供しています。
株式会社タイミ―
面接不要で隙間時間にアルバイトができるため、求職者にとっても企業にとってもありがたいサービスの1つです。
働きたい仕事を選ぶだけで、履歴書や面接なしですぐに働くことができ、勤務後すぐに報酬を受け取れるのも魅力です。
企業側も、来てほしい時間や求めるスキルを設定するだけで、条件に合った働き手がマッチングされるため、非常に有益なサービスと言えます。
また「スポットワーク研究所」というメディアも運営しており、各自治体・団体との活動事例や取り組み、スポットワークの調査研究などを発信しています。
多様なメディアやサービスを展開しており、日本の人材業界に一石を投じる存在へと成長していくことでしょう。
メガベンチャーの就活スケジュール
メガベンチャーの就活スケジュールは、一般的に早期から始まります。
サマーインターンの選考は3年次6月〜7月に行われ、8月〜9月にインターンが実施されます。
その後、3年次12月からウィンターインターンや会社説明会が始まり、同時期から本選考が進みます。
企業によって異なりますが、早期選考が活発で、3年次12月〜4年次3月には内定を得るケースもあります。
そのため、早めの情報収集と準備が重要です。
メガベンチャーで評価されるためには？
メガベンチャーで評価されるためには、どのような対策が必要なのでしょうか。
ここでは具体的な対策方法を解説します。
自己分析
メガベンチャーで評価されるためには、まず自己分析を徹底しなければなりません。
自己分析を行うことで自分の強みや価値観、得意なことが明確になり、それをどのような業界や企業で活かせるのかを具体的に説明できるようになります。
特にメガベンチャーは主体性が重視される傾向があるため、自分が何を得意とし、どのように貢献できるのかを明確に言語化することが大切です。
また、自己分析を通じて「なぜその企業を志望するのか」「自分にとってどのような環境が最適か」など、キャリアの方向性を考えることも求められます。
自分がどのように働きたいのかを明確にしておけば、入社後のギャップも防ぐことができます。
企業研究
メガベンチャーで評価されるためには企業研究も欠かせません。
企業研究を行えば、その企業がどのような人材を求めているのか、どのような事業を展開しているのかを深く理解できます。
これにより、面接官に刺さる志望動機や自己PRを作成しやすくなるでしょう。
特に、メガベンチャーは大企業と異なり、独自の文化や価値観を持っていることが多いため、企業のビジョンや成長戦略についても把握しておかなければなりません。
採用ページを読むだけでなく、IR資料や決算説明会の動画、社員インタビュー記事などを活用すると、より深い理解につながります。
もちろん、可能であればOBOG訪問やインターンなどを活用するのも良いでしょう。
インターンシップ
メガベンチャーを志望するなら、単に企業情報を調べるだけでなく、実際の業務を体験できるインターンシップに参加することが重要です。
多くの企業では、インターン参加者に対して本選考での優遇措置を設けており、早期選考の案内が届くケースもあります。
また、業務内容や社風を直接知る機会となるため、自分に合っているかを判断する材料にもなります。
特に、長期インターンでは実際のプロジェクトに関わることができ、成果を出せば内定獲得に直結することもあります。
そのため、積極的に応募し、実務経験を積むことで評価される可能性が高まります。
OB訪問
メガベンチャーで評価されるためには、企業理解を深めることが欠かせません。
そのため、実際に働いている社員と直接話ができるOB訪問は非常に有効な手段です。
実際の業務内容や求められるスキル、社内の雰囲気など、ネットの情報では得られない具体的な話を聞くことができます。
また、社員と関係を築くことで、選考に関するアドバイスをもらえたり、志望動機の精度を高めるヒントを得ることができます。
事前に質問を整理し、企業研究をした上で訪問すると、より有意義な時間を過ごせるでしょう。
就活に困ったらエージェントに相談しよう
就職活動を進める中で、選考対策や企業選びに悩むことは少なくありません。
特に、自己PRや志望動機の作成、面接の準備など、一人では解決が難しいことも多いです。
そんなときは、就活エージェントを活用するのがおすすめです。
エージェントは、企業の採用傾向や業界ごとの選考ポイントを熟知しており、個別のアドバイスを受けることができます。
また、非公開求人の紹介や模擬面接などのサポートを提供している場合もあります。
早めに相談することで、より効率的に就活を進められるため、不安を感じたら積極的に利用してみましょう。
まとめ
この記事を読むまでは、メガベンチャーという存在がいまいちわからなかったという人がいるかもしれません。
ベンチャー気質を持った大企業とのことなのですが、なぜそういった存在になるかというと、その大半がかつてベンチャー企業と言われもてはやされたからです。
そして、実際にメガベンチャーの詳細を確認してみると、私たちのほとんどが知っているような企業が多いのではないでしょうか。
IT企業を中心にさまざまな分野にあるのがメガベンチャーで今もその数は増えていると言えます。
特に新型コロナウイルスはメガベンチャーの成長を促した要因にもなっているのです。
