はじめに
福利厚生は、就職先を選ぶ際の大事ポイントです。
会社は毎日通う場所や長時間過ごす場所であるため、働きやすい制度や環境が整っているところを選んでおいたほうが良いでしょう。
本記事では、ベンチャー企業の福利厚生の実態について取り上げていきます。
また、ベンチャー企業と大企業と福利厚生違い、マイナス面などについても触れていきます。
ベンチャー企業へ就職を考えている方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。
【ベンチャーの福利厚生の実態とは？】福利厚生は重要？
ベンチャー企業は、比較的新しく誕生した会社が多いため、ホームページに掲載されている情報が少ないことも珍しくありません。
また、少人数体制の会社も多いことから、OBやOGがいない場合もあります。
そのため、ベンチャー企業の福利厚生の実態が見えにくくなっているのです。
実際に、ベンチャー企業を志望する学生のうち、30％ほどが福利厚生に不安を感じていると話しています。
どんな制度があるのか詳しく知りたいと思っても、面接時に質問しにくいと感じてしまう学生もいるようです。
しかし、福利厚生のことを把握しておかないと、入社後に後悔してしまうかもしれません。
福利厚生が充実しているかどうかは、会社への愛着、仕事へのモチベーションアップにもつながりやすいため、とても重要なものなのです。
【ベンチャーの福利厚生の実態とは？】福利厚生の実態
ベンチャー企業の福利厚生制度は、会社によってさまざまです。
例えば、従業員数が100人程度のベンチャー企業の場合は、採用活動に力を入れている会社が多いことから、徐々に福利厚生の制度を整えていく傾向です。
また、1,000人規模のベンチャー企業になると、すでに充実した福利厚生制度が用意されている会社が多くなります。
このように、ベンチャー企業であっても、その規模によって福利厚生には差があるのが現状です。
福利厚生が整っているベンチャー企業を選びたい方は、従業員数に注目して見ると良いでしょう。
【ベンチャーの福利厚生の実態とは？】福利厚生の大企業との比較
では、「ベンチャー企業」と「大企業」を比較した場合は、どちらが福利厚生が整っているのでしょうか？
結論を先に述べますと、福利厚生に関しては、大企業の方が充実した制度を用意しています。
大企業は、何千人もの従業員を抱えているうえに、資金的な余裕もあるため、しっかりした福利厚生を整えることが可能だからです。
ベンチャー企業と大企業の福利厚生の違いについて、項目ごとに見ていきましょう。
生活補助の大企業
大企業の福利厚生の特徴は、従業員の実生活を補助する制度が多いことです。
生活補助の福利厚生としては、「住宅手当」や「社宅制度」などがあります。
住宅手当は、従業員がその会社で働くために賃貸物件を借りる際に、会社が家賃の何割かを支給する制度のことです。
転勤や人事異動などで従業員が別の場所へ引っ越す際に、家賃の全額を補助している会社もあります。
社宅制度は、企業が不動産事業者や物件所有者から賃貸住居を借り上げて、社員へ貸し出す制度のことです。
このような補助制度があると、家賃の負担を大幅に抑えることができるため、持ち家以外に住んでいる方、遠方から引っ越して就職する方にとっては、非常に助かることでしょう。
職場を充実させるベンチャー
ベンチャー企業の場合は、生活補助よりも、職場環境を充実させることに重点を置いた福利厚生を用意しているのが特徴です。
例えば、従業員に食事手当を支給することやランチ代を半額にするなどの独自制度を用意しているベンチャー企業が多い傾向です。
中には、1日いくらまでといったルールを決めて、従業員へおやつ手当を用意しているベンチャー企業もあります。
自社内に、卓球台、ゲーム、雑誌などを用意して、社員が楽しく過ごせるような福利厚生を整えているベンチャー企業も増えてきました。
ベンチャー企業では、自分たちで独自の福利厚生を考えたり、その都度ルールを決めたりなど、従業員が主体となって取り組んでいる会社が多いことも特徴です。
【ベンチャーの福利厚生の実態とは？】よくあるベンチャーの福利厚生の例
ベンチャー企業で、特に多いのは「社食制度」、「休暇制度」などに関する福利厚生です。
従業員のスキルアップを促すことや仕事へのモチベーションを高めることを目的として、「自己投資系の制度」を用意するベンチャー企業もあります。
項目ごとに、ベンチャー企業の福利厚生の実態についてみていきましょう。
社食における制度
ベンチャー企業は、自社ビルを持っていない場合やオフィスのスペースが限られていることから、大手企業のように社員食堂を用意するが難しいのが現状です。
その代わりとして、食事手当やランチ半額手当など、食事に関する福利厚生を整えているベンチャー企業が多いのです。
たとえば、ITベンチャー企業として知られるLICOR株式会社では、2019年から「Food for Free」という独自の福利厚生制度を導入しています。
このFood for Freeは、朝早く出社した社員への朝食支給、社員2人以上でランチに行った場合にランチ代を全額支給するという制度です。
そのほかに、フリースナックやフリードリンクも用意されており、社員は無料で自由に食べることができるのです。
毎日摂取する食事や飲み物は、仕事のモチベーションアップにも影響を与えやすいので、このような社食制度があると従業員は喜ぶことでしょう。
休暇制度
ベンチャー企業の中には、福利厚生として、独自の休暇制度を用意しているところもあります。
たとえば、アメーバブログで有名な株式会社サイバーエージェントでは、「休んでファイブ」という リフレッシュ休暇制度を導入しています。
「休んでファイブ」は、入社3年目以上の社員が毎年5日間の年次有給休暇を取得できる制度です。
そのほかにも、株式会社サイバーエージェントでは、「妊活休暇」、「エフ休休暇」といった女性社員向けの休暇制度も導入しています。
働くことも大事ですが、良い仕事をしていくためには、しっかり休むことも大切です。
このような休暇制度がそろっているベンチャー企業ならば、気軽に休みが取りやすいことでしょう。
自己投資系の制度
自己投資系の福利厚生制度を用意しているベンチャー企業もあります。
自己投資系というのは、英語やプログラミングなど自分が興味を持っている分野の勉強、業務で必要な資格を取得する際に、会社から補助が受けられる制度です。
女性従業員や美にこだわりがある従業員が多い企業の中には、美容院、エステ、ファッションなどおしゃれに関する福利厚生制度を用意しているところもあります。
具体例を挙げると、ウルシステムズ株式会社では、費用の9割を会社が負担する「能力開発補助制度」を導入しているのです。
また、株式会社ジールコミュニケーションズでも、書籍購入代、研修やセミナー受講料の支給などを行っています。
このような自己投資系の福利厚生制度を用意しているベンチャー企業へ就職すれば、働きながらスキルアップがしやすくなるので、大きく成長できるのではないでしょうか？
【ベンチャーの福利厚生の実態とは？】ユニークな福利厚生を行う企業紹介
近年は、良い環境を整えて従業員を定着させるために、独自の福利厚生制度を用意するベンチャー企業が増えてきました。
新入社員を獲得するために、会社独自のユニークな福利厚生を採用するもあります。
ベンチャー企業の数だけ、さまざまなタイプの福利厚生があるのです。
その中から、「サウナ補助制度」、「Super Happy Monday制度」、「ハイパーブレイク制度」の3つをご紹介いたします。
サウナ補助制度（TABI LABO）
株式会社TABI LABOでは、2018年8月6日から「サウナ補助制度」を導入しています。
サウナ補助制度は、従業員が利用したサウナ料金の一部を会社が負担する制度です。
サウナのほかに、温泉代、銭湯代、岩盤浴代、サウナ施設での食事代なども補助対象となっています。
このようなユニークな福利厚生を取り入れた理由は、近年サウナに通う人が増えていることに加えて、同社に熱波師、サウナ・スパ健康アドバイザーが在籍しているという背景があったからです。
株式会社TABI LABOは、この制度を導入することで、社内でサウナに関する話題の活発化、社員のQOL向上が目指すことを目的としています。
ハイパーブレイク制度（株式会社アドレクス）
Webマーケティング業で知られる株式会社アドレクスでは、「ハイパーブレイク制度」を導入しています。
このハイパーブレイク制度は、社員のクリエイティビティアップを目的として採用されたもので、全社員が就業時間のうちの30分間を自由に使えるのが特徴です。
読書したり、昼寝をしたりなど、社外でお茶を飲んだりなど、好きなように過ごすことができます。
社内には、卓球セットなども用意されており、軽い運動をしてリフレッシュすることも可能です。
30分間休んだからといって、その分だけ勤務時間が増えることはありません。
そのほかにも、有給休暇以外に年1回の休暇が取得できる「ハイパーリーブ制度」も導入しています。
Happy Monday制度（Supership株式会社）
Supership株式会社では、2018年11月1日から「Super Happy Monday制度」を取り入れています。
事前に「Happy Monday (β)」でトライアル実施を行ったところ、従業員たちからの評判が良かったこと、高い利用率や労働時間削減など、良い効果があったことから本格的に導入されることになったのです。
この「Super Happy Monday制度」は、毎週月曜日の午前中を有給休暇とする制度です。
月曜日の朝を休みにして午後からの出勤にすることで、従業員が憂鬱な気分になるのを防ぐことや生産性の向上を目指すことを目的としています。
【ベンチャーの福利厚生の実態とは？】ベンチャー企業の福利厚生のマイナス面
大手企業にはないユニークな福利厚生を利用できるのが、ベンチャー企業の魅力と言えます。
ただ、ベンチャー企業は、大企業と比較すると、金銭面や保険面がやや弱い傾向があることです。
大企業のような充実した健康保険制度を用意している会社が少ないことは、ベンチャー企業の大きなマイナス面と言えるでしょう。
また、ベンチャー企業では、退職金制度がある会社も少ないです。
退職後にまとまったお金を受け取りたいと思っている方にとっては、デメリットと感じてしまうことでしょう。
【ベンチャーの福利厚生の実態とは？】まとめ
今回は、ベンチャー企業の福利厚生の実態、各企業の実例などをご紹介しました。
ベンチャー企業は、退職金制度や保険制度がない会社が多いというマイナス面がありますが、将来はどうなるかわからない点が面白いところです。
会社がどんどん成長していけば、福利厚生も充実していくかもしれません。
自分たちで意見を出し合って、新しい制度を考えることやルールを決めていけるので、やりがいを感じやすいこともベンチャー企業の良いところと言えます。
