はじめに
ベンチャー企業は「少数精鋭で休みが少ない」「大手企業に比べると福利厚生が整っていない」というイメージが強く、仕事よりもプライベートを優先したい就活生からは避けられる傾向があります。
しかし近年では、ベンチャー企業でも仕事とプライベートが両立できる働き方を目指し、週休2日を実現している企業が多くあります。
今回は、ベンチャー企業の中から週休2日の企業を見分ける方法や、就職活動中に休日の実態を知るための方法を解説しますので、就職活動の参考にしてください。
【週休2日のベンチャー】週休2日と完全週休2日は違う
求人情報を見ると「週休2日」「完全週休2日」という2種類の表記がありますが、これは単に表現が違うだけではなく、制度そのものが違います。
ベンチャー企業では週休2日を宣伝しているケースが多く、完全週休2日は少数派です。
両者を混同したまま就職活動を進めてしまうと、入社後にミスマッチを起こす可能性があるため、事前に両者の違いを知っておきましょう。
ここでは、週休2日と完全週休2日の定義と、それぞれのメリット・デメリットを解説します。
【週休2日のベンチャー】週休２日とは
週休2日は、週に2日休日のある週が1ヶ月に1回以上あり、ほかの週は1日以上の休日がある制度です。
「毎月第2土曜日と毎週日曜日は休み」のように休日が固定されているケースのほか、シフト制で休日を設定していて休日が不確定のケースなどがあり、どちらも求人情報では週休2日と表記されます。
また、繁忙期に業務が集中する業種では「基本的には毎週2日休日があるものの、繁忙期には休日が週1日になる」など、休日の設定をフレキシブルにするために週休2日と表記している可能性もあります。
メリット
週休2日のメリットは、休日が少ないぶん1日あたりの業務量は少なくなることです。
休日を毎週2日確保するために平日に業務が詰め込まれたり、残業で補ったりすることが少なく、ゆとりを持って仕事ができる可能性が高いでしょう。
一方で「もっと仕事で業績を伸ばしたい」という人にとっては、1週間で処理できる業務量が増えてチャンスが広がることになります。
また、繁忙期や人手不足のときに人繰りがつきやすく、1人あたりの業務量が過多になりにくいこともメリットの1つです。
週休2日では毎週休日を2日確保する必要がないため、繁忙期には休日を週1日にして人手を確保し、繁忙期を過ぎたら毎週休日を2日にするなど、実際の業務量に合わせて柔軟に対応できます。
デメリット
週休2日のデメリットは、休日数が少ないことです。
連休が少なく泊まりがけの旅行がしにくかったり、家族と過ごす時間が減ってしまったりするため、プライベートを重視する人には不向きといえるでしょう。
とくに週1日の休日が不定休の場合は、家族や友人と休日が合わず、予定も立てにくくなってしまいます。
また、気分をリフレッシュする時間が確保できず、仕事へのやる気や集中力が削がれてしまうなど、仕事に支障をきたすおそれもあります。
さらに「毎週必ず2日休める」と勘違いして入社した人が、入社後にミスマッチを起こして離職してしまうこともデメリットの1つです。
会社にとって損失であることはもちろん、早期離職すると転職先が見つかりにくくなるなど、個人にとっても不幸な結果を生んでしまう可能性があります。
【週休2日のベンチャー】完全週休2日とは
完全週休2日とは、毎週必ず休日が2日ある制度です。
ただし、休日が土日であるとは限らず「日曜日が必ず休みでもう1日は不定休」「シフト制で連休がない」など、さまざまなケースがあります。
毎週2日の休日に祝日を足すと、年間の休日数が120日程度になります。
「年間休日数120日超」は就活生に人気の求人条件の1つであり、完全週休2日であれば休日数が多く、福利厚生が整っている企業といって良いでしょう。
なお、毎週土日が休みの場合は「完全週休2日・土日祝日休み」と表記されます。
メリット
完全週休2日のメリットは、休みがしっかり確保でき、プライベートを充実させられることです。
とくに日曜日が定休日の場合や完全週休2日・土日祝日休みの場合は、家族や友人と休日が合う可能性が高く、旅行などの予定が立てやすくなります。
また、社会人向けのスキルアップ講座や資格試験などは土日に開催されることが多いため、スキルアップ・キャリアアップも目指しやすくなるでしょう。
さらに、気分をリフレッシュする時間が確保できるため、仕事へのやる気や集中力を維持できることもメリットの1つです。
「休日の予定を楽しむために、この業務は絶対に平日中に仕上げる」など、限られた時間でより効率的に業務をこなせるようになる可能性が高いでしょう。
デメリット
完全週休2日のデメリットは、休日が多いぶん平日の1日あたりの業務量が多くなることです。
1週間ごとにノルマが設定されている企業では、1週間ぶんの業務を5日間でこなすために、平日に業務が詰め込まれたり、残業して労働時間を確保したりしなければならない可能性があります。
また、休日が多いぶん顧客からの連絡を受けても対応できないことが増え、商機を逃す可能性も高くなります。
個人にノルマが課される営業職などで給料が歩合制の場合、商機を逃すと収入が減少するおそれもあるため、切実な問題だといえるでしょう。
また、繁忙期であっても必ず週2日の休日を確保しなければならないため、繁忙期や人手不足のときに人繰りがつかず、1人あたりの業務量が過多になりやすいこともデメリットの1つです。
【週休2日のベンチャー】ベンチャーは休みが少ないって本当？
ベンチャー企業は業種を問わず多忙であり、大企業や従来の中小企業に比べて休みが少ないケースも多く見られます。
とくに、社員数が少ない企業や創業から間もない企業はその傾向が顕著です。
では、なぜベンチャー企業では休みが少なくなってしまうのでしょうか。
それは、ベンチャー企業が人材不足に陥りがちなことと、事業を拡大するフェーズにあることに起因しています。
なぜベンチャー企業ではこれらの要因によって休日が減ってしまうのかを解説します。
人材不足
ベンチャー企業では、人材不足によって社員1人あたりの業務が多くなり、休日を確保できないケースが多く見られます。
これは、ベンチャー企業は創業から日が浅く、知名度や実績、待遇面では大企業に及ばないことが多いため、就活市場で優秀な人材を確保するのが難しいからです。
とくに近年では、ライフ・ワーク・バランスという考えが就活生にも広く浸透しており、就活市場でも福利厚生や休暇制度が整っている企業が人気です。
ベンチャー企業がやりがいや将来性を売りにしても、待遇や福利厚生が整っていなければ「やりがい搾取」とみなされて、求人への応募は少なくなります。
必要な人材が確保できないと、社員1人あたりの業務が増えて休みが取れなくなり、さらに就活生からの人気が下がるという悪循環に陥ってしまいます。
事業が拡大
ベンチャー企業は事業拡大を目標にしているため、業務量がどんどん増えていき、休日が確保できないケースもあります。
事業を成功させるためには、企業の立ち上げ段階から積極的に事業を拡大し、軌道に乗せなければなりません。
事業拡大にともなって業務の総量も増えますが、経営が安定していないため、新たに社員を雇用するのを経営陣がためらって社員数を増やさない企業が多くあります。
すると、増加した業務を現状の社員だけでこなさなければならず、社員1人あたりの業務量が増えて休みを取りにくくなってしまうのです。
このケースは創業から日の浅いベンチャー企業でとくに多く見られますが、1人あたりの業務が多い状態が常態化し、就活生からの人気が得られなくなると、人材不足による多忙も重なってより休みが取りにくくなってしまいます。
【週休2日のベンチャー】休みが多いベンチャーの見分け方
しっかり休みが取れないと、プライベートを充実させられないばかりか、身体的・精神的に不調をきたしてしまう可能性もあります。
休みのないブラック企業に入社して心身ともにダメージを負い、転職もままならないという状況に陥らないように、就活の時点できちんと休日が確保できるホワイト企業を選ぶことが重要です。
しかし、求人情報からブラック企業を見抜くのは難しく、入社して初めて企業の実態に気づく人も多いのが現状です。
そこでここでは、休みが多いホワイトなベンチャー企業を見分ける方法をご紹介します。
給料制度
求人情報に残業代について明記されていない、あるいは規定がない企業は、休みが確保できないうえに業務量に見合った給料も得られないブラック企業である可能性が高いです。
中には「固定残業代」として残業代は支払うものの、規定時間以上の残業を強いられることもあるため、注意しましょう。
月給が高く、一見すると待遇が良さそうな企業でも、労働時間が長いため時給換算すると低賃金であるケースもあります。
反対に、求人情報に残業代について明記され、残業時間がタイムカードなどできちんと管理されている企業であれば、ホワイト企業である可能性が高いでしょう。
求人情報の給料制度を見るときは、初任給だけではなく残業代や残業の規定、労働時間も加味して検討する必要があります。
社員の経歴
社員の在職年数が異常に短い、若手社員ばかりで中堅以上の年齢の社員がいないなど、社員の経歴に不審な点がある場合もブラック企業である可能性が高いです。
こうした企業では、多忙のため離職・転職する社員が多く、結果的に経歴の浅い社員ばかりになっていると考えられます。
優秀な人材ほど転職してしまい、仕事の効率が悪かったり、業務のノウハウが蓄積されていなかったりして、将来性が危ぶまれるケースもあります。
反対に、在職年数の長い社員が多く残っている、離職率が低いベンチャー企業は、きちんと休みを確保できるホワイト企業である可能性が高いでしょう。
とくに女性社員が産休・育休を取って長く働いている場合、休日以外の休暇制度や福利厚生も形だけではなく、きちんと機能していると考えられます。
ホームページの作り方
自社のホームページや求人サイトなどに社員の声や顔写真を載せていない場合、ブラック企業である可能性があります。
これは「企業の実態を載せたら求人に応募してもらえない」「離職率が高く、社員の顔写真を載せてもすぐその社員が離職してしまうことがある」といった理由から、ブラック企業ではホームページに社員の声などを掲載できないためです。
「社員の声は良いことばかり書いてあって参考にならない」と思うかもしれませんが、そもそも社員の声や顔写真を掲載しているかいないかがポイントなのです。
反対に、社員の声として仕事内容を詳しく載せていたり、マイナス要素も率直に語っていたりする場合や、顔写真を掲載している場合は、ホワイト企業である可能性が高いでしょう。
【週休2日のベンチャー】ベンチャーの就活で休みについて聞いていいの？
近年は就活において売り手市場が続いており、多くの企業が優秀な人材を確保するために、休日や福利厚生について積極的にアピールすることも増えてきました。
しかし、ベンチャー企業ではグリッド力を重視するケースが多く、プライベートよりも仕事を優先する人材を求める傾向が強いため、面接で休日や福利厚生について質問すると評価が下がってしまうおそれもあります。
そこで、ベンチャー企業の就活で休みについて知るための方法を2つご紹介します。
人事以外に聞く
企業説明会やOB訪問で、人事担当者以外の社員とコミュニケーションを取ってみましょう。
人事担当者以外は直接採用活動に関わらないため、休日について質問しても評価に影響を及ぼしません。
志望する部署の社員に話を聞ければ、その部署に配属された場合の休日出勤や残業時間など、生の情報を得られます。
それでも評価への影響が不安な場合は、面接で質問する場合と同様に間接的な質問にするのもおすすめです。
ただし、休日の規定や企業全体の傾向を尋ねても「休日の規定などは把握していない」「部署によって異なる」と答えられてしまう可能性があるため、質問は「実際に今年度は月に何日休みが取れていますか」など、あくまでも個人的な事例を聞く形式にしましょう。
面接で質問する際は工夫をする
人事担当者以外の社員と接する機会がなく、面接で直接質問するしかない場合は、質問の仕方を工夫しましょう。
「質問が3点あります」と前置きしたうえで、1・2点目には仕事内容に関して質問し、3点目に休日について尋ねると、休日よりも仕事を優先する姿勢をアピールでき、評価が下がるのを防げます。
また「休日出勤はありますか」「連休は取得できますか」というような直接的な言葉も、避けた方が良いでしょう。
「御社の規定では、休日出勤は月に何日まで認められていますか」と、休日の実態ではなく制度に関する質問にするか「社員の方々は休日をどのように過ごしていらっしゃいますか」というように間接的な質問にすると、休日を重視する印象を和らげられます。
【週休2日のベンチャー】完全週休２日のベンチャーに入りたい時はエージェントを使おう
ここでご紹介した方法を使って休日が多いと考えられるベンチャー企業を選んでも、入社してみると規定と実態が乖離していたり、想定と異なったりする場合もあります。
そこでおすすめなのは、就活エージェントを利用して完全週休2日の企業を探すことです。
就活エージェントでは就活生との面談などを通して、就活生の希望や適正を聞き取ったうえで企業とのマッチングを行うため、入社後のミスマッチを防げます。
とくにジョブコミットなら、休日や福利厚生が整備されたベンチャー企業の求人情報が多くそろっており、プライベートを充実させながら先進技術や革新的なサービスを生み出す仕事がしたい方におすすめです。
無料で登録・利用できます。
ベンチャー企業への就職を希望する方は、ぜひご利用ください。
まとめ
ベンチャー企業の中から週休2日の企業を見分ける方法や、就職活動中に休日の実態を知るための方法を解説しました。
ベンチャー企業はプライベートより仕事を優先する就活生を求める傾向がありますが、優秀な人材を採用するために、きちんと休日を確保できるよう規定を整備している企業も増えています。
今回ご紹介した方法を使って、ぜひ休みの取れるベンチャー企業を見分けてみてください。
そうした企業を自力で見つけるのが難しい場合は、就活エージェントを利用するのがおすすめです。
