【住宅業界の今後】住宅業界とは？
住宅業界は私たちの生活に密接に関わる重要な産業の一つであり、個々人のライフスタイルやニーズに合わせた住宅の提供がメインの仕事です。
分譲住宅や注文住宅などの一戸建て住宅の設計や建築、そして販売を主な事業内容としています。
顧客の夢や希望を形にするために高度な技術と豊富な知識を駆使しており、設計段階においては居住者の快適性、世帯の利便性を追求しながら、地域の構造や環境に適した建築方法を考慮します。
建築段階においては、耐久性、安全性に優れた材料を選び、販売段階では完成した住宅を市場に提供するために、マーケティング戦略と顧客サービスが必要となるなど、さまざまな能力が求められている業界であると言えるでしょう。
不動産業界との違い
住宅業界と不動産業界は非常に似ているものの、混同する人も多いかもしれませんが、似て非なるものですので、予め分けて覚えておきましょう。
不動産業界は不動産の開発や管理、仲介が主な仕事です。
一方で、住宅業界は家を建てたり、デザインしたり、売買することがメインの仕事内容となっています。
また、顧客においても不動産業界は、投資家やテナントなどといった規模の大きな顧客が多いですが、住宅業界は一般の家を探す人や家を建てる人が主な顧客であると言えます。
【住宅業界の今後】住宅業界の業態
住宅業界の今後について考える前に、そもそも住宅業界の業態にはどのようなものがあるのかについても一緒に確認していきましょう。
大きく分けて5つの種類があり、さらに不動産の中には豊富な種類があるので、理解した上で住宅業界の今後について考えていくことが重要です。
住宅業界の業態
・工務店
・ゼネコン
・ハウスメーカー
・設計事務所
・不動産
工務店
住宅業界における工務店と呼ばれるものは、地域に密着してサービスを提供していることが多いです。
地元の顧客のニーズを深く理解し、その地区の文化などを踏まえた上で住まいを提案することができるため、地域社会において非常に重要な役割を担っていることが多いです。
もっとも大きな特徴の一つとして、提供する住宅プランの自由度の高さが挙げられるでしょう。
顧客1人1人のライフスタイルや趣味、将来の計画や予算などを細かく聞き取った上で、それに基づいて、一つ一つオーダーメイドの住まいを設計、建築してくれます。
これにより、顧客が理想とする住まいづくりが実現できるのです。
ゼネコン
ゼネコンは、公共施設や大規模な開発プロジェクトなど、規模が大きく複雑な建築物の建設を専門としており、オフィスビルや商業施設、インフラ施設や大規模マンションなど多岐にわたる建物を作り上げます。
特に住宅分野においては、大規模マンションの建設を手掛けることが多く、高度な計画設計そして施工技術が必要とされます。
大規模なものを作成する際には、高品質かつ効率的に建設する必要があるので、ゼネコンは最先端の建設技術やプロジェクトマネジメント手法を駆使しつつ、複数の専門分野のプロフェッショナルを集めてプロジェクトを進行していくのが大きな特徴であると言えます。
ハウスメーカー
ハウスメーカーは、自社で設計し建築方法を規格化して住宅を大量生産しているのが大きな特徴です。
建設プロセスを標準化し企画化することで、同じ仕様の住宅を複数スムーズに建築することが可能であり、部材や設備の開発も自社で行っているので、製造コストの削減と生産効率の向上を実現しています。
ハウスメーカーが存在することにより、多くの人々が手頃な価格で質の高い住宅を利用することができています。
確かに、オリジナルで他の誰の家とも似ていない住宅を建てることは難しいかもしれませんが、ある程度自分の理想に近い住宅を低コストで手に入れることができるので、ハウスメーカーは多くの人々から利用されているのです。
設計事務所
設計事務所は建築士が個人、あるいは少数で運営している事務所のことを指しており、クライアントに対して提供できるプランの自由度の高さが魅力です。
工務店以上にプランの自由度が高いので、こだわりの家を建てたいという人に向いているでしょう。
詳細な要望や夢を形にするために1からオーダーメイドの設計を行い、各クライアントの予算やライフスタイル、将来のビジョンに合わせた、完全にオリジナルの住宅を作り出すことができます。
丁寧に話を聞き、一人ひとりの要望に応えた住宅を建築するために、さまざまな対応をしてくれるので、ある程度予算に余裕があり、こだわりの家を建てたい人にはぴったりの業態であると言えるでしょう。
不動産
不動産業は住宅業界においても中心的な役割を果たしており、住宅の販売や購入、賃貸管理など幅広いサービスを提供しています。
市場の供給と需要のバランスを考慮しながら住宅の価値を評価し、適切な価格設定を行うことが求められています。
また、複雑な法的な手続きも伴うため、専門知識や資格が求められることも多い業界であると言えます。
不動産業には大きく分けて3つの種類があるので、それぞれ一緒に確認していきましょう。
ディベロッパー
不動産業におけるディベロッパーは、大規模な宅地の開発や販売を手がける業種です。
未開発の土地を購入し、宅地として開発することから始まり、分譲住宅やマンション、商業施設などの建設を行い、市場に提供することが役割です。
土地の選定や開発計画の策定、設計、建設、そして最終的な販売まで、多岐にわたる業務が含まれています。
土地を宅地に変えるだけでなく、その地域に新たな価値を創造することが役割であり、単に家を建てるだけでなく、住宅を開発する際には公園や学校、商業施設などの公共施設やインフラの整備も計画に含まれることが多いです。
売買・賃貸仲介業者
売買・賃貸仲介業者は、不動産の売買や賃貸の仲介を手掛けるのが役割です。
物件の売り手と買い手、または賃貸物件のオーナーとテナントの間で仲介役となり、双方が期待する最適な取引が行われるようにサポートするのが役割の一つです。
他に物件を紹介するだけでなく、取引のプロセス全体を円滑に進めるためにも必要な情報を相互に提供することや、交渉・契約の手続きまで包括的にサポートするのが役割と言えるでしょう。
管理会社
管理会社は、不動産や土地の管理を手掛ける企業です。
不動産の所有者に代わって、賃貸物件の運営管理や土地の維持管理を行います。
物件の価値を維持し、長期的に資産を守る上で非常に重要な役割の一つであると言えるでしょう。
テナントの募集や選定、賃料の収集やメンテナンス・修理の手配、さらには緊急時の対応など多岐にわたる業務が含まれています。
【住宅業界の今後】住宅業界の現状
住宅業界の現状についても理解しておきましょう。
しっかりと理解しておくことで、あなたがそもそも住宅業界を今後目指すのかという指標にもなりますし、いざ目指すとなった場合は就活において業界について聞かれた際にスムーズに回答できるようにもなります。
業界研究をしっかり行っているということは、モチベーションが高い人材であるとみなされる可能性が高いのでしっかりと確認していきましょう。
住宅業界の現状
・少子高齢化
・コロナによる影響
・新築の減少
・人手不足
少子高齢化
どのような業界にも影響を与えている問題ではありますが、少子高齢化が住宅業界に与えている影響は計り知れません。
家族構成の変化により住宅に対するニーズの変動が大きくあり、特に小規模住宅への需要の増加と一軒家へのニーズの減少という形で顕著に表れていると言えるでしょう。
少子化が進むことで、従来の大家族向けの広い住宅よりも、個人や高齢者夫婦など小規模家庭向けのコンパクトな住宅が求められるようになっています。
これにより、マンションやタウンハウス、小さな戸建住宅など利便性と効率性を重視した住宅の需要が高まっていると言えるでしょう。
コロナによる影響
コロナウイルスの流行は住宅業界にも大きな影響を及ぼしました。
特に資材や部品の調達における遅延は業界全体に多大な影響を与えたと言えるでしょう。
住宅建材メーカーを始めとする多くの企業が、水回りの部品や製品の供給に遅れが生じるなどさまざまなトラブルに直面しました。
供給の遅延は建設プロジェクトのスケジュールに直接的に影響を与え、完成予定日の延期やコスト増加などを引き起こしています。
あのような大規模な感染症の流行が再度近い未来に起こるとは考えにくいかもしれませんが、そのような場合に備えておくことも重要であるという大きな教訓になったということは間違いありません。
新築の減少
これは少子高齢化とも関係がある部分ではありますが、新築のニーズが年々減少している現状は住宅業界に深刻な影響を及ぼしていると言わざるを得ません。
株式会社野村総合研究所の発表では、新築住宅の供給数は2022年では86万、2030年には74万戸、さらに2040年には55万戸にまで減少すると予測されています。
このように需要が大きく減少している背景には、少子高齢化による人口減少はもちろんのこと、既存の住宅のリノベーションやリフォーム市場の拡大、若年層の住宅所有に対する価値観の変化など複数の要因が考えられるでしょう。
特に人口の減少は、住宅需要の根本的な低下を引き起こしており、新築住宅市場における影響は計り知れません。
人手不足
実は、住宅業界においても人手不足は深刻な問題です。
若手の離職はもちろんのこと、ベテラン労働者の退職、そしてコロナウイルスの影響と少子高齢化が主な原因として挙げられるでしょう。
特に若い世代の建築業界への就職意欲の低さ、そして高齢労働者の退職による経験豊富な技術者の減少が業界全体の生産性に大きな影響を与えています。
若手労働者の離職の多さとして、原因は労働環境の厳しさや報酬体系などが挙げられるでしょう。
特に最近は、ワークライフバランスを重要視する人が非常に多いので、体力を使う仕事が多い住宅業界は一部の人から就職活動の選択肢から外される可能性があります。
ただし、これによりベンチャー企業を中心に労働環境の改善などに取り組んでいるところも多く、多くの人が想像する住宅業界はブラックで体力的にしんどいというイメージからかけ離れた、働きやすいベンチャー企業も少なくありません。
【住宅業界の今後】住宅業界の今後
住宅業界の現状を把握できたところで、続いて本記事の題材である住宅業界の今後についても考えていきましょう。
将来の展望を考えることで、業界についてしっかりと考えている、モチベーションの高い人材であるとみなされる可能性が高くなります。
また、あなたが本当に住宅業界に就職するべきか自分で判断するためのポイントとしても、ぜひ確認してみてください。
住宅業界の今後
・中古市場の拡大
・事業の海外展開
・省エネ住宅の拡大
・リノベーション住宅の増加
・住まいが流動的に
中古市場の拡大
住宅業界における新たなトピックの一つとして、中古市場の拡大が挙げられるでしょう。
新築住宅市場の衰退が進んでいる中、中古住宅市場が活性化しており、その重要性が高まってきています。
海外の多くの国々では、不動産取引における中古物件の割合は半数以上に達しているのに対し、日本ではその割合がまだ20%程度とされていますが、その数値が大きく増加することが予想されています。
中古住宅は、購入する側にとっては新築住宅と比べて手頃な価格で購入できる場合が多く、限られた予算を持つ方にとっても魅力的な選択肢です。
中古住宅を購入し、リノベーションを行うことで、自分のライフスタイルや好みに合わせた家を作り出すこともできます。
また、最近流行の考え方であるSDGsの実現にも寄与しており、既存の住宅を有効活用することで、新たな資源の消費を抑え、環境の負担を減らすことにもつながるでしょう。
事業の海外展開
住宅業界においては、事業の海外展開も今後の成長戦略を考える上で重要なトピックの一つであると言えるでしょう。
国内市場が縮小している一方で、多くのメーカーが新たな成長機会を求めて海外市場への進出を積極的に進めています。
今後も需要の増加が見込まれるアメリカや東南アジア、オーストラリアなどの市場に注目しており、事業展開を進めている傾向にあります。
これらの地域は経済成長が続いており、中間所得層の拡大に伴い住宅への需要も増加しています。
日本のハウスメーカーが提供する高品質で耐震性に優れた住宅技術や環境に配慮した建設設計は世界中で高く評価されており、日本企業にとって大きな競争優位性であると言えるでしょう。
新たな市場を開拓するだけでなく、地域特有のニーズや文化を理解し、それに適応した商品やサービスを提供することは、日本の企業にとって得意なことなので、これからも需要が高まり続けることが予想されます。
省エネ住宅の拡大
省エネ住宅の拡大も住宅業界において今後の動向の一つであると言えるでしょう。
2020年に新たな省エネ基準が義務化されたことで、業界全体が省エネルギーかつ環境にやさしい住宅の設計と建築に向けて舵を切っています。
特に、ゼロエネルギー住宅、つまりZEHへの移行が積極的に推進されており、消費するエネルギーよりも多くのエネルギーを創出する住宅を建てることを目標としています。
政府もこの動きを支援し、ZEHの普及を推進しています。
遅くとも2030年までに省エネ基準をZEHの水準まで引き上げることを目標としています。
地球温暖化対策への寄与やエネルギー自給率の向上に加え、住宅のエネルギー消費を大幅に削減することで、居住者の生活コストの軽減にもつながるため、多方面から期待が高まっています。
リノベーション住宅の増加
今後の住宅業界においては、リノベーション住宅が増加することも考えられます。
これまでの不動産市場においては、多くの人が好むような一般的で万人受けするタイプの物件が好まれてきました。
しかし、今後はその傾向に変化が見られ、ライフスタイルが多様化し、個人の価値観の変化などから、より自分だけの特別な空間を求める消費者が増加しています。
このような背景から、リノベーション住宅の増加が見込まれ、既存の物件をただ再生するだけでなく、その物件ごとの個性や歴史を活かしながら、新しいライフスタイルに合わせた独自の空間を創出するリノベーションが求められています。
住まいが流動的に
住まいが流動的になることも、住宅業界における今後のトレンドとして考えられます。
住まいは長らく人生に一度の大きな買い物として位置付けられてきましたが、中古リノベーションの活性化などを背景に、伝統的な考え方に変化が生じつつあります。
中古住宅のリノベーションが活発になると、質の高い住宅ストックが市場に再び流通しやすくなり、住宅の売買がより頻繁に行われるようになります。
これにより、住まいの所有が流動的なものへと変化していく可能性があります。
ライフスタイルや家族構成の変化に応じてより容易に住み替えを行うことが可能になり、住宅の売買や移転には以前よりも大きな決断と時間が必要でしたが、流動性が高まることにより、これらのプロセスがよりスムーズかつ迅速に行えるようになると予想されています。
【住宅業界の今後】就活生が持つべき視点
ここまで住宅業界の現状や今後について詳しく紹介してきました。
ここまで読んで住宅業界を目指したいと思っている就活生の方には、就活生が持つべき視点についても理解していただきたいところです。
下記の4点を踏まえた上で就活を進めていくことで、より企業の採用担当者に良い印象を与え、就活生としての姿勢を示すことができるでしょう。
就活生が持つべき視点
・今後の住宅のあり方
・人々が求めるニーズ
・その企業の将来性
・その企業で自分が何ができるか
今後の住宅のあり方
就活生が持つべき視点として、今後の住宅のあり方を考えることが挙げられます。
業界の未来を見据え、今後の住宅はどのようにあるべきかを考え続けることが重要です。
その中で、自分がどのように貢献できるかを考えることが、キャリア選択においても極めて重要であると言えるでしょう。
業界が将来性を持っているかどうか、その理由は何かを深く掘り下げることで、自身の価値観やキャリアプランとの整合性を見極めることができます。
人々の生活と直接関わる住宅業界は、社会的、経済的な変動によって大きな影響を受けます。
少子高齢化、環境への配慮、テクノロジーの進化など多様な要因が今後の住宅のあり方を左右します。
省エネ住宅の普及や中古リノベーションの活性化、住宅の流動化などは今後の住宅のあり方として重要な考え方です。
これらを理解し、今後住宅業界がどのように変化していくのかについても念頭に置きながらキャリアを進めることが重要です。
人々が求めるニーズ
住宅業界で働くにあたり、人々のニーズを理解することも重要な視点です。
住宅購入は多くの人にとって人生で最も大きな決断の一つであり、流動性が高まっている今でも人生に一度の買い物と捉える人が多いです。
顧客の真のニーズを把握するためには、さまざまな視点から考える必要があります。
新築住宅の需要が落ち込む中、リフォームやリノベーション市場の拡大、新たなビジネスモデルの創出が求められています。
生活スタイルの多様化や環境意識の高まり、高齢化社会の進展など、社会の変化に伴い顧客のニーズも変化しています。
若い世代は、コスト効率の良いエコフレンドリーな住宅を求めていますが、高齢者向けにはバリアフリー設計や健康に配慮した住環境の提供も重要です。
これらの点を踏まえ、人々のニーズを深く理解し続けることが、住宅業界で働くうえでの重要なポイントです。
その企業の将来性
就活生が重視すべき視点の一つに、その企業の将来性を考えることがあります。
住宅業界で働く上で、各企業が持つ強みや展開している戦略、採用している技術やサービスを深く理解することで、将来のキャリアパスを考えることができます。
企業が直面している課題やその解決策、将来のビジョンについて把握することで、自分のスキルや価値観がその企業の将来像と合致しているかどうかを見極めることができます。
これはその企業に入るかどうか決める段階でも重要ですし、就活を行う段階でも重要です。
その企業の将来性について共感しており、高いモチベーションを持って一緒に働いていく意思があることを伝えることができれば、ベンチャー企業のような成長意欲の高い企業において強い印象を与えることができるでしょう。
その企業で自分が何ができるか
就職活動を進める上では、その企業で自分が何ができるかについても考える必要があります。
企業選びにおいて、企業の将来性や業界のトレンドを把握することは確かに重要ですが、それと同じくらい重要なのは、自分がその企業に入社した場合、何を実現できるのか、どのように貢献できるのかについてです。
自分のスキルや価値観、キャリアの目標を実現できる場を選ぶためにも、企業が公式サイトに記載している働き方を紹介しているページや社員インタビューなどについても確認していきましょう。
その企業でどのように働くことができるのか、成長の機会はどのようなものがあるのかについて、貴重な情報源です。
それらをしっかりと確認した上で、自分がどのように貢献できるのか、どのようなキャリアを歩むことができるのかについて考え、志望動機や自己PRなどに盛り込むことができれば、良い印象を与えることができるはずです。
【住宅業界の今後】オススメの住宅業界のベンチャー企業
ここからは、住宅業界の中でもおすすめのベンチャー企業について3つ紹介していきます。
それぞれ魅力的な企業なので、紹介を通じて魅力を感じた方は、公式サイトをチェックし、就活の選択肢に入れてみても良いのではないでしょうか。
ツクルバ
ツクルバは中古リノベーションの企業です。
「住まいを買う、を何度でも」と掲げる企業で、中古・リノベーション住宅の流通プラットフォームである「カウカモ」というサービスを展開しています。
非常に将来性がある企業と言えるでしょう。
インターネットと新たな技術を活用して、誰もが個性豊かな生き方を実現できる仕組みを提供し、お客様と共に欲しい未来を作っていくことを大切にしています。
不動産、企画デザイン、ワークプレイスの運営、空間設計やコンサルティングなどさまざまな事業に取り組んでいるため、不動産に関わるいろいろな仕事に取り組んでみたい人にはぴったりの企業です。
Revieグループホールディングス
Revieグループホールディングスは、人とお金の新しいインフラを作ることを目標にしている企業で、不動産におけるITコンサルティングやシステム開発などを行っています。
東京を代表する総合不動産企業を作るという壮大な目標を掲げており、物と心に豊かで笑顔と感動を生み出す人生を多くの社員が送れるように取り組みを続けています。
誰よりも仲間を大切にする会社を作ることも目標の一つであり、働く人がやりがいを持ってモチベーション高く取り組むことができる企業です。
働く環境を考慮すると住宅業界のベンチャー企業の中でも屈指のものがありますので、気になる方はぜひ公式サイトをチェックしてみてください。
株式会社TAPP
株式会社TAPPは、新しい不動産ビジネスを世界に届けるために新しい事業や展開に挑戦し続けている企業です。
不動産売買はもちろんのこと、不動産の開発、不動産の管理やグローバル事業、そして資産運用コンサルティングや各種セミナーなどを行っています。
不動産投資会社が持つこれまでの存在価値を壊しながら、自由な発想と行動力で次々と新しいことを楽しみながら実現していくことを目標にしており、既存の枠組みにとらわれない組織を目指しています。
新しい可能性を追求したい、モチベーションの高い人材にはぴったりです。
まとめ
今回は、住宅業界の今後についてさまざまな視点から紹介しました。
住宅業界のトレンドには多様なものがありますが、特に少子高齢化と中古市場の拡大、リノベーション住宅の増加などを念頭においた上で就活を進める必要があると言えるでしょう。
確かに、少子高齢化により新築の住宅を建てる人は少なくなっていますが、業界自体の需要が少なくなっているわけではありません。
紹介したベンチャー企業をはじめとした、革新的な取り組みを行っている企業も多いので、気になるところがあればぜひ公式サイトをチェックし、企業の説明会やインターンなどにも積極的に参加してみてください
