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・人材業界はやめとけと言われる理由
・人材業界の主な仕事内容
・避けるべき企業の見分け方
・人材業界はやめとけと言われる理由を知りたい人
・避けるべき企業の見分け方を知りたい人
・人材業界の主な仕事内容を知りたい人
目次［目次を全て表示する］
はじめに
雇用が流動化し、多くの人が定年まで勤めずに転職するようになった今、人材業界の存在感は非常に大きいでしょう。
しかし「人材業界への就職はやめておけ」と言われることもめずらしくありません。
人材業界を避けるべきと言う人は、なぜそのように考えるのでしょうか。
今回は、人材業界はやめておくべきと言われる主な理由・人材業界があまり向いていない人の特徴について解説します。
就職先に人材業界を考えている人は、ぜひ参考にしてみてください。
【人材業界はやめとくべき？】やめとけと言われる理由
まず、人材業界への就職はやめておけと言われる主な理由を考えてみましょう。
よく就職しないほうが良いと言われる業界の特徴としては、業界自体のイメージが悪い・待遇が悪いなどが挙げられます。
しかし、人材業界は、そこまで業界全体のイメージが悪いとは言えないでしょう。
給料面などの待遇でも、業界全体の平均と比べて極端に悪いとは言えません。
それでは、人材業界への就職はやめたほうがいいと言う人は、どういった点を理由にしているのでしょうか。
長時間労働になりやすい
ルーティンワーク化しやすい
営業先が多い
体育会系企業が多い
求職者と企業の板挟みになる
理想と現実のギャップが大きい
人材業界はやめておけと言われる理由の1つが、理想と現実のギャップが大きい可能性があることです。
多くの人が人材業界を志望する理由は、一人の求職者と深く関わりたい・就職の手助けをしたいなどが多いでしょう。
しかし、実際には、必ずしも一人ひとりの求職者と深く関われるとは限りません。
人材業界では、ある程度のノルマが課せられることもあります。
ノルマを達成するためには、一人ひとりの求職者にじっくり時間をかけて、対応していられない状況も出てくるでしょう。
求職者の助けになりたくて人材業界に入ったのに、自分の思うようにサポートできないとギャップを感じる人は、がっかりする可能性があります。
人材業界に理想・憧れが強い人は、特にこの点を理解しておいたほうが良いでしょう。
長時間労働になりやすい
人材業界で求職者と打ち合わせる時間は、普通の会社員の業務時間（9時～17時・18時）ばかりとは限りません。
仕事をしながら転職活動をしている社会人・昼間は学業や就職活動で忙しい学生だと、打ち合わせ可能な時間が夕方以降になることも多いです。
また、仕事は打ち合わせだけではありません。
その打ち合わせが終わってから報告書などの書類を作成したり、次回打ち合わせに向けた資料の準備をしたりしなければならないのです。
夜遅くまで打ち合わせが入っていると、どうしても長時間労働になってしまうこともあるでしょう。
もちろん、相手の都合によっては、土日に仕事をしなければいけない可能性もあります。
できるだけ残業・休日出勤をしたくない人は、人材業界だと希望する働き方は難しいでしょう。
ルーティーンワーク化しやすい
人材業界の仕事は、新規事業開拓のような新しいチャレンジがやや少ないといえます。
ほかの業界ほど職種も多くなく、多数の社員は、企業もしくは求職者への営業に従事することになるでしょう。
求職者との面談・企業に対する求人掲載の営業が毎日続く、ルーティーンワークになりやすいです。
もちろん、毎日新しい求職者と会えること・新しい営業先を訪問することに対して、新鮮な気持ちで臨める人もいるでしょう。
しかし、毎日似た仕事を繰り返すのが苦手な人も、めずらしくありません。
先述したように、人材業界は長時間労働になりやすいので、一週間同じことの繰り返しで、あっという間に過ぎていくと感じる人もいるでしょう。
やりがい重視で仕事を選びたい人で、ルーティーンワークが苦手な人は、人材業界に向いていない可能性があります。
営業先が多いから
人材業界の営業先は非常に多く、大変な仕事です。
このことも、人材業界の営業はきついからやめておけと言われる理由になるでしょう。
人材業界の大きな特徴は、どの企業も顧客になってくれる可能性があるところです。
社員をまったく雇わず仕事をできる業界はなく、多くの企業が人材不足に悩んでいます。
そのため、人材業界の営業マンは、あらゆる企業を訪問しなければいけません。
ある程度特定の企業を回り、その企業の人と長期的に関係を築くような仕事をしたい人もいるでしょう。
たとえばルート営業は、営業成績を上げるよりも、クライアントとの信頼関係をより強固にしていくことが重要な仕事です。
人と話すのが好き・仲良くなるのが得意といったアピールで就職活動をしている人は、人材業界と合わない可能性があります。
体育会系企業が多いから
人材業界に限った話ではありませんが、営業ノルマが重視される企業は、体育会系の社風であるところが多いです。
営業ノルマ未達で締め日間近を迎えると、プライベートを犠牲にしても、ギリギリまで頑張ろうという風潮になる部署もめずらしくありません。
そのような体育会系企業では、ノルマを達成できなかったり、営業先からクレームを受けたりしたときの叱責で、きつい言葉を使われることもあります。
体育会系の雰囲気が合わない人・ノルマや叱責で心理的プレッシャーを強く感じる人は、人材業界と合わない可能性があるでしょう。
営業の仕事・ノルマがある仕事をする企業でも、体育会系の社風ではないところはたくさんあります。
就職先選びで社風は重要なポイントなので、よく吟味して選びましょう。
求職者と企業の板挟みになるから
人材業界で働く人によくある悩みが、求職者と企業の板挟みになってしまうことです。
最も理想的なのは、企業が求める人材・求職者の希望がすべて満たされるマッチングを実現させることでしょう。
しかし、実際に100%双方の希望を叶えられるマッチングは、なかなか実現しません。
また、社員自身も自分のノルマのため、企業・求職者の双方にある程度妥協をお願いしなければいけない立場です。
理想としては、求職者のより良い就職・転職を助けたいのに、あまり良いとは思えないマッチングをしてしまったと、自責の念に駆られる人もいます。
ある程度、仕事だから妥協しなければいけないことがあると割り切るメンタルを持てない人は、人材業界と合わない可能性があります。
【人材業界はやめとくべき？】仕事内容とは
人材業界の主な仕事内容を4つ解説します。
人材業界は、新規就職者や転職者のマッチング・斡旋サービス、人材派遣など、さらに細かく分類することが可能です。
提供するサービスによって、求められるスキルや働き方も変わってきます。
就職先として人材業界を考えている人は、自分がそのなかでどのような仕事に深く関わりたいか、深掘りしなければいけません。
説明会でさまざまな企業の話を聞いてみたり、短期インターンに応募したりして、理解を深めることをおすすめします。
人材紹介
求人広告
人材コンサル
人材派遣
人材派遣の企業は、自社で登録している人材を企業に派遣しています。
企業に登録する際に、年齢やスキル・希望する仕事の条件なども登録しておき、それに合った求人があれば、派遣先を紹介してもらえる形です。
人材派遣は、1日単位で気軽にお小遣い稼ぎができるアルバイトだけではありません。
専門的なスキル（看護師など）を持った求職者を派遣することや、長期にわたって働くことを前提にした求人を扱うこともあります。
その場合、派遣できれば誰でもOKではなく、企業側の要求を満たす求職者をうまくマッチングさせなければいけません。
営業利益を上げるためには、企業にたくさんの求人を紹介してもらうことも大切ですが、求職者の質・量を充実させることも大切な仕事です。
パソナグループ
リクルートスタッフィング
アデコ
人材紹介
人材紹介は、クライアント企業に人材を紹介するサービスです。
派遣も人材紹介の一種ですが、人材紹介では派遣以外の契約も幅広く取り扱います。
企業に良い人材を紹介するだけでなく、求職者の良い就職・転職を助けるのも、人材紹介企業の使命です。
人材紹介企業で企業と求職者を結びつける担当者は、就職エージェント・転職エージェントといった呼ばれ方をされます。
まずは、求職者の希望条件などを聞き、その人のキャリアやスキルに合った企業を紹介するのが仕事です。
就職や転職は、求職者にとっても自分の一生を左右する局面なので、求職者は必ずしもマッチングの提案を受けてくれるとは限りません。
希望する条件が高すぎる場合、説得してスキルに見合った企業を紹介することも仕事です。
ネオキャリア
ポート
レバレジーズ
求人広告
求人広告の企業は、新卒や転職者向けの広告を運用して、企業から広告収入を得ています。
広告といえば、Webやチラシなどを出すイメージですが、求人広告の企業はもっとさまざまなサービスを手がけています。
たとえば、サービスを利用してくれている企業の合同企業説明会など、イベントの運営です。
また、新卒向けのサービスでは、サイト上にエントリーシートや説明会の提出・予約システムを提供したり、学生にダイレクトメールを送ったりすることもサービスに含みます。
そのため、広告を出すというよりは、企業の採用活動を総合的に支援する仕事といえるでしょう。
企業に営業をかける際も、広告をどれだけ多くの人に見てもらえるかだけでなく、他社よりサービスが優れているかが契約の成否を分けることがあります。
リクルート
マイナビ
ディップ
人材コンサル
人材コンサルは、採用だけでなく、さまざまな形で企業の人事・労務部をサポートします。
企業の人事が考えるべきことは、採用だけではありません。
事業をスムーズに展開するための人員計画、適材適所の人員配置、社員を成長させるための教育計画、人事評価制度など、考えるべきことはたくさんあります。
特に人事評価制度は、うまく機能しないと社員が不公平さを感じ、優秀な人が他社に転職したり、一生懸命働いてくれなくなったりする可能性があるでしょう。
人材コンサルの人は、企業が人事に関して困らないよう、さまざまな形でコンサルティングを行います。
企業によっては、IT導入を支援して業務を効率化させたり、より公平な人事評価ができるようにしたりすることが必要でしょう。
リンクアンドモチベーション
リクルートマネジメントソリューション
グロービス
【人材業界はやめとくべき？】向いている人の特徴
次に、人材業界に向いている人の特徴を6つ見ていきましょう。
以下の見出しで解説する内容に当てはまる人は、人材業界で働くのに向いている可能性があります。
しかし、人材業界の仕事は、決して簡単な内容だけではありません。
入社してからしっかり仕事を学び、自分のスキルを伸ばす必要があります。
また、企業によって社風や求める人物像が異なるため、一概にどんなタイプなら確実に採用されるとはいえません。
就職活動の際は、必ず企業がどんな人材を高く評価する傾向にあるか、よく確認しましょう。
コミュニケーション能力が高い人
プレゼンが得意な人
情報収集が得意な人
メンタルが強い人
仮説志向ができる人
仕事重視の人
人材業界は、クライアントと夕方以降になってから打ち合わせをすることが多く、必然的に長時間労働になりやすいです。
そのため、趣味など自分の時間を大切にしたい人にとっては、その時間が犠牲になると感じることがあるかもしれません。
逆に仕事がある日は仕事に集中し、残業代を含めてしっかり稼ぎたい人は、人材業界向きといえます。
また、仕事自体に楽しみ・やりがいを見出せなければ、いかに給与が高くても長続きしにくいでしょう。
仕事重視の人でも、一緒に働く同僚・上司の人と相性が悪ければ、仕事が楽しくないと感じる可能性が高いです。
就職活動に臨む際は、自分がなじみやすい社風であるか・働いている社員はどんな人がいるかも考えて、志望先を選ぶ必要があります。
コミュニケーション能力が高い人
人材業界で働く人は、さまざまな人と関わります。
人事担当者と話をしたり、新卒・既卒のさまざまな求職者とも話をしたりするでしょう。
企業によっては、企業への営業専門・求職者への営業専門と、部署が完全に分かれていることもあります。
しかし、一人で企業・求職者の両方に関わる仕事を任せられることも多いです。
そのため、コミュニケーション能力が高く、あらゆる属性の人から信頼を寄せてもらえることが、人材業界で成功するためのコツになります。
特に大事なのは、この人ならしっかり話を聞いてもらえると信用してもらうことです。
求職者に対し「あなたのスキルではその条件で採用してもらえないだろう」など、ときには厳しいことを言わなければいけないこともあります。
プレゼンが得意な人
人材業界でも、ほかの業種の営業職のようにプレゼン力が求められます。
プレゼン力が求められるのは、求職者の長所をうまく企業に伝えるとき、紹介したい企業の良さを求職者に知ってもらうときなどです。
人材のマッチングは多くの場合、100%お互いが満足する内容では成立しません。
たとえば、企業が若い年齢の求職者を求めているのに、その年齢を2～3歳過ぎていたり、提示できる年収が希望より1割安かったりすることが考えられます。
そのような場合、うまく企業や求職者を説得しなければ、マッチングを成立させられません。
いかにその企業・求職者が魅力的で、条件に合わない部分があってもメリットがあるかをうまく伝える必要があります。
人材業界ではノルマが設定されていることが多く、プレゼンがうまくなければ、ノルマを達成できなくなってしまう可能性が高いでしょう。
情報収集が得意な人
採用に関係する企業であれば、どのような業務でも最終的な目標は、企業と求職者をマッチングさせることになるでしょう。
そのためには、求職者や企業について深く知る必要があります。
求職者であれば、どんなスキルを持っているか、どんな仕事をしたいか、妥協できない条件は何かといった情報を知らなければいけません。
企業に関しては、どのような人材を求めているか、給与をどのぐらい出せるか、残業が何時間ぐらいあるか、実際の業務内容はどのようなものかといった情報が考えられます。
そうしたリサーチを深く行うことにより、良い成果を生み出すことが多いです。
データベースから情報収集する能力に長け、その情報をうまく活用できる人なら、マッチングを成功させやすいでしょう。
メンタルが強い人
メンタルが強い人も、人材業界に向いている可能性が高いです。
人材業界では、多くの人が営業活動に従事します。
営業活動をしていると、電話をかけた営業先から怒鳴られたり、用件も聞かれずに電話を切られたりすることもめずらしくありません。
面談をしても必ず契約を勝ち取れるとは限らず、何時間もかけて準備してきたのに、何の成果も得られなかったという事態がよくあります。
そのような場合でも前を向き、切り替えて次の仕事に向かうメンタルが必要です。
また、営業成果が上がらないとき、上司から叱責されたり、ノルマ到達に向けて発破をかけられたりすることも考えられます。
そのようなときも、それを過度のプレッシャーに感じず、普段通りのメンタルで仕事ができなければいけません。
仮説思考ができる人
仮説思考ができる人も、人材業界に向いているといえます。
人材業界の仕事は、求職者や企業のニーズを捉えなければいけないためです。
仮説思考とは「こうなるのではないか」という仮の答えを考えたうえで、論理を組み立てていく思考方法を指します。
人材業界の仕事であれば、たとえば「この求職者がこの企業に入ったらどうなるか」を想像することです。
仮説的思考で自分なりの考えを持ち、そのとおりに行動できる人は、人材業界で重宝されます。
もちろん、人材業界でも、じっくり計画を立てて行動しなければいけない場面は少なくありません。
しかし、人材マッチングは、企業・求職者がお互いを知らないところからのスタートです。
ある程度の仮説思考で見込みを立て、その仮説を前提に行動するやり方も必要になってきます。
【人材業界はやめとくべき？】向いていない人の特徴
人材業界にあまり向いていないと考えられる人の特徴を3点紹介します。
以下の見出しで紹介する事柄に当てはまるからといって、必ずしも社会人としての資質に欠けるわけではありません。
短所は、長所の裏返しとも考えられます。
人材業界で成功するのは難しくても、ほかの業種・職種でその性格がうまくフィットすることも多いでしょう。
就職活動では、自己分析で自分の性格に合った企業・業界を見つけることが大切です。
まずは、自分の得意・不得意をしっかり見極めてください。
積極的に行動できない人
マルチタスクができない人
対人業務が得意ではない人
人材業界では、人と関わる仕事が業務のうち、かなりの割合を占めます。
たとえば、企業に営業をかけたり、求職者とのカウンセリングで希望条件を聞き出したりといった仕事です。
そのため、対人業務が苦手な人は、なかなか成功しにくいでしょう。
また人材業界では、初対面の人と話をする機会が多いです。
人と接するのが得意な人でも、初対面の人と話すのは緊張するタイプもいるのではないでしょうか。
そういった人は、ルート営業など決まった営業先を回り、信頼関係を深めていくタイプの仕事のほうが成功を収めやすいといえます。
対人業務が苦手な人は多いですが、そうした人が必ずしも仕事に向いていないわけはありません。
そのように感じる人は、自分に合った職種を選ぶことが重要です。
積極的に行動できない人
人材業界では、自分から積極的に行動できないと、なかなか成功できません。
上司から「次はこの案件」「次はこの仕事をやって」と、逐一指示を受けて動くわけではないためです。
社員は、求職者や企業の情報データベースをもとに、自分で考えてマッチングの計画を立てます。
営業先で提案を受けた際は、持ち帰って上司に確認を取ることもありますが、自分である程度判断しなければいけないシーンも出てくるでしょう。
そのため、人材業界ではある程度、自立して仕事ができることが求められます。
報連相をしっかりしつつ、自分から積極的に動くのはなかなか難しいことです。
これは自分で処理できる、これはきちんと確認しなければいけないという基準を見極めるバランス感覚も求められます。
マルチタスクができない人
人材業界では、1つのプロジェクトに、じっくり取り組むタイプの業務のほうが少ないでしょう。
複数のマッチングを同時に進行させなければいけません。
たとえば、午前中はこの求職者との面談・午後はこの企業への営業、それが終わったら次に向けた資料作りなどといったスケジュールになることが多いです。
マルチタスクが苦手な人は、人材業界にあまり向いていないといえます。
ときには求職者から、急に予定が入ったので面談の予定をずらしてほしいといった連絡を受けることもあるでしょう。
人材業界で働く人は、急なスケジュール変更があったときでも、柔軟に仕事できることが求められます。
毎日予定通りに仕事が進まないことも多いので、ある程度それを見越して、仕事の計画を立てることも重要です。
【人材業界はやめとくべき？】ブラック企業か確認する方法
人材業界はやめておけと助言する人は、多くの場合で人材業界の企業をブラックであると考えているのではないでしょうか。
どの業界でもブラック企業は存在し、人材業界でもブラックと呼ばれる条件に該当する企業はあります。
しかし、ブラック企業か確認する方法がある程度わかっていれば、ブラック企業に入社してしまうリスクは低くなります。
以下の見出しで、ブラック企業かどうか確認する方法を解説するので、これから就職活動に臨む人はぜひ参考にしてみてください。
口コミサイトを見てみる
ある程度の知名度があり、毎年就職する人がいる企業だと、口コミサイトで実際に入社した人・働いている人から口コミが寄せられているでしょう。
そういった企業に応募する際は、事前に口コミで企業の雰囲気や人事制度などを確認しておくのがおすすめです。
ブラック企業だと、採用ページなどで若い人でも活躍しているなどの良いことを書いていても、現実にはそのような人はほんの一握りしかいない可能性があります。
企業側の紹介と口コミサイトの評価があまりにかけ離れている場合、ブラック企業である疑いは強いでしょう。
ただし、小規模の企業だと、口コミがほとんど寄せられていないこともあります。
ブラック企業を避けることを重視するなら、必然的にある程度の情報が集まっている大企業を中心に、就職活動をしていくことになるでしょう。
エンゲージ
エンゲージとは、エン・ジャパン株式会社が運営する、掲載口コミ数No.1で日本最大の22万社以上の口コミを掲載している「社員・バイト求人サイト」のことです。
エンゲージは無料で利用できるプラットフォームのため、気軽にアクセスして、求人情報を探したり応募したりできる点が非常に魅力的な点です。
また働く環境や企業のカルチャーまで細かく掲載されているため、企業研究にも役立つサイトとなっています。
Open Work
Open Workとは、Open Work株式会社が運営する、国内最大級の社員口コミ数を保有する転職・就職のための情報プラットフォームのことを言います。
年収・社員口コミ数を1700万件掲載している特徴があります。
また掲載企業は17万8千件以上を掲載しており、社風や業務内容などが分かりブラック企業かどうかを見極める判断材料として活用することも可能です。
社員訪問をする
企業訪問・社員訪問も、その企業がブラック企業かどうか見極めるポイントです。
そもそも企業訪問を受けてくれない場合も、ブラック企業である可能性が否定できません。
しかし、業務上の機密保持といった観点から、企業訪問を受けにくい企業も多いです。
学生の希望通りに企業訪問できないからといって、必ずそこがブラック企業であるとは限りません。
しかし、新卒の採用活動では、多くの企業がOB訪問などの社員訪問に対応しています。
社員訪問で実際に働いている人の話を聞いて、あまり良い話が出てこないときは、ブラック企業であるかもしれないと考えるべきでしょう。
特に、社員同士のコミュニケーション、職場の風通しといったポイントで、あまり良くない話が出てきたときは要注意です。
インターンシップに参加する
インターンシップとは学生が就業前に企業で「就業体験」をすることで、実際の業務について理解を深めるプログラムのことを言います。
実際にインターンシップに参加して業務内容を体験することや、社員さんの話を聞いてブラック企業かどうかを確認してみましょう。
またインターンシップに参加することで業務内容が自分に合っているかどうかを確かめることができ、働くイメージを持つことができます。
【人材業界はやめとくべき？】ブラック企業か見極める観点
次に、ブラック企業かどうか、求人情報から見極めるポイントを4点ご紹介します。
しかし、ブラック企業では、入社してから聞いていた話と違っていたというケースもめずらしくありません。
そのため、ブラック企業かどうか確信が持てない場合は、実際に企業を訪問したり、社員の人と会ったりするほうが良いでしょう。
採用面接は企業が合否を決めるだけでなく、応募者が本当にその企業に入るべきかを考える目的もあります。
面接が進むにつれ、社員の人から仕事に関して詳しい話を聞いたり、質問のチャンスを得たりする場面ができるはずです。
離職率や勤続年数
ブラック企業かどうか見極める重要なポイントが、離職率や勤続年数です。
3年以内の離職率が非常に高い企業であれば、多くの人がその企業についていけず、すぐやめていることが容易にわかります。
特に新卒で入る企業を選ぶ際は、若手がどれだけ定着しているかがとても重要な指標です。
多くの企業では社員の離職理由を公開しませんが、口コミサイトなどで離職した人の理由がわかれば、そちらも情報収集をしておきましょう。
特にブラック企業である可能性が高いのは、入社前に聞いていた話と実際の条件（給料・福利厚生など）が違うといった理由です。
求人情報では、労働基準法に引っかからない内容を書いていながら、実際には労働基準法違反が当たり前になっている企業もあります。
残業時間
残業時間が長かったり、情報が少なかったりする場合も、ブラック企業である可能性が高いです。
多くの企業は、うちの企業は残業時間が長いですと正直に書くことはないでしょう。
残業についての回答を控えたり、情報がほとんどなかったりするのが一般的です。
逆に残業について社員に質問して、「期末は忙しいので残業も多いですが、月に20時間程度が平均です」など、明確に答えられる企業のほうが安心でしょう。
給料にみなし残業が含まれていて、毎月一定の残業代が出る給与形態にも注意が必要です。
全員が月に10時間残業していることにしておき、実際にははるかに長い残業をさせている可能性があります。
ブラック企業では、毎月80時間・100時間など、過労死ラインの残業が常態化していることもめずらしくありません。
年間休日
年間休日が少ない企業も、ブラック企業である可能性が高いです。
社員が定着しないため常に人材不足で、その分を現役社員が埋め合わせしていることも多いでしょう。
平均は120日程度なので、年間休日105日以下としている企業は、かなり年間休日が少ない部類になります。
年間休日が少ない企業の多くは、365日営業していて、シフト制になっているサービス業などの業種です。
企業を相手に営業する人材業界は、カレンダー通りの休みにしているところが多いです。
しかし、それなのに年間休日が少ないところは、仕事量が膨大であることが考えられます。
仕事が多いブラック企業だと、社員に休日も出勤させているのに、そのことを暗黙の了解でなかったことにしていることもあるので、注意しましょう。
平均年収
残業・年間休日といった条件が良くない企業は、たとえブラック企業でなくても、忙しい企業であるといえます。
しかし、忙しいのに社員の平均年収が低い企業は、社員をあまり大切にしていない、ブラック企業である可能性を考えるべきでしょう。
もちろん、平均年収が低いのは、企業がブラックであることだけが理由とは限りません。
たとえば、若い人を多く採用している企業は終身雇用が多く、ベテラン社員が多数在籍する企業より、平均年収が低くなりやすいです。
しかし、同業他社と比較して社員の平均年収が低い場合、ブラック企業である可能性が考えられます。
特に新卒の場合は、基本的に企業と給与交渉ができません。
企業が提示している年収は、就職先を選ぶ大切なポイントといえます。
【人材業界はやめとくべき？】適職診断ツールを用いる
ここまで人材業界について詳しく紹介し、向いている人の特徴についても詳しく紹介しましたが、それでも自分が人材業界に向いているかどうか判断できない人も多いでしょう。
そこでおすすめなのは、適職診断ツールを用いることです。
こちらの適職診断ツールはいくつかの質問に答えるだけで、簡単にあなたが向いている職種や業界についての情報を提供してくれます。
自己分析のツールとしても活用でき、完全無料で利用できるため、気になる方は以下のリンクから登録してみてください。
【人材業界はやめとくべき？】エージェントに相談しよう
自分に合う企業がどんなところかわからない人は、就活エージェントに相談してみることをおすすめします。
就活エージェントは、キャリアプランの相談・エントリーシートの添削・面接対策など、さまざまな形で就活生を支援してくれるサービスです。
さまざまなシーンで就活のプロからアドバイスをもらえるので、ぜひ登録しておきましょう。
特におすすめのサービスは、ジョブコミットです。
詳しく知りたい人は、ぜひこちらのサイトも参考にしてみてください。
おわりに
人材の派遣・紹介といったサービスを手がける人材業界に対し、ブラック企業が多いイメージを持つ人もいます。
たしかに残業が多いところ・ノルマが厳しいところもあり、そういった企業が合わず、早期離職してしまう人もいるでしょう。
しかし、人とコミュニケーションを取るのが好きで、企業と求職者をうまくマッチングさせられることに、やりがいを見出せる人なら天職になる可能性もあります。
人材業界に興味がある人は、ぜひさらに詳しく業界研究・企業研究を進めていくのがおすすめです。
