総合商社に学歴は必要?各7大商社の強みから採用大学・採用人数について徹底解説!

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柴田貴司
監修者

明治大学院卒業後、就活メディア運営|自社メディア「就活市場」「Digmedia」「ベンチャー就活ナビ」などの運営を軸に、年間10万人の就活生の内定獲得をサポート

この記事を読んでわかること
  • 総合商社に学歴フィルターがあるのか
  • 7大商社の採用大学割合
  • 7大商社の強み・社風
この記事をおすすめしたい人
  • 総合商社に興味のある人
  • 総合商社に学歴が必要なのか知りたい人
  • 総合商社に行きたい人

はじめに

総合商社を目指すうえでは「学歴フィルターがある」とはよく言われるものであり、就活生の方の中には自分の学歴で通用するか不安に思っている方も多いでしょう。

そこで、今回は総合商社において本当に学歴フィルターはあるのか、もしある場合はどうすれば挽回できるのかなどについて詳しく紹介します。

また、7大商社の概要やそれぞれの採用大学の割合などについても詳しく紹介するため、ぜひ参考にしてみてください。

総合商社とは

まず、総合商社とは何なのかについて考えてみましょう。

7大商社の概要や専門商社との違い、そして総合商社の平均年収などについて詳しく紹介するため、ぜひ参考にしてみてください。

総合商社とは

・7大商社の概要
・専門商社とは何が違う?
・総合商社の平均年収
・ビジネスモデル

7大商社の概要

7大商社とは総合商社の中でも特に規模が大きく、国内外で影響力を持つ7つの企業のことで、三菱商事三井物産伊藤忠商事住友商事丸紅双日豊田通商の7社です。

これらの商社はいずれも、資源、食料、機械、化学品、インフラなど、幅広い分野でビジネスを展開しており、輸出入だけでなく投資や事業運営も積極的に行っています。

世界中に拠点を持ち、グローバル取引を行う姿勢が特徴で、経済の動きに応じて柔軟に戦略を変化させる力も持っています。

また、各社ともに強みとする事業分野や投資方針に個性があり、業界内で成長分野にも違いが見られるのも特徴です。

7大商社
会社名 特徴 事業内容 強み
三菱商事 売上・利益ともにトップクラスの総合商社 エネルギー、金属、機械、食品、化学品、生活産業など エネルギー、金属、機械、食品、化学品、生活産業など
三井物産 総合力とグローバル展開に強み エネルギー、金属資源、化学品、機械・インフラ、ヘルスケア、食品など 海外案件への積極投資と幅広い事業ポートフォリオ
伊藤忠商事 非資源分野に強く、生活消費関連の比率が高い 繊維、食品、ICT、金融、機械、化学品、エネルギーなど 消費者に近いビジネス、ファミリーマートなど小売りに強み
住友商事 安定志向で堅実な経営、社会インフラ系に強み 鉄鋼、輸送機、生活・不動産、資源・エネルギー、メディアなど インフラ・建設機械、長期的視点の事業運営
丸紅 食品や電力事業に強み、海外での電力発電に注力 食品、ライフスタイル、電力・プラント、資源、化学など 海外発電事業、食料・アグリビジネスに強い
豊田通商 トヨタグループの中核商社、自動車とアフリカ事業に強み 自動車、金属、化学品、食料、生活産業、アフリカ事業など トヨタとの連携力、アフリカ展開の先進性
双日 比較的規模は小さいが、独自色ある投資を展開 自動車、航空、エネルギー、インフラ、生活資材など 新興国市場や航空、医療機器などニッチ分野に注力

専門商社とは何が違う?

専門商社と総合商社の大きな違いは「取り扱う事業領域の広さ」です。

総合商社が多岐にわたる分野に進出し、国や業種をまたいで複数の事業を同時に展開するのに対して、専門商社は特定の分野に特化して事業を行うことが多いです。

鉄鋼、食品、繊維、電子部品といった分野ごとに高い特性、専門性を持ち、その分野において深い知識や取引経験を活かしたビジネスを展開しています。

総合商社が大規模な投資や資源開発に取り組む一方で、専門商社はより実務的で効率的な流通機能や商取引に重きを置いているケースが多いです。

また、企業規模の面でも総合商社の方が売上高や社員数、会計拠点数などで上回る傾向にあります。

総合商社の平均年収

総合商社は国内企業の中でも特に高収入が見込める業界とされており、平均年収はおよそ800万円から1000万円ほどとされています。

中でも、三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅のいわゆる「5大商社」においては総合職の平均年収が1500万を超えるとされるケースもあり、同世代業種と比較しても群を抜いて高い水準です。

若手のうちから年収水準が高いだけでなく、年次を重ねることで大きな昇給が見込まれる点も特徴です。

この背景には世界各国を舞台に高付加価値のビジネスを展開しており、大規模な投資案件を数多く扱っていることや、業務負担や求められる責任の重さが影響していると考えられます。

総合商社のビジネスモデル

商社ビジネスモデル

続いて、総合商社のビジネスモデルについても紹介します。

大きく分けて、以下の2つの取り組みをしている総合商社が多いため、自分が入社した後、どのような業務に取り組むことになるのか、具体的なイメージを深めておきましょう。

ビジネスモデル
  • トレーディング
  • 事業投資

トレーディング

トレーディングとは総合商社が長年にわたって中核としてきたビジネスモデルであり、国内外の商品を売りたい企業と購入を希望する企業との間を取り持つ取引の仲介業務です。

総合商社はその間に入り、価格交渉や輸送手配、為替リスクの管理、信用保証など取引全体の設計と執行を行います。

ただ仲介するだけでなく、流通や商流の設計から資金の手当、法規制の対応、物流の支配までを引き受けるため、企業同士が直接やり取りするよりもスムーズで安全な取引を実現できるのです。

また、長年培ってきたグローバルなネットワークや業界ごとの知見を活かして、最適な仕入れ先や販売先を見極める力も重視されています。

こうしたトレーディングを通じて、商社は手数料収入を得るほか、継続的な関係構築を通じて新たなビジネス機会も提供しています。

事業投資

事業投資はトレーディングと並ぶ総合商社のもう1つの柱となるビジネスモデルです。

商品を右から左に流すだけではなく、商社自身が企業やプロジェクトに対して資金や人材、情報、ノウハウといった経営資源を投入し、当事者として事業運営に関わっていきます。

投資先はエネルギー開発、発電事業、食品流通、インフラ構築など多岐にわたっており、利益の獲得は配当金や売却益を通じてなされます。

自社で現地に出資会社を設立したり、パートナー企業と合同で事業を運営したりすることで、流通そのものを握る立場になることも珍しくありません。

これにより短期的な利益だけでなく、中長期的に安定した収入源を確保できるというメリットがあります。

総合商社に学歴は必要?

結論として、総合商社に学歴は必要である可能性が高いです。

特に7大商社においては高学歴が必須ともされており、なかなか挽回することが難しい人も多いでしょう。

また、GMARCHや日東駒専といった学歴の人たちが総合商社に入社できるのかについても紹介するため、確認してみてください。

総合商社に学歴は必要?

・7大商社に学歴は必要なのか?
・GMARCHや日東駒専チャンスはあるのか?

7大商社に学歴は必要なのか

総合商社における学歴フィルターについては、長年にわたって議論の的となっています。

企業の公式な見解としては「学歴による線引きはしていない」というスタンスが多いですが、実際の採用実績を見ると東京大学、京都大学、一橋大学、早慶といった難関大学の名前が圧倒的に多く並んでいます。

この事実から、明確な基準ではないにせよ、一定の学歴フィルターが存在していると考える人も少なくありません。

総合職採用は毎年の枠が絞られており、競争倍率が非常に高いため、選考過程でスクリーニングを効率化する手段として、出身大学を参考にしている可能性は高いでしょう。

GMARCHや日東駒専にチャンスはある?

結論から言えば、GMARCHや日東駒専といった大学からでも総合商社に内定する可能性はないわけではありません。

しかし、そのチャンスは決して多くないでしょう。

毎年発表される採用大学一覧を見ると、難関国立大学や早慶といった私立上位勢の出身者が多数を占めており、それ以外の大学からの採用はごくわずかです。

この背景には応募者数の母数や学生の育成環境、留学経験の有無などが関係していると考えられます。

したがって、GMARCHや日東駒専の皆さんが内定を得るためには、他の候補者以上に明確な志望理由や商社への理解、そして自らの強みを具体的に語れることが不可欠となります。

また、学内のサポートの機会が限られている場合もあるため、早い段階から積極的に行動し、外部の就活イベントやインターンを有効活用しましょう。

7大商社の強み・社風

続いて、7大商社の強みや社風について詳しく紹介します。

7大商社と言っても、それぞれ力を入れている事業や強み、社風などは大きく異なるため、自分がどの企業に魅力を感じるか考えるためにも、ぜひ読んでみてください。

三菱商事

「総合商社の王者」とも称される三菱商事は、極めてバランスの取れた事業ポートフォリオを持つ点が最大の特徴です。

特に金属資源分野で圧倒的な強みを有し、鉄鉱石や銅、液化天然ガス(LNG)などの資源ビジネスから得られる利益が大きな柱となっています。

三菱商事の社風は一言で言えば「組織の三菱」です。

創業以来の「三綱領」に代表されるように、組織としての規律や秩序、チームワークを非常に重んじる文化があります。

個人プレーより集団戦で力を発揮できる人材が評価されやすく、まさに「組織で大きな仕事を成し遂げたい方」には理想的なフィールドです。

三井物産

資源の三井」と称される通り、三井物産は資源・エネルギー分野で国内随一の地位を築いてきました。

石油・天然ガス、鉄鉱石、石炭などの資源開発ビジネスにおける専門性が極めて高く、同社の利益の大部分を長年支えてきました。

1970年代以降、サハリンの大規模LNG開発など数々の資源プロジェクトを成功させ、現在では「収益の8割以上を資源で稼ぐ会社」と評されるほどです。

三井物産の社風は「人の三井」と称され、個人の主体性や多様性を尊重する開放的な風土です。

三菱の「組織の三菱」に対比されるように、三井では個々人の裁量の大きさが特徴で、社員一人ひとりの個性やアイデアを活かしたビジネス推進が奨励されています。

自分ならではの価値をビジネスに活かしたい方や、裁量大きく、新しい分野にも挑戦したい方におすすめです。

伊藤忠商事

伊藤忠商事は他の大手商社に比べて非資源分野に圧倒的な強みを持つ点で異彩を放っています。

繊維・アパレル、食品・生活消費財、ヘルスケアなどの生活関連分野において盤石な収益基盤を築いており、これらの領域では国内トップクラスの実績です。

伊藤忠商事の社風は一言で言えば「野武士集団」であり、組織よりも個の力を重視する自由闊達な文化です。

三菱や三井など旧財閥系とは異なり、非財閥系の出自(大正時代に丸紅と分社)も相まって、良い意味で型破りでベンチャー気質の社員が多い傾向があります。

バイタリティに自信があり、若いうちから大きな仕事を任されて成長したい方に向いています。

住友商事

住友商事は堅実な経営に定評があり、安定感のある事業運営で信頼を集める総合商社です。

幅広い事業を展開していますが、特にメディア・デジタル事業や不動産事業など非資源分野への取り組みが特徴的で、それらを確実に収益の柱へ育ててきました。

住友商事は日本最大のケーブルテレビ局であるJ:COMを中核としたメディア事業に強みを持ち、通信・エンターテインメント分野で存在感を発揮しています。

社風は「結束の住友」と表現されるように、社員同士の団結力を重んじる伝統があります。

住友グループ全体に流れる「人材は平等に扱う」という価値観が強く、派閥や学閥に囚われない実力本位の平等主義が根付いているのです。

よって、誠実かつ粘り強く物事に取り組み、チームで成果を出したい方に向いているでしょう。

丸紅

丸紅は多彩な事業領域を持つ中で、特に食料分野で卓越した実績を誇る総合商社です。

穀物のトレードにおいては日本企業トップの取扱量を長年維持しており、北米・南米をはじめ世界中から穀物を調達して日本やアジアに供給するグローバルサプライチェーンを築いています。

丸紅の社風はよく「挑戦の丸紅」と表現されます。

他の商社に比べても新しい事業への挑戦を推奨する風土が強く、失敗を恐れずチャレンジした社員を評価する文化があるのです。

よって、失敗を糧にしてでも新たな挑戦を続けたい方に向いています。

反対に、安定志向で前例踏襲型の方にはフィットしにくいかもしれません。

双日

双日は他の大手商社と比べ規模は小さいものの、その分ニッチ分野に特化し専門性を発揮する事業が強みです。

中でも際立っているのが航空機ビジネスで、双日は1956年から米ボーイング社の民間航空機販売代理店を務めてきた歴史があり、日本の航空会社向け旅客機納入で国内シェアNo.1を誇ります。

双日の社風は若手でも裁量権を持って挑戦できる環境が整っていることが大きな特徴です。

2004年に伝統あるニチメンと日商岩井が合併して誕生した経緯から、良い意味で新興企業的なチャレンジ精神にあふれています。

よって、若いうちから大きな裁量を持って海外や新規の事業に挑戦したい方に向いていると言えるでしょう。

豊田通商

豊田通商はその名の通りトヨタグループの商社であり、自動車関連ビジネスに圧倒的な強みを持っています。

世界有数の自動車メーカーであるトヨタ自動車を主要株主に持ち、自動車の部品調達・物流、完成車輸出、販売金融などトヨタのバリューチェーン全域を支える役割を果たしてきました。

豊田通商の社風はトヨタグループのDNAを色濃く受け継ぎ、現場主義と泥臭さを大切にする実直な雰囲気です。

派手さより実直さで勝負し、自ら現場に飛び込んで行動できる方に向いています。

つまり、地道な努力をいとわず、コツコツ成果を積み上げられる方や、会社への献身性が高い人に向いているでしょう。

7大商社の採用大学の割合

7大商社の採用大学の割合についても一緒に考えてみましょう。

東大や京大、早慶からしか学生を迎え入れないと思われがちな7大商社ですが、具体的にはどのような割合で採用を行っているのかについて理解しておきましょう。

5大商社全体の採用大学の割合

5大商社採用者は早慶や旧帝大といった難関大学に集中する傾向があります。

特に慶應義塾大学と早稲田大学の存在感は大きく、たとえば2023年入社(2022年採用)の5大商社では全社で慶應義塾大学が採用者数1位を独占しました。

しかし、各社とも採用大学の幅は以前より拡大しており、GMARCHや地方国公立からの採用も見られます。

一例として、住友商事では近年の新卒採用者の約6割が国公立大出身であり、伊藤忠商事では体育会系出身が4割程度で残り6割は非体育会出身者となっています。

これは「早慶+体育会なら無条件で有利」というほど単純ではなく、多様な学生を採る姿勢を示しています。

ただし語学力は依然重要視されており、多くの商社がTOEIC730点以上を1つの目安に掲げているため、TOEICはしっかり対策しましょう。

5大商社の全体の採用大学の割合
  • 慶應義塾大学:122
  • 早稲田大学:96
  • 東京大学:70
  • 京都大学:38
  • 大阪大学:31
  • 一橋大学:23
  • 神戸大学:17

三菱商事

三菱商事は5大商社の中でも早慶・旧帝大出身者が中心で、毎年ランキング上位は難関大学が占めます。

最新データによると、早稲田大学が26人で最も多く、次いで慶應義塾大学22人、東京大学21人と続きました。

上位を見ると早慶と東大で約70名を占め、残りも京大・一橋・阪大など難関国立が続きます。

このように、三菱商事は学歴偏重度合いが高めで、学歴フィルターを設けている可能性が高いと言えるでしょう。

三菱商事
  • 早稲田大学:26
  • 慶應義塾大学:22
  • 東京大学:21
  • 京都大学:9
  • 一橋大学:7
  • 大阪大学:7
  • 筑波大学:5

三井物産

三井物産も慶應・早稲田・東大が毎年トップ3を占めますが、特徴として採用者数が比較的多く、幅広い大学から採用する点が挙げられます。

他商社より採用人数がやや多い分、上位以外の大学からも数名ずつ採用が見られます。

2024年度入社のデータでは慶應義塾大学が33人で最多、東京大学21人、早稲田大学20人、京都大学9人という順位でした。

ご覧の通り、トップ4校で大部分を占めますが、それ以外にも旧帝大や筑波・東工大などの国立大学からも各2人程度の採用があり、採用大学の多様性が見て取れます。

地方国立や中堅私大にも門戸を開いており、学歴フィルターがやや緩やかと言えるでしょう。

三井物産
  • 慶應義塾大学:33
  • 東京大学:21
  • 早稲田大学:20
  • 京都大学:9
  • 九州大学:5
  • 大阪大学:3
  • 筑波大学:2

伊藤忠商事

伊藤忠商事は早稲田・慶應が常に上位に来る一方で、関西の有力大学出身者が多い点が特色です。

大阪発祥の商社という歴史もあり、採用実績にもその傾向が表れています。

2023年入社者の大学別順位では慶應義塾大学が採用数1位、早稲田大学が2位で、以下に大阪大学(10人)、東京大学(9人)、京都大学(7人)と続きました。

さらに6位タイに神戸大学と同志社大学(各5人)が入っており、早慶・旧帝大に次いで関西の国立・私立が上位を占めています。

このように、伊藤忠商事は学歴的には早慶+旧帝大が中心ですが、同規模の商社に比べて関西私大を含む多様な学生を採用しており、人物面でも個性・意欲を重視する社風がうかがえます。

伊藤忠商事
  • 慶應義塾大学:28
  • 早稲田大学:24
  • 大阪大学:12
  • 東京大学:10
  • 一橋大学:7
  • 京都大学:7
  • 明治大学:5

住友商事

住友商事は採用者に占める国公立大学出身者の割合が約6割と、5大商社の中でも特に国公立比率が高い企業です。

慶應義塾大学に次いで東京大学、3位タイに京都大学と早稲田大学(各11人)が入っており、その後も大阪大学(6人)、一橋大学(5人)と難関国立が続きます。

トップクラスの私立である早慶と並んで、東大・京大・阪大・一橋といった旧帝大・難関国立を重視して採用しているのが住友商事の特徴です。

これは「学歴フィルターはある程度存在するが、早慶だけでなく旧帝大も候補に入れている」のが住友商事の採用の傾向であると言えるでしょう。

住友商事
  • 慶應義塾大学:21
  • 早稲田大学:11
  • 東京大学:10
  • 大阪大学:7
  • 神戸大学:7
  • 東京科学大学:6
  • 京都大学:6

丸紅

丸紅は5大商社の中では採用大学の分布がやや幅広い傾向があります。

もっとも、上位陣は他社同様に早稲田・慶應・旧帝大が中心です。

慶應義塾大学が1位、早稲田大学が2位、東京大学が3位という順でした。

上位校の人数を見ると、ある年では慶應21人・早稲田14人・東京大学9人と続き、4位に青山学院大学(8人)が入った例もあります。

この青学のようにMARCH上位がランクインする点は丸紅の採用校の特徴の1つです。

このように丸紅は「早慶上智・旧帝大中心ではあるものの、MARCHや関関同立など中堅以上なら幅広く採用あり」という分布です。

丸紅
  • 慶應義塾大学:18
  • 早稲田大学:15
  • 東京大学:8
  • 京都大学:7
  • 一橋大学:4
  • 東京外国語大学:3
  • 東京科学大学:2

双日

双日は5大商社に次ぐ中堅の総合商社ですが、採用大学の分布は大手5社に比べて多様性が高い傾向があります。

慶應義塾大学が1位ですが、東京外国語大学や東京科学大学もランキング入りしています。

双日は採用人数自体が毎年数十名規模とそれほど多くないため、各大学から1〜2名ずつ幅広く取る形になりやすいです。

総じて、双日は「早慶に偏らず、幅広い大学から選ぶ」と言えるでしょう。

実際、別の年のデータでも早稲田大学11人・慶應10人・北海道大学6人といった具合で上位に地方国立も入っています。

双日
  • 慶應義塾大学:10
  • 上智大学:9
  • 同支社大学:8
  • 北海道大学:7
  • 九州大学:7
  • 早稲田大学:7
  • 東京外国語大学:6

豊田通商

豊田通商はトヨタグループの商社であり、本社が名古屋にあることから中部圏・関西圏の大学にも強みがあります。

採用大学ランキングの傾向としては早稲田大学・慶應義塾大学が上位を占めますが、それに次いで上智大学や関西学院大学、同志社大学、立命館大学など首都圏私大と関西私大が混在し、旧帝大では東北大学がランクインするなど特徴的です。

このように首都圏トップ私大に加え、関関同立の主要校や東北大といった地方旧帝大まで上位に入っており、かなり多様な大学出身者で構成されていることがわかります。

さらに豊田通商の採用実績校リストを見ると、東京大学や京都大学、海外大学出身者も含まれる一方で、近畿大学や学習院大学などの中堅大学からの採用例もあります。

一定の学歴フィルターがあるものの、必ずしも超難関校出身に限らないと言えるでしょう。

豊田通商
  • 早稲田大学:10名程度
  • 慶應義塾大学:10名程度
  • 上智大学:8名程度
  • 関西学院大学:7名程度
  • 同支社大学:6名程度
  • 立命館大学:6名程度
  • 青山学院大学:5名程度

総合商社に向いている人の特徴

続いて、総合商社に向いている人の特徴について詳しく紹介します。

以下の3点が当てはまっているならば、自信を持って総合商社に向いていると考えて良いでしょう。

もし当てはまる項目が少ない場合は、就活本番までに少しでも近づけるように取り組みながら対策を進めていってください。

総合商社に向いている人の特徴

・柔軟性がある人
・学習意欲が高い人
・コミュニケーション力が高い人

柔軟性がある人

総合商社では急激な市場変化や政治経済情勢の影響を受ける場面が多く、常に予測不能な環境でビジネスを展開することが求められます。

特に資源価格の変動や為替リスク、現地のパートナー企業の都合によって計画が変更されるケースは少なくありません。

そうした中で、既存のやり方に固執せず、状況に応じて対応を変えていける柔軟性が非常に重要となります。

また、社内での意見の違いや取引先との交渉の場においても、1つの価値観に縛られることなく、相手の意図を汲み取りながら最適な落としどころを見つける力が求められます。

仮に計画通りにプロジェクトが進まない場合でも、別の手段やパートナーを即座に検討し、前向きに打開策を提示できる人は、商社というダイナミックな環境において活躍のチャンスを広げられるでしょう。

学習意欲が高い人

総合商社では多岐にわたる分野のビジネスを扱うため、入社後も新たな知識やスキルを自ら学び続ける姿勢が欠かせません。

エネルギー、食料、金融機関、テクノロジーなど、配属先によって全く異なる業界知識が求められるため、常に最新の動向を把握し、自分の専門性を高めていく努力が求められます。

また、英語を始めとする外国語を使う機会も多く、語学の習得も重要です。

言語だけでなく、現地の文化や商習慣、法律に関する知識も必要とされる場面が多いため、座学だけでなく実践的な知識への興味を持つことも大切です。

学習意欲が高い人は新しい環境や未経験のプロジェクトにも物おじせず主体的に取り組めるため、高く評価されやすい傾向にあります。

コミュニケーション力が高い人

総合商社では世界各国の取引先や関係機関とやり取りを行うため、高いコミュニケーション能力が必要不可欠です。

言語の壁だけでなく、文化や価値観の違いも乗り越えながら相手との信頼関係を築く力が問われます。

特に、利害の異なる関係者との交渉や協議をする際は相手の立場や意見を理解しながら、自分たちの意図も分かりやすく伝えるスキルが欠かせません。

加えて、プロジェクトの推進には社内の複数部門との連携が大切であるため、社内外問わず信頼される姿勢や話し方が重要です。

ただ「言葉が通じる」レベルではなく「相手の背景にある事情や感情まで汲み取れる感受性」を持っている人は、ビジネスを成功に導く存在となるでしょう。

総合商社で学歴以外に求められるスキル

総合商社において学歴が重視されることはここまでの記事で理解できたかと思います。

しかし、当然ながら学歴が多少劣っていても、選考において挽回できるチャンスは転がっています。

以下のようなスキルを身につけているならば、多少学歴で劣っていたとしても、選考で内定を獲得できる可能性はあるでしょう。

少しでも内定の確率を高めるために、以下のスキルを磨くことに取り組んでみてください。

総合商社で学歴以外に求められるスキル

・語学力
・財務・会計の知識
・タフさ

語学力

総合商社で働くうえで、語学力は欠かせないスキルの1つです。

中でも英語は必須と言えるレベルで使用されており、海外拠点との会議、現地企業との交渉、英文契約書の確認、英語でのメール対応など、日常的に様々な業務で用いられます。

また、文法や語彙の正確さだけでなく、ビジネスの場にふさわしい言葉選びや交渉の場面で相手の意図を読み取る力も重要とされます。

さらに、新興国や資源国との関係も多い総合商社では英語以外の言語も重視されることがあります。

スペイン語、ポルトガル語、フランス語が有利に働く場合もあるため、大学の第二外国語でこれらの言語を学んでいた人は、応募までにぜひもう一度復習し直して、ある程度話せるようになっておくと良いでしょう。

財務・会計の知識

総合商社ではトレーディングだけでなく、事業投資やM&A、プロジェクトファイナンスといった高額な取引を扱う場面が多いため、財務や会計の知識が求められます。

特に事業の採算性を見極める際には、賃借対照表や損益計算書、キャッシュフロー計算書といった財務諸表を正しく読み取り、現状の経営状況や将来の収益性を判断する力が不可欠です。

これに加えて、投資先企業の資本構成や負債比率、内部留保などを分析する場面もあり、表面上の数値だけでなく、その裏側にあるビジネスの実態を理解する力が重要となります。

また、国際会計基準や税制の違いなどにも対応する必要があるため、会計の専門用語や制度への理解も不可欠です。

タフさ

タフさとは精神的・身体的に困難な状況を乗り越える力のことです。

グローバルにビジネスを展開する総合商社においては、時差のある地域との連絡や長期間の出張、突発的なトラブルへの対応など、ハードな場面に直面することが少なくありません。

特に海外での交渉や現地の対応では自分の意志が思うように伝わらなかったり、文化や習慣の違いに戸惑ったりすることも多いです。

そうした状況の中でも冷静さを保ち、的確に判断し続けられる精神力が非常に重要であると言えます。

また、商社マンは限られた時間の中で成果を求められ、プレッシャーの大きいプロジェクトに関わることも多く、日々の業務の積み重ねが蓄積しやすい職種でもあります。

したがって、心身ともに安定した状態を保つための体調管理や、適切なストレスコントロールの習慣を持つことも大切です。

総合商社に就職するためにすべきこと

続いて、総合商社に就職するためにぜひ行っていただきたい対策について紹介します。

これらの対策はもちろん総合商社を目指すときだけでなく、一般企業を受けるときなど、就活全般において活用できる対策です。

どの対策も入念に行っておいて損はありませんから、ぜひ時間をかけて取り組んでみてください。

総合商社に行くためにすべきこと

・業界・企業研究をする
・インターンシップに参加する
・OB/OG訪問をする

業界・企業研究をする

総合商社を目指すうえで、最初に取り組むべきは業界及び各社の企業研究です。

総合商社はどの企業も似たような業種に見えるかもしれませんが、事業の重点分野や経営方針、求める人材像には明確な違いがあります。

この記事でも紹介したとおり、資源ビジネスを柱とする会社や、非資源に特化した会社では求められる知識や志望動機の内容も大きく異なります。

さらに、世界情勢の変化に応じて各社の戦略も変化しており、経済ニュースや決算情報を通じて最新の動きを把握していることが欠かせません。

また、商社は事業領域が広いため、各部門の役割やプロジェクトの種類にも注目し、自分がどのような分野で活躍したいかを明確にすることを忘れないようにしましょう。

インターンシップに参加する

総合商社への就職を本気で目指すなら、インターンへの参加は非常に有効です。

短期のものから長期のものまで様々なプログラムが用意されており、その多くが実際の業務に近い課題に取り組む形式で行われています。

インターンでは業務理解を深めるだけでなく、社員との対話を通じて仕事のスタイルや企業風土を知ることも可能です。

中には早期選考につながるケースや、面接への評価が本選考に反映されるケースもあり、事前に参加しておくことで後々の選考で有利になることもあります。

OB/OG訪問をする

総合商社を目指すうえで、OB/OG訪問も欠かせない情報収集の手段です。

商社業界は業務範囲が非常に広いため、公式サイトや就活サイトだけでは得られない業務の中身や組織文化を知るためには、現場で働いている社員から話を聞くことが最も有効です。

話を聞くなかで、どのような経歴や価値観を持った人が働いているのか、どのようなキャリアパスがあるのかなど、具体的なイメージを得られます。

また、企業によってはOB/OG訪問の有無や内容が人事に共有されることもあり、評価の一部として扱われることもあります。

つまり、OB/OG訪問で熱心にアピールができれば、学歴に少し自信がない方も挽回できる可能性があるのです。

おわりに

今回は総合商社を目指している方のために、学歴が本当に必須なのか、7大商社がどのような大学から人材を採用しているのかといった点について詳しく紹介しました。

確かに総合商社は学歴が重視される傾向にあり、狭き門ではあります。

しかし、しっかりと対策を行えば学歴を挽回できる可能性もあるため、商社への熱い思いがある方は入念な対策を行い、内定を勝ち取ってください。

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