【28卒】毎日新聞社の早期選考情報・選考フロー・倍率を徹底解説！内定獲得へのポイントを紹介！

毎日新聞社の早期選考がいつあるのか、28卒は何から申し込めばよいのか調べていませんか。

毎日新聞社の採用サイトに「早期選考」の案内は無く、27卒の定期採用はビジネス職が2025年11月25日、一般記者が2026年2月2日から応募を受け付けていました（2026年9月30日確認）。

28卒の応募時期はまだ公表されておらず、採用サイトでは「詳細が決まり次第随時更新」と案内されています。

この記事では、27卒の職種別の応募期間、28卒インターンの日程、公式の選考フローと時事問題試験、併願できない職種の組み合わせを整理します。

毎日新聞社の早期選考はいつから始まる？

毎日新聞社の採用サイトには「早期選考」という枠の案内は無く、職種ごとの定期採用の応募期間が、早い職種では大学3年の11月から始まります。

毎日新聞社の採用サイト（募集要項）によると、27卒（2027年春入社）の定期採用はビジネス職が2025年11月25日から応募を受け付けていました。

一般的な就活の本選考が3月に広報を始めるのと比べると、ビジネス職は3か月以上早く応募が始まっていたことになります。

28卒の入口だった夏季インターンは、6月〜8月にエントリーを受け付け、2026年9月30日時点で受付を終えています。

28卒の応募時期は、マイページに登録していれば選考開始時にメールで知らされると採用サイトに書かれています。

早い時期の選考を逃したくないなら、今のうちに28卒用のマイページに登録し、11月以降の案内を待つのが確実です。

毎日新聞社の28卒の本選考スケジュール（27卒の職種別実績）

毎日新聞社の本選考は職種ごとに応募期間が分かれていて、27卒ではビジネス職、エンジニア職、記者職の順に応募が始まりました。

毎日新聞社の採用サイト（募集要項）に載っている27卒（2027年春入社）の職種別の応募期間は次のとおりです。

27卒ではこのあと、2026年6月22日〜7月10日にビジネス職とWebエンジニア職の追加募集もありました。

28卒の応募期間はまだ公表されていないため、上の表は27卒の実績で、28卒の日程とは限りません。

27卒と同じ順番なら、28卒もビジネス職を志望する学生は11月、記者職は2月を目安に準備を進めます。

28卒インターンの日程と倍率

毎日新聞社の28卒向け夏季インターンは記者・ビジネス・エンジニアの3コースで、2026年9月30日時点ですべて受付を終えています。

毎日新聞社の採用サイト（インターンシップ）に載っている28卒向けのコースと日程は次のとおりです。

インターンの倍率は公表されておらず、採用サイトには「応募者多数の場合は書類選考を実施します」と書かれています。

応募にはESの提出が必要で、参加者の学部・学年は問われません。

27卒向けには、冬の2月に記者コースの半日オープンカンパニーも開かれていたため、28卒も冬の追加の案内を採用サイトで確かめます。

毎日新聞社のインターンに参加すると優遇はある？

毎日新聞社のインターンに参加した学生への優遇は、2026年9月30日時点で採用サイトに案内がありません。

毎日新聞社の採用サイト（インターンシップ）は日程と応募方法だけを案内していて、参加後の選考の扱いには触れていません。

定期採用は、マイページにエントリーしてESを出す形で、インターンの参加は応募の条件に入っていません。

インターンに参加できなかった学生も、職種ごとの応募期間に定期採用へ応募できます。

選考フロー：書類選考・筆記試験・面接の順番

毎日新聞社の定期採用は、マイページでエントリーしてESを提出し、書類選考を通過すると面接と筆記試験または適性検査を受ける流れです。

毎日新聞社の採用サイト（募集要項）に載っている27卒の選考の流れは、次の4段階です。

1. マイページにエントリー
2. ESを提出
3. 書類選考
4. 面接と、筆記試験または適性検査

27卒の追加募集（ビジネス職・Webエンジニア職）では、書類選考のあとは面接と適性検査でした。

応募資格は、原則2027年4月1日までに入社でき、入社時に満30歳までの人とされていました。

一般記者は取材で車を使うことがあるため、入社までに普通自動車の運転免許を取る必要があります。

時事問題試験とN検2級で受けられる免除

毎日新聞社の筆記試験では全職種で時事問題試験があり、ニュース時事能力検定（N検）2級以上に合格していると時事問題試験が免除されます。

毎日新聞社の採用サイト（よくある質問）では、時事問題試験はN検2級と同じくらいのレベルだと説明されています。

N検のテキストと問題集は市販されていて、採用サイトでもN検の受験がすすめられています。

ビジネス職の応募が11月に始まる年なら、それまでにN検2級を取っておくと、筆記試験の負担を減らせます。

免除にならない場合も、N検2級の問題集を一通り解いておくと、時事問題試験の準備になります。

毎日新聞社が求める人物像

面接官は限られた時間のなかで、目の前の学生が自社で長く活躍できる人材かどうかを見極めようとしています。

毎日新聞社の選考で評価されるには、企業側がどのような人物を求めているのかを深く理解し、それに合致する自分の一面をアピールすることが不可欠です。

新聞社という特殊な環境で求められる素養は、一般的なビジネスパーソンとは少し異なる部分があります。

ここでは、新聞社の仕事から見えてくる2つの人物像を整理します。

これらを意識して回答を準備することで、面接官に「一緒に働きたい」と思わせる説得力を持たせることができます。

社会の事象に対して自ら問いを立てられる探究心

新聞社の記者は、与えられた情報をそのまま伝えるだけではなく、世の中の当たり前を疑い、隠された真実を掘り起こす役割を担っています。

そのため、面接では「なぜその出来事が起きたのか」「誰が困っているのか」といった問いを自ら立てられる探究心が強く求められます。

ニュースを見て感想を言うだけでなく、自分なりの視点で深掘りし、新しい切り口を見つけ出そうとする姿勢をアピールすることが大切です。

学生時代の研究活動やゼミでの取り組みなどを通じて、一つのテーマにどれだけ執着して向き合ってきたかを伝えることで、この探究心を証明することができます。

立場や価値観の異なる人々と信頼関係を築ける対人スキル

取材活動は、時に相手が話したくないことまで聞き出さなければならない厳しい仕事です。

そこで必要になるのが、初対面の相手や異なる価値観を持つ人々とも短時間で信頼関係を築ける高度な対人スキルです。

面接では、あなたの話し方や表情、質問に対する柔軟な対応力から、取材相手の懐に飛び込める人間的な魅力があるかがチェックされています。

サークル活動での意見の対立をまとめた経験や、アルバイト先で多様な年齢層の人たちと協力して成果を出したエピソードなどは、このスキルを裏付ける強力なアピール材料となります。

職種の選び方と併願できない組み合わせ

毎日新聞社では複数の職種の選考に同時に参加できず、ビジネス職と一般記者職、Webエンジニアと総合ITエンジニアの併願はできません。

毎日新聞社の採用サイト（募集要項）には、併願できない組み合わせの例としてこの2つが挙げられています。

27卒の追加募集でも、ビジネス職とWebエンジニア職の2職種の併願はできませんでした。

応募の時期はビジネス職が記者職より早いため、先に来るビジネス職に出すかどうかを、記者職の応募期間が始まる前に決めておく必要があります。

毎日新聞社の採用サイト（よくある質問）によると、勤務地は一般記者が全国の支局・本支社・海外拠点、ビジネスが5本支社、Webエンジニアが東京本社です。

転勤の範囲も職種で違うため、仕事内容と勤務地の両方を見て職種を選びます。

内定に向けてやっておく準備

毎日新聞社からの内定を確実なものにするためには、他の学生から一歩抜け出すための独自の戦略が必要です。

エントリーシートの書き方や面接の基本的なマナーを押さえるのは当然として、新聞社に特化した深い対策をどれだけ継続できるかが勝負の分かれ目となります。

ここでは、28卒の学生が内定に向けて実践すべき3つの具体的なポイントを紹介します。

今日からすぐに行動に移せるものばかりですので、後回しにせず着実に毎日のスケジュールに組み込んでいきましょう。

継続的なニュースの定点観測と自分の意見の言語化

新聞社の選考では、面接の直前にニュースを詰め込んだだけではすぐに見透かされてしまいます。

毎日の習慣として、複数の新聞を読み比べ、同じニュースでも各社がどのような切り口で報じているかを定点観測することが重要です。

そして、インプットした情報に対して「自分ならどう考えるか」をノートに書き出し、言語化する訓練を続けてください。

日常的に社会問題に対する自分の立ち位置を明確にしておくことで、面接で予期せぬ時事問題の質問が飛んできても、焦らず論理的に答えることができるようになります。

OB・OG訪問を通じた現場のリアルな課題の把握

インターネット上の情報や会社説明会だけでは、毎日新聞社の本当の姿を理解することはできません。

大学のキャリアセンターやOB・OG訪問のサービスを活用して、積極的にOB・OG訪問を行い、現場の記者が日々どのような思いで取材に向き合っているのかを生の声で聞いてみましょう。

現場の社員が抱える苦労や、最近の報道業界の課題など、リアルな情報を引き出して自分の志望動機に組み込むことで、エントリーシートや面接の説得力が飛躍的に向上します。

他紙との比較による「毎日新聞でなければならない理由」の確立

全国紙には読売、朝日、毎日、産経、日経とそれぞれ明確なカラーがあります。

その中で、なぜあなたは毎日新聞を選んだのかを語れることが、内定獲得の絶対条件です。

同じ日の紙面を読み比べ、毎日新聞がどのテーマをどの面で大きく扱っているかを、自分なりに分析してください。

他紙の強みも理解した上で、それでも毎日新聞の報道スタンスに惹かれる理由を論理的に説明できれば、面接官に対して非常に強い熱意を伝えることができます。

早期選考に落ちたら本選考に申し込める？

毎日新聞社の採用サイトには早期選考という枠が無く、選考に落ちたあと同じ年度に再び応募できるかどうかの記載もありません。

定期採用は職種ごとに応募期間が分かれていますが、複数の職種の選考には同時に参加できないと案内されています。

27卒では、定期採用のあとにビジネス職とWebエンジニア職の追加募集が6月〜7月にありました。

再応募できるかが気になる場合は、採用担当に直接問い合わせるのが確実です。

毎日新聞社と併願するべき企業・業界

毎日新聞社を受けるときに、1社だけに絞り込むのは非常にリスキーです。

マスコミ業界は全体的に採用枠が少なく、優秀な学生でもご縁がなければ落ちてしまう世界だからです。

そのため、同業他社や親和性の高い他業界をバランスよく併願し、面接の経験値を積みながら内定の確率を高めていく戦略が求められます。

ここでは、28卒向けに毎日新聞社と並行して受けるべき企業や業界の選び方について解説します。

自分の強みを活かせるフィールドを広げ、納得のいく形で就職活動を終えられるようにポートフォリオを構築していきましょう。

併願するべき全国紙・ブロック紙・通信社

毎日新聞社を志望するなら、同じ全国紙である読売新聞や朝日新聞はもちろん、共同通信や時事通信といった通信社の選考も必ず併願すべきです。

通信社は新聞社に記事を配信する役割を持ち、報道の最前線で働くという点では仕事内容が非常に似ています。

また、特定の地域で強い影響力を持つブロック紙（北海道新聞や中日新聞など）も、地域に根差した深い取材ができる点で魅力的な選択肢となります。

複数のメディア企業を同時に受けることで、各社のカラーの違いがより鮮明に理解できるようになるという相乗効果も期待できます。

一緒に受けるべき業界（出版・テレビ・ITメガベンチャー）

新聞業界以外で一緒に受けるべき業界としては、言葉を扱う出版業界や、映像を通じて情報を伝えるテレビ局などの放送業界が挙げられます。

これらは「社会に情報を発信し、人々の心を動かす」という根本的な目的が共通しているため、志望動機を少しアレンジするだけで無理なく併願することが可能です。

また、近年は新聞社もデジタル領域に注力しているため、Webメディアを運営するITメガベンチャーなどを受けておくのも賢い選択です。

デジタル領域の選考を受けて得た知見は、新聞社の選考でも話せる材料になります。

毎日新聞社の28卒の選考に関するよくある質問

毎日新聞社の28卒の選考について、マイページや学部の条件でよく出る疑問に答えます。

28卒のマイページはもう開いていますか？

毎日新聞社の28卒用のマイページ（2028 My Page）は開設されていて、新規登録ができます。

毎日新聞社の2028 My Pageから登録でき、28卒の夏季インターンもこのマイページから応募を受け付けていました。

募集要項のページにある「マイページ」のリンクは27卒用なので、28卒は2028 My Pageから登録します。

インターンに参加しないと本選考に進めませんか？

毎日新聞社の定期採用は、インターンに参加していなくても、マイページにエントリーしてESを出せば応募できます。

募集要項の応募資格は入社時期と年齢だけで、インターンの参加は条件に入っていません。

記者職を志望する場合、文系・理系や学部の専攻は影響しますか？

毎日新聞社は、卒業した大学や学部・学科を問わずに採用しています。

毎日新聞社の採用サイト（よくある質問）では、どの職種でも理系出身者が活躍していて、一般記者では理系の知識を生かした取材もできると説明されています。

エンジニア職にも文系出身の社員が多いとされていて、専攻よりも、その分野で身につけた力を仕事にどう生かすかを話せるかが大切です。

まとめ

毎日新聞社に早期選考という枠の案内は無く、27卒の定期採用はビジネス職が11月、エンジニア職が1月、記者職が2月から応募を受け付けていました。

28卒の応募時期はまだ公表されていないため、2028 My Pageに登録して選考開始のメールを待ちつつ、N検2級の取得と職種選びを進めます。

ビジネス職と一般記者職は併願できないため、どちらに応募するかを11月までに決めておくと、応募期間に迷わずに済みます。