はじめに
近年、学生の間でも人気が高まっているベンチャー企業ですが、就職するからには年収が気になるものです。
大企業より若いうちから稼げるという話もある一方、年収が少ないという話も聞こえてきます。
いったい、ベンチャー企業の年収ってどれくらいなのでしょうか。
ベンチャー企業での年収の増やし方や、年収の多いベンチャー企業の特徴をご紹介していきます。
ベンチャー企業の平均的な年収は？
ベンチャー企業は若くても頑張り次第で高収入が得られるという話と、大企業に比べて年収が低いという話の両方が利かれます。
では、ベンチャー企業の平均的な年収はどのくらいなのでしょうか。
1年目の月収の平均は27万程度、年収は370万程度が平均的な相場といわれています。
あくまでも平均なので、平均より高い企業、低い企業があるわけですが、意外に高月収だと感じたかもしれません。
もっとも、単純に年収を月給で割ると約14ヵ月分なので、ボーナスの割合が少ないとみることもできそうです。
大企業の場合、業績によるとはいえ、夏と冬は月給の2ヵ月分ほどのボーナスが予定されるので、その点では、企業の業績や各自の成果が影響するといえるかもしれません。
大企業は福利厚生が充実している
就活生の中には、安定していて知名度も高い大企業と、早い時期から活躍できて、やりがいがありそうなベンチャー企業とで迷っている方もいることでしょう。
比較ポイントは色々あると思いますが、年収も気になるところです。
この点、大企業の場合も、1年目の給料は、ベンチャー企業とあまり変わりはありません。
しかし、2年目以降は大企業のほうが給料が増えていく傾向にあります。
近年は成果主義の導入も進んでいるものの、年功序列的な傾向は今も残されていて、勤続年数が長くなるほど、経験値も上がることで給料が増えるためです。
また、大企業は福利厚生が充実している点で、小さなベンチャー企業とは差があります。
給料面でも各種手当が充実しており、勤続年数が長くなれば、結婚したり子どもが生まれたり、マイホームを買ったりすることで、家族手当や住宅手当などが支給され、給料も上がっていくことになるのです。
年収はベンチャー企業によって変わる
ベンチャー企業の年収ってどれくらいかといえば、370万円というのは、あくまでも平均であり、ベンチャー企業に勤務したら、平均額が支給されるわけではありません。
年収はベンチャー企業によって変わりますし、個々の成果によっても差が出るのが特徴です。
年収はベンチャーの投資ステージでも変わり、初期のステージでは売上が少ないため、少ないのが一般的です。
事業が軌道に乗り、売上が増えるにつれ、年収も加算されていきます。
ただし、大企業よりもシビアで、個々の頑張りも大きく影響を与えます。
企業の業績がよくなっても、成果を上げられない人は年収は低く、成果が出せれば、年齢や勤続年数を問わず、年収がプラスされるのが一般的です。
ベンチャー年収はどのようにして決められるの？
では、ベンチャー年収はどのようにして決められるのでしょうか。
ベンチャー企業の成長段階と、個々人の成果が影響するケースが多いですが、ベンチャー企業はそもそも給与テーブルが存在しないことも少なくありません。
一方で、ベンチャー企業は出来高で変わることが多く、同じ企業に勤めている同期や同世代の同僚でも、大きく差が出ることがあります。
詳しく見ていきましょう。
ベンチャーは給与テーブルが存在しない！？
ベンチャー年収はどのようにして決められるのか気になるところですが、企業の成長段階や規模にもよりますが、給与テーブルが存在しないケースが少なくありません。
とくに、創業して間もない、まだ事業が軌道に乗り切っていない、少人数企業である、ようやく中途採用や新卒採用をはじめるなど創業時のメンバー以外の従業員を採用するようになったというベンチャーでは、明確な給与テーブルがなく、経営者の裁量などで決められているケースが多いです。
そのため、経営状況によって給料が決められることがあり、安定しない傾向にあるのは事実です。
もっとも、あくまでもベンチャーの経営状況や成長段階などによるので、すべてが不安定というわけではありません。
ベンチャーは出来高で変わることが多い
ベンチャー年収は出来高で変わることが多く、個人の能力や成績に大きく影響されます。
日本はこれまで年功序列の給与制度が多く、勤続年数が長くなるほど、年収が上がっていく仕組みでした。
近年では職種を問わず、成果主義を採り入れる傾向があるものの、やはり、ベースは年功序列や基本給があり、給料の一部に成果主義を導入している企業が多いです。
これに対して、ベンチャーは能力で評価されることが多く、各自の出来高が年収に影響を与えるケースが多くなります。
営業職など成績での評価がしやすい職種だけでなく、エンジニアなども年俸制など能力で評価される成果主義や実力主義の社会です。
年齢や勤続年数を問わず、高収入が得られるチャンスがあるため、能力がある人、成果によって評価されたい人には魅力的です。
年収はどうやったら増やせるの？
ベンチャーは給与テーブルがないケースも多く、一方で、成果が出せれば高収入が得られる可能性があるといわれますが、実際のところ年収はどうやったら増やせるのでしょうか。
ベンチャーの傾向からすれば、自身のスキルを増やしていき、能力を認められ、成果を出して評価されることが、年収アップの基本です。
また、事務職など成果が出しにくい職種や、まだ成長過程にあるベンチャーなどで、大幅な年収アップが期待できない段階なら、残業で増える可能性もあります。
自身のスキルを増やしていく
ベンチャー企業での年収の増やし方の基本は、自身のスキルを増やし、能力を高めていくことです。
高い能力を身につけ、仕事の幅を広げることで評価を得ることができ、給料が増える可能性があります。
もっとも、いかにスキルを増やしたり、知識を身につけたりして、仕事の幅が広がったとしても、成果が出せないと評価されないケースも多いです。
ベンチャーは成長過程にあり、新たなビジネスを成功させていこうとする企業です。
大企業に比べて人数も少なく、成長できるかや、業績を高められるかは、1人1人の成果にもかかっているので、目に見えた成果が出せないと、収入に結びつかない場合もあります。
残業で増える可能性がある
ベンチャーで年収はどうやったら増やせるのかの、もう1つの方法は残業で増える可能性がある点です。
最近、働き方改革の影響でワーク＆ライフバランスを重視する傾向や、メンタルヘルスへの配慮などから、残業を禁止する企業やノー残業デイを設ける企業、残業時間を規制する企業が大手を中心に増えています。
残業が減って自由時間が増えて嬉しいという声がある一方、残業代が減ったことで収入が大幅に減ってしまい、副業を探しているといった方もいます。
この点、ベンチャーの中には自由で柔軟なワークスタイルを導入する企業がある一方で、仕事量が多く、長時間の残業や土日出勤があるケースも少なくありません。 そのため、残業を行うことで、給料が増える企業も存在しています。
年収の多い企業の特徴
ベンチャー企業の中には、年収が多いと話題になっている企業も少なからず存在しています。
では、年収の多いベンチャー企業にはどのような特長があるのでしょうか。
大きくわけると、3つの特徴が見られます。
・成長事業に取り組む企業
・資金調達額の多い企業
それぞれ、特長を見ていきましょう。
メガベンチャーなどの企業
年収の多いベンチャー企業の特徴の1つ目は、メガベンチャーなどの企業であることです。
メガベンチャーは成長期から成熟期に移っており、一部上場をはたすなど、大手企業と肩を並べるレベルまで成長しているケースが少なくありません。
従業員の規模でみても、大企業に劣っていないケースもありますし、商品やサービスが認知され、ブランドの人気も出て、売上も大きくなっています。
そのため、ベンチャーの中でも、高い給料になる傾向にあります。
もっとも、メガベンチャーに成長したから、社員の誰もが高収入を得られるわけではありません。
能力主義、成果主義が重視される傾向が強いので、活躍することが求められます。
メガベンチャーほど経験者の能力が高いので、現場でどんどん吸収しながら、能力を高めていくことが必要です。
成長事業に取り組む企業
年収の多いベンチャー企業の特徴の2つ目は、成長事業に取り組む企業です。
今後成長する事業に取り組む企業は、年収が増える傾向にあります。
社会に求められ、世界に求められる事業や、ニッチな市場に参入し、道を切り開いて一人勝ちしているような企業などです。
ベンチャーは新たな技術やアイディアを持って独自の開発を行い、独自のサービスを提供してヒットするケースも多く、他が追い付いてくるまでの間は独走状態になります。
その間に知名度やブランド力も高まり、他が類似の事業をはじめても、ユーザーの心をがっちりつかんで売上が伸びていく期待が持てます。
こうした成長事業に取り組むベンチャーに就職し、成果を上げていければ、高収入が期待できるでしょう。
資金調達額の多い企業
年収の多いベンチャー企業の特徴の3つ目は、資金調達額の多い企業です。
資金調達は今後の企業の成長予測に見合った額なので、資金調達が多い企業は今後成長を遂げ、年収が増えていく傾向にあります。
新興市場を含めた上場による資金調達をはじめ、ベンチャー特有の資金調達法である、ベンチャーキャピタルから投資をされている企業は要注目です。
ベンチャーキャピタルが投資するということは、企業の将来性や成長に期待していることを意味します。
なぜなら、ベンチャーキャピタルは企業成長による収益から配当を得たり、企業価値が高まったりしたところで、上場をはたさせ、株式を売却して利益を得るプロの投資家だからです。
高い年収を期待するなら、株主にベンチャーキャピタルが名を連ねているかもチェックしてみましょう。
年収が高いベンチャー企業例
年収が高い企業は、どのような企業があるのでしょうか。
ここでは、具体的な企業例を10個紹介します。
M&A総合研究所
AI技術を活用したM&A（企業の合併・買収）仲介サービスを提供している企業です。
2022年に東証グロース市場（現・東証プライム市場）に上場し、短期間で急成長を遂げました。
特にM&Aアドバイザー職においては、成果に応じた高いインセンティブ制度を導入しており、これが企業全体の平均年収を押し上げる要因となっています。
報道などでは日本トップクラスの平均年収水準にあるとされ、実力主義・成果主義の文化が強いことが特徴です。
株式会社キーエンス
主に工場の自動化（FA）に使われるセンサーや測定機器、画像処理機器などを開発・販売するメーカーです。
設立から時間は経っていますが、一貫して高収益・高年収を維持しており、日本の製造業の中でも際立った存在です。
その理由は、付加価値の高い製品開発力、代理店を介さない直接販売体制、徹底した合理主義と成果主義に基づく営業スタイルにあります。
営業利益率が非常に高く、その利益を社員に還元する方針のため、平均年収は日本の全上場企業の中でも常にトップクラスです。
新卒採用でも高い給与水準を提示することで知られています。
Preferred Networks
深層学習（ディープラーニング）技術を核に、AIの研究開発と実用化を進める企業です。
特に、自動運転、産業用ロボット、ライフサイエンスなどの分野で、トヨタ自動車など大手企業との共同研究開発を積極的に行っています。
世界トップレベルのAIエンジニアや研究者が多数在籍しており、彼らのような高度専門人材を確保・維持するために、非常に高い給与水準を提示していると言われています。
未上場ながら、その技術力と将来性から高い企業価値（ユニコーン企業）を持つと評価されており、日本のAI分野をリードする存在です。
Sansan株式会社
法人向け名刺管理サービス「Sansan」と個人向け名刺アプリ「Eight」を提供している、国内SaaS（Software as a Service）企業の代表格です。
「出会いからイノベーションを生み出す」をミッションに掲げ、名刺管理を起点として、請求書管理サービス「Bill One」などビジネスインフラへと事業領域を拡大しています。
SaaSモデルによる安定した収益基盤と継続的な成長が特徴です。
特にエンジニアやセールス職において、市場価値に応じた競争力のある給与体系をとっており、日本のSaaS業界の中では比較的高めの年収水準にあると言われています。
スマートニュース株式会社
スマートフォン向けニュースアプリ「SmartNews」を開発・運営する企業です。
日本国内だけでなく、アメリカをはじめとする海外市場でも多くのユーザーを獲得しており、グローバルに事業を展開しています。
機械学習アルゴリズムを用いた高精度なニュース配信技術が強みです。
世界中から優秀なエンジニアやデータサイエンティスト、プロダクトマネージャーなどを惹きつけるため、グローバル基準を意識した高い報酬水準を設定していると言われています。
未上場ですが、企業価値の高いユニコーン企業として知られています。
株式会社ドリームインキュベータ
大手企業向けの戦略コンサルティングと、有望なベンチャー企業への投資・育成（インキュベーション）を両軸で行うユニークな企業です。
「社会を変える 事業を創る。」をミッションとし、コンサルティングで得た知見を活かした新規事業創出にも注力しています。
特に戦略コンサルタント職は、少数精鋭で高い能力が求められる分、報酬水準もコンサルティング業界の中で高いレベルにあることで知られています。
実力次第では若手から高年収を得ることも可能と言われ、知的な挑戦を求める人材が集まっています。
株式会社SmartHR
クラウド型の人事労務ソフトウェア「SmartHR」を提供し、企業の入社手続きや年末調整といった煩雑な労務業務の効率化を支援しています。
使いやすさと機能性で高い評価を得ており、導入企業数を急速に伸ばしているSaaS企業です。
ユニコーン企業としても知られ、その急成長を支える優秀な人材、特にソフトウェアエンジニアやプロダクトマネージャー、セールス、カスタマーサクセスなどの職種に対して、市場価値を反映した高い報酬を提示していると言われています。
働きがいのある組織づくりにも力を入れています。
株式会社TBM
石灰石を主原料とし、紙やプラスチックの代替となる新素材「LIMEX（ライメックス）」、および資源循環を促進する再生素材「CirculeX（サーキュレックス）」を開発・製造・販売する企業です。
環境問題への貢献を目指すディープテック・スタートアップであり、サステナビリティ分野で国内外から注目を集めています。
革新的な素材開発とグローバルな事業展開を進めるため、研究開発、エンジニアリング、事業開発などの分野で高度な専門知識を持つ人材を求めており、報酬面でも競争力のある水準を提示していると考えられます。
未上場のユニコーン企業です。
株式会社LayerX
ブロックチェーン技術やAI（人工知能）を活用し、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するソフトウェアやサービスを開発・提供しています。
主なプロダクトには、AI-OCR技術を用いた請求書処理サービス「LayerX インボイス」や法人カード「LayerX カード」などがあります。
フィンテック領域や経理・会計業務の効率化を中心に急成長しており、特にソフトウェアエンジニアやプロダクトマネージャーといった技術職に対して、高いスキルに見合った報酬を提示していることで知られています。
未上場ながら、その技術力と事業展開で注目されています。
HEROZ株式会社
「驚きを心に」をコンセプトに、将棋AIの開発などで培った独自のAI技術を核として、様々な産業分野（金融、建設、エンターテイメントなど）にBtoBのAIソリューションを提供する企業です。
特に、ディープラーニングを含む機械学習技術に強みを持ちます。
AIエンジニアやデータサイエンティストといった高度な専門職の需要は高く、その専門性や貢献度に応じて高い報酬が期待できる企業の一つです。
AIの社会実装を通じて、各産業の課題解決に貢献することを目指しています。
東証プライム市場に上場しています。
年収が高いベンチャー企業から内定をもらうポイント
年収が高いベンチャー企業を探すポイントや内定を貰うポイントは、どういった点にあるのでしょうか。
ここでは、年収が高いベンチャー企業を探すポイントや内定をもらうポイントを徹底的に解説します。
高い専門性を身に着ける
ベンチャー企業、特に高年収を提示する企業は、事業を急速に成長させるための即戦力を求めています。
そのため、特定の分野における深い知識や経験、つまり高い専門性は非常に重要な要素となります。
例えば、AI開発、高度なデータ分析、特定の業界に特化した事業開発スキル、あるいは法務や財務に関する専門知識などが挙げられます。
こうした専門性は代替が難しく、企業の競争優位性を直接的に高めるため、企業は高い報酬を支払ってでも獲得しようとします。
自身のスキルセットが市場でどれだけ希少価値を持つかを把握し、常に学び続け専門性を磨くことが、高い年収での内定獲得につながります。
企業が抱える課題に対し、自身の専門性でどのように貢献できるかを具体的に示すことが重要です。
成長市場を選ぶ
企業の成長は、その企業が属する市場の成長と密接に関連しています。
市場全体が拡大していれば、その中で活動する企業も売上や利益を伸ばしやすく、それが従業員の給与水準向上につながる原資となります。
例えば、現在のAI、デジタルトランスフォーメーションを支えるSaaS、環境問題に対応する再生可能エネルギー、高齢化社会で需要が高まるヘルステックなどの分野は、大きな成長が見込まれています。
こうした成長市場に身を置く企業は、将来的な事業拡大への期待から資金調達もしやすく、優秀な人材獲得のために高い給与を提示する傾向があります。
将来性の高い市場を見極め、その中で事業を展開する企業を選ぶことは、高年収を実現するための重要な戦略と言えるでしょう。
企業の成長フェーズを見極める
ベンチャー企業は、その成長段階によって組織の安定性、求める人材像、そして報酬体系が大きく異なります。
創業初期のシードやアーリーステージの企業は、将来性は大きいものの事業が不安定で、給与水準もまだ低い場合があります。
一方で、リスクを取る人材にはストックオプションなどで報いることが多いです。
シリーズBやCといったミドルステージ、あるいはそれ以降のレイターステージに進むと、事業モデルが確立し収益も安定してくるため、組織拡大と優秀な人材の維持・獲得のためにより高い給与を提示できるようになります。
高年収を安定的に得たいのであれば、事業がある程度軌道に乗り、組織体制も整ってきたミドルからレイターステージの企業を中心に検討するのが現実的です。
収益性の高いビジネスモデルを持つ企業を選ぶ
企業の給与水準は、その企業が生み出す利益に大きく左右されます。
たとえ売上高が大きくても、利益率が低ければ人件費に十分な資金を充てることが難しくなります。
そのため、持続的に高い利益を生み出せるビジネスモデルを持っている企業を選ぶことが重要です。
例えば、一度顧客を獲得すれば継続的な収益が見込めるサブスクリプション型のSaaSビジネス、独自の技術や特許によって高い参入障壁と利益率を確保している企業、あるいは強力なネットワーク効果で利用者が増えるほど価値が高まるプラットフォームビジネスなどが挙げられます。
こうした企業は利益を従業員に還元する余裕があり、高い給与水準を維持しやすい傾向にあります。
企業のビジネスモデルを深く理解し、その収益性を見極めることが大切です。
大型の資金調達に成功している企業を選ぶ
ベンチャー企業にとって、資金調達は事業成長のための重要な燃料です。
特に、大型の資金調達に成功しているという事実は、その企業の事業計画や成長の可能性が投資家から高く評価されている証拠と言えます。
調達した潤沢な資金は、研究開発、マーケティング活動の強化、そして何よりも優秀な人材の獲得と維持に使われます。
多額の資金を持つ企業は、競争力のある高い給与を提示して優秀な人材を集めようとする傾向が強いです。
数十億円規模の資金調達ラウンドを完了していたり、国内外の著名なベンチャーキャピタルが出資していたりする企業は、資金力があり、高い年収を期待できる可能性が高いでしょう。
企業の発表やニュースリリースで資金調達の状況を確認することが重要です。
インセンティブ制度を確認する
ベンチャー企業の報酬は、基本給だけで決まるわけではありません。
特に年収が高いとされる企業では、ストックオプションや業績連動賞与といったインセンティブ制度が報酬パッケージ全体の中で大きな割合を占めることがあります。
ストックオプションは、将来会社の株価が上昇した際に大きな利益を得られる可能性がある制度であり、企業の成長に貢献するモチベーションにもなります。
ただし、権利確定条件や行使価格、有効期間などを詳細に確認する必要があります。
また、個人の成果や会社全体の業績に応じて支給される賞与も、年収総額を押し上げる重要な要素です。
内定時には、提示された基本給の金額だけでなく、こうしたインセンティブ制度の内容と条件をしっかりと確認し、総合的な報酬で判断することが大切です。
ベンチャー企業の選考を効率よく進める方法とは？
ベンチャー企業の選考は、どのように進めていけば効率が良いのでしょうか。
ここでは、効率的にベンチャー企業の選考を進めていくための対策方法を紹介します。
面接対策を徹底的に行う
ベンチャー企業の面接は、候補者の能力や人柄、そして企業文化との適合性を深く見極めようとするため、事前の準備が非常に重要です。
面接対策を徹底することは、選考の通過率を高め、結果的に就職活動全体の効率を上げることにつながります。
まずは、応募する企業の事業内容、ビジョン、価値観を深く理解しましょう。
その上で、自身の経験やスキルがどのように企業の成長に貢献できるのかを具体的に説明できるように整理します。
なぜその企業でなければならないのかという明確な志望動機や、将来のキャリアプランについても深く掘り下げておくことが求められます。
想定される質問への回答を準備し、模擬面接を繰り返すことで、自信を持って本番に臨めるようになります。
準備を重ねることで面接官に熱意と能力を効果的に伝えられ、選考プロセスをスムーズに進めることが可能になります。
インターンシップに参加する
インターンシップへの参加は、ベンチャー企業の選考を効率的に進める上で非常に有効な手段です。
実際に働くことで、企業のウェブサイトや説明会だけでは分からない社内の雰囲気や具体的な業務内容を深く理解できます。
これにより、自分に本当に合った企業かを見極められ、入社後のミスマッチを防ぐことができます。
これは結果的に時間と労力の節約につながります。
企業側にとっても、インターンシップは候補者の実務能力やチームへの適応力を直接評価できる貴重な機会です。
インターンシップ期間中に高いパフォーマンスを発揮し、積極的に業務に取り組む姿勢を示せば、それが高く評価され、本選考で有利になったり、選考プロセスの一部が免除されたり、あるいは早期内定につながるケースも少なくありません。
企業理解が深まることで、本選考の面接でも説得力のあるアピールが可能になります。
就活エージェントに相談する
就職活動、特に情報が多岐にわたるベンチャー企業選びにおいては、就活エージェントの活用が効率化に大きく貢献します。
エージェントは、公開されていない求人情報を含め、数多くのベンチャー企業の情報を保有しており、個々の学生の希望や適性に合った企業を紹介してくれます。
これにより、自分で膨大な情報の中から企業を探し出す手間を大幅に省くことができます。
さらに、応募書類の添削や模擬面接といった選考対策のサポートを受けられたりする点も大きな利点です。
企業との面接日程の調整や連絡なども代行してくれるため、学業や他の活動に集中しながら効率的に選考を進めることが可能です。
まとめ
ベンチャー企業の年収ってどれくらいかというと、1年目の年収は370万程度といわれます。
ベンチャー年収はどのようにして決められるのかですが、給与テーブルが存在しないケースが多く、個々人の出来高で変わるケースが少なくありません。
ベンチャーで年収を増やしたいなら、自身のスキルを増やして成果を上げていくか、残業を頑張って地道に稼ぐかです。
年収の多いベンチャー企業の特徴としては、メガベンチャーなどの成熟企業、成長事業に取り組む企業、資金調達額の多い企業がありますので、そうしたベンチャーを狙って就活するのもオススメです。
