はじめに
会社選びの際に重要視していることはなんでしょうか。
やりがいや企業の成長性、社風なども大切なポイントです。
しかし、本音を言えば「給与水準が良く、福利厚生が整っていることは外せない」という方がほとんどだと思います。
就活サイトは企業のHPの募集要項では、福利厚生について必ず記載されています。
しかし、それ以上の情報が知りたいと面接で聞きたいと思うのは当然です。 面接で福利厚生について聞いても良いのか、説明していきましょう。
面接中に福利厚生を聞いても良いのか
結論から述べると、面接中は福利厚生について質問することはおすすめできません。
採用担当者によっては「利己的である」「業務への関心がない」「お金がもらえて休めれば、うちではなくても良いのではないか」などのマイナスなイメージを抱かせるおそれがあります。
もしどうしても聞きたいのであれば、聞くタイミングや聞き方に十分に注意が必要です。
加えて、面接官が「福利厚生について聞く＝不合格」と決めている可能性も大いにあるため、ある種の賭けになることを覚悟しなければなりません。
福利厚生は働く会社を選ぶうえで欠かせないポイントであるため、理不尽な一面はありますが、一定数良く思わない採用担当者がいることは事実であり、聞かないほうが無難と言えます。
そもそも面接は求職者にとってアピールの場である
面接で福利厚生について聞くべきでない大きな理由の1つに「面接は就活生にとって自らを売り込む場である」という前提があげられます。
限られた時間で採用担当者に、企業が自分を雇用することで得られるメリットや、自分が学生時代に力を入れたことで物事に取り組む姿勢を伝え、企業とのマッチングを十分にアピールするための面接なのです。
それは面接の最後に設けられる「何か質問はありますか？」といういわゆる逆質問の時間においても同じです。
逆質問の際は自由に委ねられるため、つい自分の興味があることを問いたくなりますが、あくまで熱意を自由に伝える場所であることを忘れてはいけません。
そのため、福利厚生などのような誰でも合格後でも聞けることを聞くのはややずれており、怠慢な印象を与えます。
企業研究を十分にしたからこそできる志望度ややる気が伝わる質問を行い、合格の可能性を1％でも上げる方向に逆質問の機会を使うのがおすすめです。
面接で福利厚生について聞くとマイナスな印象を持たれる可能性があるわけとは
逆質問は、ただ単に面接の最後の時間つぶしではありません。
企業は逆質問の内容から、学生の質問力・コミュニケーション能力・志望度の高さなどをはかろうとしているのです。
そして、企業は当然ながら「企業の利益のために働く」という当然の義務を果たしてくれる、やる気のある学生を採用したいと考えています。
福利厚生について聞くとやる気がないと思われてしまう可能性が高いのです。
なぜ福利厚生について聞くとマイナスイメージを抱かせるのか、その理由を2つに分けて説明します。
仕事に興味がないと感じるため
まず、業務内容に対して関心が薄いという印象を抱かせる懸念があります。
就労意欲が高く、キャリアプランが明確であれば、仕事内容に関する質問がいくつもあるはずです。
しかし、福利厚生の質問が先に出てしまうということは、ネームバリューや待遇のみに惹かれていて、業務に関しては興味がないと判断されるおそれがあります。
やる気がない、つまり入社しても活躍してくれなさそうだと感じさせては、まず面接を通過するのはきびしいでしょう。
新卒の1人を採用し、育成し一人前にするのには、莫大な費用と手間と時間がかかります。
やる気がない学生では、優秀に育つ可能性は低いと判断されるでしょう。
そのため、意欲があり、長期にわたり企業に貢献してくれそうな学生を優先的に採用していくのです。
面接官側の立場に立ってその事情を加味すれば、面接の場で仕事に関することよりも福利厚生に関する質問を行う学生は、仕事に関して熱心に質問する学生より魅力的に見えないことを理解しておきましょう。
会社とスタンスが違い、すぐ辞めてしまうのではと思われるため
業務内容について質問しない学生は、企業のカラーを理解しておらず、早期離職のリスクが高いと判断される傾向があります。
特にベンチャー企業ではその傾向が強くあります。
日系の大手企業に比べれば「福利厚生の質問＝NG」と決めつけている採用担当者は少ない傾向にありますが、少数精鋭のベンチャーではそもそも福利厚生制度の整っている企業時代が少ないのも現状です。
有給休暇の消化率も悪く、産前産後休暇や、時短勤務の前例がない企業も少なくはないでしょう。
そのため正直なところ、人事としても聞かれたくないポイントであることは間違いありません。
ベンチャー企業は、大手企業よりも「会社を成長させたい」という意欲が強く求められます。
そのため、福利厚生を気にしている姿勢が選考過程で伝わると「会社と学生とで福利厚生や働き方に関するスタンスが違うのだな」と感じられるおそれがあるのです。
採用しても「特に出産や結婚など、人生のターニングポイントで離職するのではないか」と思われる可能性が高くなります。
面接中に福利厚生を聞く際の注意点
志望度の高さを企業に伝えるため、また企業に対してミスマッチがないと確信させるためにも、福利厚生について逆質問することは一般的に好ましくないとされています。
しかし、志望度が高いからこそ、ライフステージが変わっても変わらず働けるか、ワークライフバランスが充実させられるかは確認しておきたい項目という一面も否めません。
どうしても質問をしたい場合の、うまく聞く方法と注意すべきポイントについて話していきましょう。
福利厚生目当てだと思われないようにする
「志望理由の一番は福利厚生」と思われないようにするのが一番のポイントです。
先ほども述べたように、福利厚生について聞くのがNGとされる一番の理由は、業務に対して関心が薄いという印象を与えるからです。
福利厚生に関して主張が強い人は「給料がもらえて休めれば良い」という怠慢な印象を抱かせる可能性が高くなります。
そのため、福利厚生について質問する際は、なぜそれを聞くのかと言う理由を明確に述べることが大切です。
リスクを回避するためにたとえば、以下のようにまっとうな理由など、業務に前向きな理由をつけて質問しましょう。
「今後、結婚や出産を経ても御社で働き続けたいと考えています。 育児休暇や産前産後休暇、職場復帰などは制度としてどう運用されていますか。」
やる気を感じさせるだけではなく、入社後のビジョンが描けているという印象を与えるために、採用担当者にもマイナスなイメージをもたせず、逆質問を終えられます。
マイナスな印象を与えない福利厚生の聞き方の例
このように、福利厚生について質問するポイントは「あくまで業務に前向きである、企業に真剣に入社したいからこそ聞きたい」という姿勢を感じさせることです。
そのため、やる気が感じられる前振りをいかに入れるかが肝心です。 たとえば、残業や休日出勤について聞きたかったとします。
その際、単純に「残業はありますか」と聞くのでは、定時に帰りたいという気持ちが透けて見えてしまうのです。
しかし、以下のように質問すれば、残業を避けたいわけではないことをアピールできます。
「早く一人前になりたいという気持ちが強いため、残業や休日出勤で足りないところをカバーしたいと考えています。 先輩方はどのくらいの頻度で残業や休日出勤をされていますか？」
また、ざっくばらんに福利厚生について聞きたいのであれば、以下のように採用担当者へ直接問いかけてみるのも良いでしょう。
あくまで変化球の質問を心掛けてください。
HPなどに掲載されている情報は聞かない
福利厚生について質問したいのであれば、HPに載っている情報は質問しないようにしましょう。
調べればすぐに出てくる質問をわざわざ面接の場で聞いてしまうことは「福利厚生に限らず準備不足である」もしくは「志望度が低いのではないか」というマイナスイメージを与えかねません。
HPに書いてあることは徹底的に調べて、逆質問ではその上で不明だった点、よりくわしく知りたいと思ったことついてたずねてください。
特に福利厚生に関して聞く際は、前ふりでやる気を伝えるだけではなく、HPに載っていないことや、調べてもわからなかった部分を深掘りして聞くように心掛けると効果的でしょう。
上記のように、自分で調べたことを強調するのも1つのテクニックです。
どうしても福利厚生が気になる人へ～面接外で福利厚生を知る方法～
面接で聞く際のテクニックはありますが、やはり逆質問では福利厚生に関する質問は避け、業務に関することを質問してやる気を見せるのが無難です。
しかし、学生寮を出なければならないため家賃補助が必要などの理由で、どうしても福利厚生について知りたい方も多いでしょう。
面接以外に直接企業に質問できる機会がないと悩むかもしれませんが、面接以外にも確認する機会はあるのです。
福利厚生に関する情報を逆質問以外で手に入れる方法を3つ紹介します。
内定後の人事との面談
内定後の面談で聞くチャンスはあります。
内定を承諾したらそのまま入社、というイメージをもっている方がいるかもしれませんが、内定のあとは多くの企業では人事との面談が設定されます。
内定後は、よほどのことがない限り内定取り消しにはならないため、会社と学生の関係における主導権は会社側から学生に移るのです。
会社としては内定辞退になればまた、新しく人員を補充しなければなりません。
そのため、福利厚生に関する質問など面接時には聞けなかった待遇に関する質問も、包み隠さず応えてくれるケースがほとんどなのです。
実際に内定後の人事との面談で、公には出ていない年次別の給料モデルや住宅補助の詳細・コロナによる年収の変動・それぞれのポストに昇進する割合などを事細かに教えてもらえた事例もあります。
OB/OG訪問
内定後に聞けるとわかっていても、選考前の企業選定の段階で知っておきたいという人にはOB/OG訪問がおすすめです。
OB訪問は人事ではない一般社員と、フランクな雰囲気での対談になるため質問がしやすく、OBやOGも包み隠さずに実情を教えてくれるケースが多いため、聞く価値は十分にあります。
しかしOB訪問だからといって、福利厚生のことばかりを聞くのはやめましょう。
社員の方に対して失礼という意味もありますが、OB訪問の内容はほとんどの場合人事に報告されるのです。
そのため、入社のきっかけや企業を選んだ動機、1日の仕事の流れや社風ややりがいなど、業務に関することをメインで聞いたほうが心証は良いでしょう。
福利厚生に関してはどうしても聞きたいのみ、1～2個ほど用意しておくことをおすすめします。
口コミサイト
「OB/OG訪問をする時間がない、でも選考の前にある程度の情報を手に入れたい」という方は、口コミサイトを利用すれば手軽に情報を手に入れられます。
しかし、ベンチャー企業の場合は大手企業に比べると、口コミ数が少ない場合も多いのが難点です。
多くの人からの情報を得るという利点がある反面、匿名であるために情報の信ぴょう性に欠けている・口コミ当時と現在とで制度が変わっていることもあるなどのデメリットもあります。
実際に、家賃補助制度がないと口コミされていた会社で、人事との対談で質問すれば家賃補助制度が導入されていたなどのケースも聞きます。
口コミサイトの情報を鵜のみしすぎず、あくまで情報の1つとして頭に入れて、OB・OG訪問で情報をたしかなものにするのがおすすめの方法です。
おわりに
福利厚生について面接で質問することはタブーとされてきましたが、その傾向は徐々に変わってきています。
働きたいのであれば、当然の質問と考える人もいますし「自由に質問させることで学生の考え方がわかる」という捉え方をする企業もあります。
しかし、聞き方によっては「まだ働いてもいないのに権利を主張している」という印象を与えかねないのは事実です。
できれば面接の前後の段階で質問し、やむを得ず面接で質問する際は就労意欲もあわせてアピールしてください。
