はじめに
就活において志望先を絞り込むためには、大枠の業界から研究していくのが有効です。
アルバイト経験や自分の特性といった自己分析の結果から、すでにサービス業に興味があるものの「実際にどのような業界なのかわからない…」という人もいるでしょう。
本記事では、サービス業の特徴や動向、業種や職種などを紹介しているため一読すればサービス業界について理解できます。
サービス業界への理解を深め、志望先の企業選びに役立てたいという人はぜひ読んでみてください。
サービス業界とは
サービス業は、接客や教育など「目に見えない、実際に触れられないサービスを提供する」ことを基本的な事業としている業界の総称です。
販売や営業、各種サービスといったお客様に対して働きかけるサービスを行う業種であるため、含まれる業種は幅広く、仕事内容も職場によってさまざまあります。
物理的な物品ではなく、お客様に対するケアやサービスそのものに値段がついており、お客様の満足度が製品であるサービスの価値そのものに直結する業種だと言えるでしょう。
人と人とのコミュニケーションそのものが商品になっているとも言えますが、簡単な案内や販売業務の一部はAIでも行えるようになりつつある、ベンチャー企業による新たなビジネスの土壌が生まれやすいなど将来性に注目の集まる業界です。
サービス業界の特徴
どんな業界にもその業界ならではの特徴が存在しますが、サービス業界の特徴とはどのようなものでしょうか。
業界の特徴を知っていれば、自分の興味や適正、将来設計とすり合わせてマッチした仕事なのかを確認できます。
サービス業界の特徴について、詳しく見ていきましょう。
生産と消費が同時に起こる
サービス業界の大きな特徴は、製品の生産と消費が同時に行われる「同時性」です。
小売店で購入される物品などの場合は、生産されてから実際に消費者が購入して消費するまでに時間のラグが存在します。
しかし、接客などのサービスは、その場で「接客」という製品が生産されそのまま消費されるという状態にあるのです。
サービスというものは取り置くことができず、消費者が実際に経験しなくては存在がわからない不確実性があります。
この不確実性を要因としているため、サービスは生産と消費の同時性が観測されるのです。
そして、そのサービスという製品への満足度の評価もその場ですぐ発生するという特徴があります。
「店舗で応対した従業員の態度が良かったのでまた行きたい」または「酷い態度を取られたので二度と行きたくない」といった評価の発生が一例と言えるでしょう。
目に見えない商品を扱っている
サービス業界は、基本的に「無形商材」と呼ばれる目に見えない商品を扱う仕事です。
食料品・自動車・不動産といった形のあるもの、すなわち「有形商材」とは異なり、各種サービスは物理的な製品がなく、目に見えず触れることもできません。
そのような、見えない商品を販売することは難しいと感じる人も多くいるものの、サービスを受けたお客様の反応がつぶさに確認できるため、同時にやりがいも大きく感じることができる業界です。
製品となるのが自分の技量そのものになるため、努力次第で顧客満足度を高めやすいというのも特徴と言えるでしょう。
サービス業と接客業の違い
サービス業と接客業を同じように扱う方も多いでしょう。
多くの場合、サービス業は消費者への接客を伴うため、サービス業と接客業はほとんど同義であるとも捉えられます。
より正確に言うならば、サービス業の中で特に消費者と対面で仕事をする機会が多いものが接客業です。
つまり、接客業はサービス業に含まれる仕事の一種ということになるでしょう。
しかし、サービス業に含まれるのは、対面で接客をする企業だけではありません。
接客業以外を業務としている企業も多くあるため、興味のある企業がどのような仕事をしているのか調べる際には注意が必要となります。
「サービス業だから接客をするのだろう」という先入観を捨てて企業研究に臨むことが大切です。
就職難易度
サービス業界は深刻な人手不足に陥っており、就職難易度は比較的低い業界です。
専門的な知識や技能を必要としない業種であれば基本的に未経験でも就職しやすく、募集要項にも「未経験者OK」と記載している企業が多いのが特徴と言えます。
ただし、医療系や情報通信業など専門的な知識や技術が必要になる業種や職種もあるため、必ずしも何の経験や資格を持たない場合でも就職できるというわけではありません。
就職難易度が低いのはあくまでも特殊技能を必要としない業種であり、サービス業界全体で就活難易度が低いわけではない点には注意が必要です。
サービス業界の動向
業界について理解を深めるためには、現状や将来性などの動向について知ることも大切です。
先細りしていく業界に入っても、将来的に働き続けるのが難しければ貴重な時間が無駄になってしまいます。
サービス業界がどのような動向を見せているのか、以下で詳しく確認してみましょう。
現状
先述のとおり、人手を求めている企業が多いサービス業界は、現状国内で非常に大きな市場規模を誇っています。
サービス業界は、消費者が無形のサービスを望む限りあり続ける市場であるため、規模が大きいうえ多種多様な業種が存在しており、今後も生まれ続けると考えられるでしょう。
また、ターゲットの年齢層によっては、「できれば対面でコミュニケーションをしたい」と考える消費者も少なくありません。
機械やAIを導入しつつある企業も増えてきましたが、最終的な判断や応対を人間が行わなければならない業種も多くあります。
一部の有形商材のように、「一度購入したら終わり」「消費したらそれまで」というものでもないため普遍的な需要が高いです。
将来性
現状のとおり、どうしても人の手が必要な業務も少なくないため、将来性は今後もあると言われています。
さらに、少子高齢化によって少ない人手でも介護職や看護職などの福祉サービスを回さなければならず、需要は伸び続けるとされているため、なくてはならない業界です。
しかし、近年話題となっており、導入する企業が増えてきた機械やAIに仕事を取られる可能性のある業界であるとも言われています。
人が判断するまでもない簡単な案内サービスなどは、いつでも誰でも利用できるAIによって席巻される可能性が高いです。
どのような業種が今後も人の力が必要とされるのか、また逆にAIに置き換わっていく業務は何かを見極めたうえで仕事を選ぶと良いでしょう。
医療・介護業界は需要が一定数ある
サービス業界の中でも、医療系や福祉系の業界は安定した需要が見込める業種です。
少子高齢化によって、若い働き手が減り介護や医療を受ける高齢者が増えるため、介護職や看護職などの福祉サービスの需要は今後もあり続けると考えられています。
高齢者や入院患者に対するケアは対面でのコミュニケーションによるところも大きく、AIのみではできないため人の手がどうしても必要です。
機械を用いる場合もそれだけを全面的には信用できず、人の目による監督が必要となります。
よって、今後も安定して需要があり、新たな人材を募集し続ける必要がある業界と言えるでしょう。
一方で、高齢者や患者のケアに関わらない病院の受付などは機械に頼っているところも増えており、窓口業務は減少傾向にあります。
今後も必要となる業界
サービス業の需要が高い理由は、多様化していく消費者の要望やあり方にもあります。
テレビやインターネットでの情報化が進んで消費者のニーズが多様化することで、一人ひとりに合ったサービスが必要とされ、さらに新たな需要が生まれるのです。
店舗に赴いて接客を受けたいと望むお客様、インターネット上の通販で迅速な対応を望むお客様など、小売での接客1つ取っても消費者が持つ要望に複数の種類があるのがわかりやすいでしょう。
そしてその需要を開拓し、新たな分野を作り出していくのは、紛れもないサービス業界に属する人間になります。
このように、お客様が望むサービスがある限り、新たな需要やサービスの形態が生まれ途切れることのない業界と言えるでしょう。
AIの発達によってなくなる仕事もある
一部のサービス業は、近年話題となっているAI、つまり人工知能によって仕事を取られる可能性のある業界のひとつとされています。
理由としては、タッチパネル式のセルフレジやネット注文によって接客の負担が減り、店舗のスタッフを介さなくても解決する作業が増えたことなどが挙げられるでしょう。
ただし、複雑な判断が必要なサービスや、長年の経験が必要になる業務などは、機械に肩代わりさせることができません。
完全にAIに取って代わられ人間の出番がなくなるという可能性は低いものの、レジ打ちや予約管理など人間を必要としない業務に関しては、今後減少していく可能性が高いのではないかと考えられます。
AIには難しい業務の中には専門の知識や資格の習得が必要なものが多いため、サービス業界で長く働き続けたい場合はスキルアップを視野に入れた方が良いと言えるでしょう。
サービス業界の業種
興味のある企業を絞り込んでいくためには、実際にサービス業界に属する業種にはどのようなものがあるのかを把握しなければなりません。
なかには、「これもサービス業なのか」と驚くようなものもあるでしょう。
志望先選びの視野を広げるためにも、具体的な業種をしっかり知っておくことが大切です。
宿泊業/飲食サービス業
サービス業や接客業として、誰もが思い浮かべるメジャーな業種は宿泊業や飲食業でしょう。
これらは、宿泊施設や飲食物を提供する業種です。
お客様に一定期間宿泊する場所や宿泊中の食事を提供する企業、店舗内で調理した料理を提供する企業を指します。
たとえば、旅館やホテル、レストランやカフェ、ファストフード店や宅配ピザ屋などです。
料理のように目に見える商材を扱っているようにも見えますが、提供しているものの大部分は、それに付随する目に見えない接客などのサービスであるためサービス業に分類されています。
生活関連サービス業/娯楽業
よりクオリティの高い生活を支える業界として、生活関連のサービスや娯楽業も存在します。
一般家庭では難しい衣服の手入れを任せたり、ストレスの発散先を用意したりするなど生活を支えるサービスを提供する業種です。
消費者の労働力を肩代わりしたり、専門的な知識や技術でサポートするなど日常生活に関わるサービスを提供したりする企業のことになります。
たとえばクリーニングショップや美容室、エステ、映画館、劇団などが該当する業界です。
教育・学習支援業
サービス業のくくりとして意外なのが、子どもの健やかな成長をサポートする教育・学習支援業です。
学校での授業の補足や受験対策を担うような学習塾や家庭教師に代表されるような、教育やそのサポートをする業種になります。
学校教育関連や通信教材の提供など、それ以外の教育を提供する施設などが含まれており、幼稚園や小学校などもその一部です。
つまり、塾講師や家庭教師のみならず、学校に勤める教職員もサービス業の一部だと言えます。
不動産業/物品賃貸業
サービス業には、不動産業や物品の賃貸業も含まれます。
不動産業は、不動産の売買や賃貸とその仲介、物件の管理などを行う業種です。
不動産会社やマンションなど賃貸物件の管理を行う会社、リース会社やレンタル会社が該当しており、個人に対する取引だけでなく商業施設の運営や企業間の取引なども受け持っています。
一方の物品賃貸業は、個人や事業者に産業用品あるいは事務用品、自動車や娯楽用品などさまざまな物品を貸し出す事業を指す言葉です。
相手に所有権が移る売却とは異なり、あくまで期間を決めてのレンタルであるため、物品があるように見えてもサービス業に分類されます。
医療/福祉
すでに何度か紹介している医療系、福祉系の業界もサービス業の一部です。
医療や社会福祉など、消費者の心身の健康に関するサービスを提供する業種になります。
医療技術や保健衛生、社会保険などに関するサービスを提供する企業を指し、病院・歯科技工所・保育所・特別介護老人ホームなどが含まれる業種です。
接客業など特に資格の要らない業種と異なり、消費者の健康や安全に直結する業務であるため、高い専門知識や技術とそれを証明する資格が必要とされることが多い業種だと言えます。
情報通信業
サービス業界としては含まれる業務が比較的多いものに、情報通信業があります。
情報の伝達や提供を行う業種で、通信インフラを支える通信業、テレビやラジオなどの放送業、情報サービス業などがあります。
通信端末や情報そのものを有形商材と見なすと、「サービス業に含まれないのでは？」と疑問に思うかもしれません。
しかし、情報の処理や提供などのサービスやそれに付随したサービスを提供するということで、サービス業界に分類されています。
運輸業/郵便業
運輸業や郵便業など「運ぶ」サービスを提供する業種もサービス業に含まれます。
運輸業は旅客や貨物を運輸する業種のことで、自動車・船舶・航空機による人や貨物の輸送などが含まれます。
鉄道会社やタクシー会社、航空会社などが該当企業であり、運ぶ対象や運転するものに応じて特殊な免許が必要になることがほとんどです。
郵便業は手紙や貨物を運ぶ社会インフラの一種であり、運輸業と併せて今後もしばらくの間は人の手が必要な業界だと言えるでしょう。
学術研究/専門・技術サービス業
より高い専門性が求められるサービス業として、学術研究や技術サービスなどもあります。
具体的には、学術的な研究に取り組む業種や、専門的な知識や技術を活かして設計やデザインを行う業種などです。
ほかのサービス業よりも専門性が高く、高度な知識やサービスの提供が求められます。
工学研究所や医学研究所といった研究施設、法律事務所や税理士事務所などがこれに該当するほか、デザイン事務所や作家業などもあてはまる門戸の広い業種です。
その他（上記に分類されないもの）
多くのサービス業は上記に挙げた業種に分類できますが、なかにはあてはまらない業種も存在します。
それは、政治団体や神社などの宗教施設、大使館といったうえの8つの中に分類できない業界です。
これらは活動の形態が多岐にわたり、提供しているサービスも特殊なものが多いため、大きなグループに分類することができません。
また、そのほかのサービス業にはゴミ収集運輸業、自動車整備業、ピアノ調律業などさまざまなサービスが該当します。
多くの消費者の生活には直接関係しない、やや特殊な業種と言えるでしょう。
サービス業界のベンチャー企業
多種多様な事業を手がけ、自ら需要を生み出し分野を開拓するベンチャー企業においても、サービス業を受け持っている企業は多くあります。
これまでに見てきた通りサービス業界自体が非常に広い分野であるため、一口にベンチャー企業といっても数多くのサービス業が存在しているのが特徴です。
既存の常識にとらわれない革新的な事業や、まだ広まっていないこれから需要が増加するような事業に興味のある就活生は、ベンチャー企業のサービス業から探すと自分のやりたい仕事ができる可能性が高いと考えられます。
主なサービス業界の職種
やりたい仕事を探すためには、業界内にどのような職種があるか知ることも重要です。
同じ業界内でも職種によって仕事の内容は異なり、その業界における専門性が高い分野にどれだけ関わることになるかも異なります。
ここからは、先ほど挙げた業種に関わる主なサービス業の職種について見ていきましょう。
職種に関しては、志望先の選考で希望するものを聞かれる可能性もあるため、どのような業務を担っているかある程度把握しておくと具体的な回答が可能になります。
販売員
よくある接客業の職種には、小売店の販売員が挙げられます。
デパートやスーパーなど、店舗に常駐し接客販売やレジ、在庫の補充や発注といった商品管理などを行う仕事のことです。
販売員は、お客様と直接対面して接客し、店舗で取り扱っている商品を販売するのが主な仕事になります。
特に資格は必要ありませんが、消費者によっては販売員の態度で今後その店舗を利用するかを決めることがあるため、ブランドイメージを損なわないための教育が必要になる職種です。
医療・福祉スタッフ
医療系や福祉系の業界では、それぞれ専門のスタッフが求められます。
主に該当するのは、専門の資格を持った看護師や介護士などです。
乳幼児から高齢者までを対象に、患者や要介護者などのケアを行います。
この職種は施設の性質により多種多様な業務を担いますが、業務内容によっては、資格や専門知識を持っていないと対応できない専門的な仕事が多いのが特徴です。
利用者の健康や安全に直結する仕事である以上、中途半端な心持ちで入社すると大きなストレスを抱える可能性があります。
生まれたばかりの乳幼児はもちろん、認知症の高齢者など必ずしも円滑なコミュニケーションが取れる相手ばかりではないことを念頭に置いたうえで働く必要があると言えます。
先生・塾講師
学習施設での主力となるのは、先生や塾講師といった職種です。
主に小学生や中学生、高校生に勉強を教えることになります。
一般的な先生と呼ばれる学校教員と塾講師の違いは、指導にあたって教員免許が必要か否かという点です。
学校の先生になるためには教員免許を取得して試験に合格しなければなりませんが、塾講師には免許は必要ありません。
ただし、塾講師は子どもの学力アップに特化した指導を行う必要があるため、学校教育ではカバーできないところを学習塾で補うという関係性にある点は注意が必要でしょう。
単に教科書や教本をなぞるだけではなく、受け持った子どもが苦手としている部分はどこか、解決のためにはどのような教え方をすべきかを考える力が求められます。
不動産会社の営業
業種によっては営業職がサービス業の中核を担うこともあり、不動産業界は特にその傾向が強いです。
不動産販売営業は、自社やグループ会社で保有する土地や投資用マンション、戸建て住宅を個人に販売する職種になります。
この営業手法は、基本的にテレアポや飛び込みがメインとなるためその段階で断られることも多く、話を聞いてもらうまでに時間や労力がかかることが多いです。
また、不動産の購入となると慎重に検討して決めることがほとんどのため、成約率が高いとも言えません。
そのため、どこにでも赴くような体力や諦めないための気力が必要とされる仕事になります。
その分、動かす金額が大きい職種でもあるため、成約時のやりがいや達成感が特に強い仕事とも言えるでしょう。
配達・運送ドライバー
運送業において、サービスを提供するのはドライバーの役割です。
すなわち、タクシードライバーやトラックの長距離ドライバーなど、物品や人を運ぶサービスのことになります。
長距離ドライバーなどは、一見するとサービス業ではなさそうに見えますが、小売店から預けられた商品をお客様に届けるという面ではサービス業と同義となります。
つまり、「二者間での荷物の受け渡しを仲介する」というサービスを提供していることになるのです。
よって、長距離ドライバーもサービス業に分類されています。
また、公共交通機関などの運転士に関しては、よりわかりやすく移動に関する利便性をサービスとして消費者に提供しているため、比較的簡単にサービス業と見なすことができるでしょう。
ホールスタッフ
販売員と並んでメジャーなサービス業の職種として、ホールスタッフが挙げられるでしょう。
レストランやカフェ、ファストフード店など飲食店における来客対応やレジ打ち、在庫管理など接客と店舗の維持管理が主な仕事内容となります。
厨房の調理スタッフに求められる調理師免許のような特別な資格がなくても未経験からスタートできる職種であり、比較的スキルアップしやすいという特徴があります。
ゆくゆくは店長やエリアマネージャーなど、同じ企業の中で出世を目指すことができるほか、店舗経営の実績を活かして転職や独立を目指すなど、多様なキャリアを選択できるのも特徴と言えるでしょう。
販売員と同じくお客様に直接対応する仕事であるため、サービスへの顧客満足度の決め手となる可能性が高い職種です。
サービス業に向いている人
1つの業界を目指すにあたって、重要なのは興味・関心の強さだけではありません。
その業界と自分との相性が良くなければ、働いても楽しいとは言えず早期離職にもつながります。
そこで、サービス業界に向いている人の特徴をご紹介しますので、自己分析の結果と照らし合わせ、適性があるかどうか探ってみましょう。
人と関わる仕事がしたい人
「人と関わる仕事がしたい」と考えている人はサービス業界に向いています。
サービス業は基本的に人と関わる仕事であるため、「人と関わることが好き」と思える人が向いている業界です。
お客様と直接対話しながら仕事ができ、仕事に対するレスポンスがすぐに返ってくるため、相手の喜びを近い距離で知ることができるのがサービス業の良いところと言えるでしょう。
「人と話すことが好き」「人と関わって役に立つことで自己肯定感を得られる」という人はサービス業界を志すと良いでしょう。
ただし、自分の話をするだけではなく、相手の話をしっかり聞いて要望を汲み取る能力が求められる点には注意が必要です。
また、「人と関わるうえで誠実な対応ができる」というのも必須のスキルとなります。
臨機応変な対応が得意な人
状況に応じて臨機応変な判断を下せる人は、サービス業界に向いています。
サービス業は、お客様のニーズに合わせて柔軟な対応をすることが求められるケースが多いです。
用意されたマニュアル通りに問題なく仕事がこなせることもありますが、それだけでは避けられないトラブルが発生することも多々あります。
そのため、状況を見てその場に合った対応や判断を瞬時にできる力が必要となるのです。
しかし、そのような能力は一朝一夕で身につくものではないため、「業界に入ってある程度パターンを経験していくことでできるようになる」という人も少なくありません。
逆に学生のうちからそのような能力に恵まれているならば、選考においては大きなアピールポイントとなるでしょう。
相手の喜びを自分の喜びのように感じられる人
自分が相対する相手の喜びを自分のことのように感じられる共感性の高い人は、サービス業界に向いています。
サービス業は相手が求めることを考えて提供する仕事であり、最優先事項はお客様が満足することです。
よって、お客様が求めることを察し、相手に合ったサービスを提供する必要があります。
コミュニケーションによってお客様の課題や要望を汲み取り、お客様が喜んでくれるサービスや商品は何かを考えられることが重要です。
相手に寄り添って希望を叶えることが重要になるため、「自分が良いと思っていることでも押し売りすべきではない」ということを覚えておくとなお良いでしょう。
お客様の心情を考えることで独りよがりにならず、満足してもらえたことにやりがいを感じられるならばサービス業界に向いています。
トレンドに敏感な人
情報を集めるのが好きで、トレンドに敏感な人はサービス業界に向いています。
サービス業は、時代や市場に合わせて変化する業界です。
たとえば、アパレルスタッフであれば世間の流行である服装を、化粧品の販売ならば流行色や流行りのメイク方法を知っておかなければ、お客様の要望に応えることができません。
また、それ以外の業種でも、ある程度流行がわからないとお客様との会話についていけず、仕事にならないことがあります。
世間話はお客様と打ち解け、信用を得るための大きな足掛かりであることが多いためです。
そのため、世間のトレンドに敏感な人でさまざまな話題でお客様と話を合わせられる人が適していると言えます。
インターネットや雑誌での情報収集や、毎日のニュースを視聴するなどして話題を集めましょう。
サービス業に向いていない人
業界研究のみならず、自己分析の一環としてその業界に向いていない人の特徴を知ることは有用です。
自分が業界に向いていないことを自覚したうえでそのままそこを目指すのか、それとも別の業界を目指すのかによって取るべき対応が異なります。
サービス業界に向いていない人の特徴について、以下で詳しく見ていきましょう。
対人関係が得意ではない
対人関係に苦手意識がある人は、サービス業界に向いていない可能性があります。
サービス業は、サービスを受ける人がいてこそ成り立つ業界であるため、対人関係が得意ではない人は向いていないと言えるでしょう。
人と接しない仕事もないわけではありませんが、圧倒的に人と接する仕事の方が多いです。
相手のことを考えてコミュニケーションを取るのが苦手な人は、避けた方が無難と言えます。
ただし、今はまだ人とコミュニケーションを取ることに慣れていなくとも、どうしてもその業界に関わりたいという熱意や、相手の話をしっかり聞く姿勢を持てるのであれば改善の余地もあるでしょう。
今から少しずつコミュニケーションの訓練をするなど、人と関わる練習をしていくことをおすすめします。
一人で黙々とやる作業の方が好き
何かの組み立て作業など、「1人で黙々とできる作業の方が好きだ」という人は、サービス業に向いていない可能性があります。
基本的にサービス業は営業や接客など、黙々と行う仕事というよりかは、人と話しながら動き回る仕事が多いです。
よって、一人で黙々と何かの作業をすることは少ないため、そのような作業を望んでいる人はあまり向いていないと言えます。
このような作業の向き不向きはすぐに切り替えるのが難しいため、製造業など別の業界を目指すことを視野に入れた方が良いでしょう。
一方で、サービス業に分類されている企業でも、事務関係の職種に就けば個人で行う作業が中心になる場合もあります。
ただし企業の事務は、企業内の円滑な提携を可能にする器量が求められる点に注意が必要です。
サービス業界に就職するためにしておくべきこと
サービス業界に就職したいのであれば、業界で普遍的に求められる能力を身につけるか、専門職につくための資格を取得するのがおすすめです。
また、自分と目指す企業がしっかりマッチしているかをたしかめておき、本当にその企業に入ってやりたいことができるのか、自分の実力を発揮できるのかを検討する必要があります。
どうしても悩みが解消できない場合は、就活のプロを頼ることもひとつの手です。
サービス業界に就職するためにやるべきことを詳しく知り、今からコツコツ積み重ねていきましょう。
コミュニケーションスキルを身につける
サービス業界に就職する前に、今一度自分の対人スキルについて見直し、コミュニケーション能力を磨くようにしましょう。
どれだけ人と関わることが好きでも、TPOにふさわしい言葉遣いができていない、相手が言っていることへの理解力がないなどの問題があると、仮に就職活動が成功し就職できたとしても仕事はうまくいきません。
また、お客様に対して失礼な態度を取ってしまうと、それだけで今後のサービス利用を止められてしまう可能性もあります。
コミュニケーション能力はサービス業においても必須ですが、この業界だけでなくどのような仕事でも普遍的に必要な能力であるため、身につけておいて損はないでしょう。
自分のコミュニケーションの取り方が適切かどうか、他者の意見も聞きながら確認してみることをおすすめします。
資格を取る
やりたい仕事が専門性の高いものである場合、それに応じた資格を取得しておく必要が生じる可能性が高いです。
たとえば、金融業界に進むならば簿記検定やFP検定を持っておいた方が有利に就活が進みます。
ある程度行きたい業界が決まり、余裕があるならばその業界ならではの資格を取得しておくのがおすすめです。
ただし、資格が必要かどうかは職種によって異なります。
まったく資格が必要ない職種もありますが、特定の資格が必須な職種も少なくないため、事前にきちんと調べておくようにしましょう。
特に運送業におけるドライバーなど、通常の自動車免許だけでは対応できないものもあるため注意が必要です。
なお、職種や企業によっては、就職後に資格を取るための補助制度が設けられている場合もあります。
自己分析、業界・企業分析をする
業界を決めるにあたって、自己分析や業界研究、企業研究を怠ってはいけません。
これらによって志望する業界や企業との自分の相性を測ることで、本当にその仕事が長続きするかを予測する手助けになるためです。
サービス業界の場合は、サービス業界の特色というものを理解し、将来的にどのような働き方をしたいのか考えることから始めると良いでしょう。
自分の経験をもとに自己分析を行い、自分の強みや特性をサービス業でどのように活かせるかを具体的なエピソードとともに考えておくようにしてください。
自己分析の結果を無視して選考に臨むと、後々痛い目を見る可能性が高いです。
就活にかけた時間を無駄にしないためにも、相性のチェックはきちんと行いましょう。
就活エージェントを利用する
「自分に合った企業がわからない…」と悩んでいる人は、就活エージェントを利用すると良いでしょう。
専属のアドバイザーが時間をかけてヒアリングを行い、あなたに合った企業を紹介します。
また、ES対策、面接練習などさまざまなサポートをしてくれるため、有利に就活を進めたいと考えている人にもおすすめです。
就活の開始から内定の獲得、入社準備までを包括的にサポートしてくれるため、自分に合った企業への内定に近づきます。
興味をお持ちの方は、こちらのサイトにアクセスしてみてください。
まとめ
サービス業界には、多くの業種・職業があり、今後もその種類や業務内容は多様化していくと予想されています。
これに限らず多くの業界を知ることで自分の知識の幅が広がるため、就職活動を有意義なものにすることができるでしょう。
さまざまな業界を比較検討することは、自分にとって最善の一手を選ぶことにつながります。
逆に適当なところに適当に就職すると、後から自分の首を絞める結果になりかねません。
就活で後悔しないためにも、業界研究を怠らないようにしましょう。
