就職活動にあたって、自分の進路を決めるためには、綿密な業界研究が必要です。
これまでのさまざまな経験から、自動車業界に対して興味を持っている人もいるでしょう。
自動車業界と一口に言っても、自動車との関わりによって多岐にわたる業務があり、仕事の内容ややりがいが異なります。
この記事では、自動車業界がどのようなものなのかについて、仕事の内容や広く求められるスキルなどから解説しています。
自動車業界に少しでも興味がある人は、ぜひ参考にしてみてください。
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- 自動車業界とは
- 自動車業界の構成
- 自動車業界で求めらるスキル
- 自動車業界に進みたい人
- 自動車業界を深堀したい人
- 自動車業界で求められるスキルを知りたい人
【自動車業界とは】自動車業界とは
自動車業界とは、国内外の道路を走っている自動車に関連する業界のことです。
自動車そのものの販売や、自動車とその部品の生産、定期的な点検、自動車に関連するサービスなど、さまざまなビジネスモデルが存在します。
自動車を形作る原材料の輸入や自動車そのものの輸出なども含め、日本の自動車業界の業務は、日本国内だけでは完結しません。
そのためグローバルな視野を持ち、背景の異なる人々や専門を別にする分野と協力して、プロジェクトを成し遂げる人材が求められています。
自動車は現代の生活に欠かせない製品であるため、業界の需要が安定しており、就活生にとっても人気の業界の1つです。
選考の倍率も高く、しっかりした下調べなどの準備が求められます。
【自動車業界とは】自動車業界の市場規模
自動車業界の国内市場規模は17兆5713億円と推測されています。
しかし今後、少子高齢化などの影響により16兆5532億円にまで減少すると予想されています。
とはいえ、まだまだ日本国内でも大きな市場であると考えられるため、「自動車業界の今後は暗い」ということではありません。
【自動車業界とは】自動車業界の就職難易度は
自動車業界の就職難易度ですが、皆さんが想像するよりも高いと考えておいた方が良いでしょう。
なぜならば自動車業界は日本の基幹産業であり、かつ学生からも知名度が非常に高いからです。
自動車業界は他の業界と併願する就活生もいますが、専願でしっかり対策してくる就活生も多いため、ライバルが強いことが多く、しっかりとした対策が必要です。
【自動車業界とは】自動車業界の構成
自動車業界には、自動車や付随するサービスを提供するために、さまざまな役割を持った企業や組織が存在します。
一般的な自動車のみに限らず、バイクなどの二輪車、商業用のバスやトラックなど、エンジンを搭載した乗り物を包括的に取り扱っている場合が多いです。
自動車の部品やその原材料のメーカー、部品を組み立てて製品にするメーカー、製品を実際に販売する企業や各種サービスを提供する企業など、自動車1つでも関連する業種は多岐にわたります。
自動車部品メーカー
自動車を作るためには、まずその部品が必要になります。
1台の車につき数万個と、自動車は非常に多くの部品を使用して、はじめて機能する機械です。
そのため、部品メーカーが組み立てのメーカーとは別個に存在しており、素材を購入して自動車を動かす部品を製造しています。
自動車業界は多重の下請け企業を抱えており、部品メーカーが自動車全体のメーカーの子会社的な立場にある場合も多いです。
直接自動車の製造会社に部品を納品している企業はティア1、ティア1の企業に部品を納品している企業をティア2と呼び分けています。
現在は、複数の企業と取引している部品メーカーもあり、中には国内だけでなく、グローバルに展開している部品メーカーもあるビジネスモデルです。
・デンソー
・アイシン
自動車メーカー
実際に車が販売されるとき、表に出るのは部品メーカーではありません。
基本的には、車を設計して最終的な組み立てを行う自動車メーカーの名義で、完成した車が世に出されます。
つまり、自動車メーカーには、部品メーカーが製造して納品した部品を組み立て、1台の自動車を完成させる役割があるのです。
トヨタやホンダなど、国内にも有名なメーカーが多数あり、一部は海外でも一定の人気を博しています。
メーカーごとにさまざまな車種の設計や組み立てを行っており、得意な機能やデザインの方向性も多様です。
車を設計するにあたって、ブランドコンセプトや企業理念を強く反映している場合が多いです。
就活の際は、企業ごとの思想をしっかり理解したうえで、志望動機などに反映させる必要があるでしょう。
・本田技研工業
・日産自動車
自動車販売会社
自動車メーカーは、自動車を販売するために、独自の自動車販売会社を持っている場合が多いです。
国内外のどの企業でも、自社の自動車を販売するための実店舗を各地に設けています。
このような販売会社、すなわちディーラーには、完成した自動車を陳列し、消費者に営業をかけて販売する役割があります。
ディーラーでは通常、自社のメーカーが製造した車を販売し、競合にあたるほかのメーカーの商品は扱いません。
Honda Carsやトヨペットなど、街を歩いていると目に入る店舗の看板がこれにあたります。
中には、販売だけを請け負っており、自社のメーカーがないことから企業の垣根に囚われず、さまざまなメーカーの自動車を取り扱っている会社もあります。
新車ではなく、中古車などをメインに扱っている会社も少なくありません。
各種自動車サービス
自動車そのものの製造や販売を行うことだけが、自動車業界の企業ではありません。
車検や修理など、自動車が必要とする定期的なメンテナンスを行う整備会社も、自動車業界の一員です。
また、近年ではレンタカーやカーシェアリングなどのように、自動車を貸し出したり、共有したりといった自動車関連サービスが多く展開されています。
現在でも、郊外では一家に一台以上車を所有している世帯も多いですが、都心部ではそもそも車を所有していない家庭も多いです。
そのため、必要なときにだけ、必要な機能を持った自動車を借りて利用する消費者が増えており、レンタル方面の市場開拓が急がれています。
ガソリンを提供するガソリンスタンドなどは、エネルギー業界に分類される場合も多いですが、自動車の整備やタイヤの販売・交換などのサービスを提供しているケースも多いです。
【自動車業界とは】自動車業界の職種・仕事内容
続いて、自動車業界で働くうえで、候補に挙がる職種について見ていきましょう。
就職先を選ぶ際は、入社後に自分がどのように働いているか、具体的にイメージすることが重要です。
そのために役に立つのが、それぞれの職種がどのような仕事なのかを知ることです。
自動車業界では、自動車を開発して生産し、販売するための職種が必要になります。
将来自動車業界に就職するとして、自分がどのように自動車に関わっていきたいかを想像しながら、職種を選びましょう。
営業
自動車業界における営業職は、顧客のニーズに応じた自動車の提案や契約交渉を行い、新規顧客の開拓と営業目標の達成を目指します。
つまり、一般的な営業職と考えておいて問題ないでしょう。
しかし、他にも自動車のモデルやキャンペーンのプロモーションを行い、市場の競合情報やトレンドを把握して販売戦略に活かすことなども仕事の1つです。
したがって、よりデータ分析能力などが求められる傾向にあるといえます。
研究開発
自動車業界には、研究開発の職種が存在します。
自動車や関連する技術に関する、専門知識が必要となる職種です。
例えば、自動車全体を制御するための電子技術や、自動車を走らせるためのモーター、エンジンなどの技術を向上させるための研究があります。
研究や開発の職に就いている社員は、日々実験を繰り返し、データ取得から検証までを行い、技術や製品の改良を重ねているのです。
また、現在の自動車が比較的安全に運用できるのは、研究開発による技術革新の賜物と言えます。
単純に新しい技術にアンテナを張っていれば良いわけではなく、市場の動向やニーズに合わせて、求められる技術を開発しなければなりません。
一口に研究開発と言っても、分野によって求められる知識やスキルなどが大きく異なるのが特徴です。
企画・販売促進
自動車業界では、効果的に自動車を販売するための戦略を考える、企画販売の職種も求められています。
新車の企画や広告などの販売戦略を練る職種です。
単に目新しい自動車を考えれば良いのではなく、市場における需要などをチェックし、それを満たす車を設計するスキルが求められます。
顧客が求めている自動車はどのようなものなのかなどを考え、それに沿った案を提出するのが仕事です。
また、その自動車を販売するためには、どのような顧客層に働きかけたら良いのかなどの戦略を練らなくてはなりません。
リサーチ能力や発想力が求められるので、誰にでも務まる職種ではありません。
自分の仕事が世の流行や市場の流れに大きく作用するため、やりがいの大きい職種でもあります。
生産技術
自動車業界では、生産技術の職種も大切です。
これは、自動車そのものの組み立てや、生産に関わる職種となっています。
メーカーが持つ生産技術を管理して、一定の性能を保ちながら生産されているかを日々確認しているのです。
また、自動車の生産数が安定しており、滞ることなく供給されているかもチェックされています。
都心部では減少傾向にあるものの、今でも自動車を購入する消費者は多く、すでに購入した人でも買い換えるケースも多いです。
そのようなときに自動車の供給が滞り、納品までに時間がかかりすぎるようでは、消費者の購買意欲が削がれてしまいます。
したがって、自動車は走行性能や安全性などその品質を保ちつつ、安定した供給量がなくてはならないのです。
【自動車業界とは】自動車業界の現状・課題
就活を進めるにあたっては、業界の現状や課題についても理解を深めておく必要があります。
なぜならば、面接などにおいて業界知識を問われることもあるからです。
そして、何より自分がこれから数十年間働くことになるであろう業界について理解しておくことは、今後のキャリアを考える上でも重要です。
ぜひ、以下の2点を覚えておきましょう。
環境規制の強化
環境規制の強化が自動車業界の大きな課題の1つといえます。
世界中でカーボンニュートラルを目指す動きが加速しており、特に日本でも多くの企業はこれに対応するための取り組みを進めています。
自動車業界においては排気ガスによる環境汚染を減少させるため、EVや低排出量ガス車両への移行が急務とされているのです。
政府や自治体が設定する厳しい排出ガス規制に適合するため、メーカーは技術革新を推進し、グリーンエネルギー車の開発と普及を進めています。
このような移行には莫大な投資と時間が必要であり、従来の内燃機関車両からEVへのシフトには多くの技術的および経済的な課題があります。
また、消費者の受け入れも重要な要素であり、充電インフラの整備やEVの性能向上、コスト削減なども重要です。
サプライチェーンの不安定性
自動車業界はサプライチェーンの不安定性により大きな影響を受けています。
特に半導体不足や物流の混乱が深刻な問題となっており、これが生産に直接的に影響を及ぼしています。
半導体は現代の自動車にとって不可欠な部品であり、エンジン制御やインフォテインメントシステム、安全機能など多くの電子機器に使用されている材料です。
しかし、世界的な半導体不足により、多くの自動車メーカーが生産の一時停止や納期の遅延を余儀なくされています。
【自動車業界とは】自動車業界の将来性
続いて自動車業界の将来性について考えるために必要なトピックも2つ紹介しておきます。
以下の2点について理解を深めておけば、面接で聞かれた際にスムーズに回答でき、業界理解が深い人物であるという印象を与えられます。
Maasの拡大
自動車業界の将来性を考える際に必要なトピックの1つとしてMaasの拡大が挙げられます。
Maasとはカーシェアリングやライドシェアリングを含む、多様な移動手段を1つのサービスとして提供する概念です。
この動きが進むことで、個人が自動車を所有する必要性が減少し、移動手段の多様化が進んでいます。
例えば、都市部では公共交通機関との連携によるシームレスな移動が可能となり、交通渋滞や駐車場不足の問題を解消する手段として注目されています。
新興市場の台頭
新興市場の台頭も、もう1つの大きなトピックです。
特に中国やインドなどの新興市場での自動車販売が急速に増加しており、これらの市場への進出が自動車メーカーにとって利益確保の大きな鍵です。
新興市場では中産階級の拡大や都市化の進展により自動車の需要が急増しています。
これに伴い、各メーカーは現地生産や現地パートナーとの連携提携を強化し、現地市場に適した商品を提供することが求められています。
新興市場では環境規制の強化やインフラの整備なども進んでおり、EVやハイブリッド車の需要も高まっているのです。
これらの市場で競争力を維持するために、自動車メーカーには技術革新とコスト効率の向上への取り組みが不可欠といえます。
【自動車業界とは】自動車業界で求められるスキル
続いて、自動車業界全体で広く求められるスキルについて紹介します。
自動車業界は、業種や職種が多岐にわたるため、本来必要なスキルは現場によりけりです。
しかし、一部のスキルは、自動車業界の業種や職種を問わず必要とされています。
基本的に、自動車の生産や販売は、さまざまな人との協力が必要な仕事です。
したがって、求められるスキルもそれぞれの背景が異なる人々と働いたり、消費者の方と円滑にやり取りしたりするものになります。
自動車業界で求められるスキルについて、詳しく見ていきましょう。
コミュニケーション能力
自動車業界でどこにいっても求められるスキルは、コミュニケーション能力です。
自動車の生産や販売は、さまざまな人とのコミュニケーションによって成り立っています。
時にはその分野を超えて、さまざまな役割の人と関わらなければなりません。
そのため、自分以外の人と、円滑にコミュニケーションが取れるような人である必要があります。
自分と考え方や性格が異なる相手とも協力して、仕事を進められる人材が求められているのです。
また、ディーラーとして仕事をするのであれば、消費者と直接やり取りするためのコミュニケーション能力が欠かせません。
相手の話をしっかり聞いて意図や要望を汲み取る力や、自分の意見を押し付けすぎず、時には引くだけの謙虚さなども備えていると良いでしょう。
グローバルに働く力
自動車業界で働くためには、グローバルな環境で生きていくスキルも必要です。
日本の自動車産業は、世界でもトップレベルの技術を誇ります。
現在でも、海外における日本車の人気は高く、今後はさらにグローバルに進出していく割合も増加すると考えられます。
そのため、グローバルな環境でも臆さず、仕事ができるスキルが必要なのです。
語学力や異文化に対する理解など、海外の人ともやり取りできる能力は、大きなアドバンテージとなるでしょう。
慣れない環境でも、たくましく生活していく精神的な強さも求められます。
【自動車業界とは】最近の動向
続いて、自動車業界の動向について見ていきましょう。
就職先を選ぶ際は、企業が属する業界の将来性が重要です。
市場規模は拡大しているのか、それとも縮小しているのか、どのような課題があるのか、全体の流れはどうなっているのかなど、ある程度把握しておく必要があります。
業界の課題がわかっていれば、それに対して各企業がどのような対策を行っているのかをチェックして、比較できるでしょう。
自動車業界の動向について、詳しく解説します。
CASE
現状の自動車業界で注目されているのは、CASEと呼ばれる考え方です。
これは、2016年にメルセデス・ベンツの当時の社長であった、ディーター・ツェッチェ氏が提唱した自動車を巡る新しい領域のことを指します。
CASEは、Connected(コネクテッド)、AutonomousあるいはAutomated(自動運転化)、Shared(シェアリング)、Electric(電動化)の頭文字を取った言葉です。
従来の自動車業界だけでなく、関連するさまざまな異業種との連携が求められています。
CASEに掲げられた4つの領域が実現されれば、運転に対する負担が軽減されるだけでなく、自動車が環境に与える負荷も減らせるでしょう。
自動車やその運転が人や環境に与える負担を削減し、より未来的なモビリティ社会の実現が求められているのです。
コネクテッドカー
自動車業界では、コネクテッドカーと呼ばれる技術も注目を集めています。
コネクテッドカーは、情報通信技術を使用して、インターネットに接続している自動車のことです。
単に、道中のナビゲーションを行うカーナビなどとは異なり、インターネットに接続して情報の送受信を行い、ドライブの安全性向上に情報を役立てる機能を有しています。
この双方向の情報通信技術はICT機能と呼ばれ、これが搭載されていなければコネクテッドカーとは呼べません。
残っている燃料の量や、連続して運転している時間などの情報を情報センターに送信し、分析の結果、最適な行動の選択肢を提案してくれます。
運転者の健康が著しく害されたときの緊急通報システムや、盗難車両追跡システムなど、車の所有者を守るための機能を搭載している自動車です。
自動運転
現在、研究や開発が進められている自動車業界の技術として、自動運転技術も有名です。
これは人に代わって、AIが車を運転してくれる技術のことを指します。
人口減少に伴うドライバー不足や、人の判断ミスなどによる交通事故の減少に役立つのではないかと考えられており、研究に力を入れているメーカーが多いです。
自動運転には段階があり、どこまでの操作を機械が担当するかによって、レベルが振り分けられています。
すでに速度調整やブレーキの制御など、一部の技術は実用化されており、運転手の負担軽減に役立てられているのです。
こうした機能を実現するためには、自車や周囲の車の位置関係を認識し、適切な操作を行うための技術を開発して制度を高める必要があります。
シェアリング
近年、自動車業界や自動車を利用する消費者から注目を集めているのが、カーシェアリングサービスです。
自動車は高価な製品であり、若者を中心に購入を控える層が増えています。
とくに都心部では、自分の車を持たずにシェアリングを利用する人が増加傾向にあり、業界内で売上台数の減少が懸念されているのが現状です。
カーシェアリングは、サービスに会員登録を行い、会員同士で同じ車をシェアするサービスになります。
自動車を購入するよりも安価に利用できるため、自動車の利用頻度が高くないユーザーが遠出する際などに便利です。
こうしたサービスの提供や周知に乗り出すことで、自動車業界のビジネスモデルを拡大しようという試みが見られます。
これに限らず、単に自動車を販売するだけでなく、自動車を活用してどのようなサービスが提供できるかを考えなければなりません。
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おわりに
自動車業界は、社会における交通網と密接に関わる製品を取り扱う業界です。
現在は、より運転者や環境への負荷を減らす自動車の開発が求められており、IT業界などとの提携も頻繁になっています。
ただし、都心部では車に乗る人が減り、カーシェアリングなどを利用するケースが増加しているため、販売台数は減少傾向にあるのが現状です。
これからの課題に対して、どれだけ有効な施策を打ち出せそうかが、企業選びの鍵となるでしょう。
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