- 人材業界について
- 人材業界の魅力
- 人材業界の成長ベンチャー企業
- 人材業界についてみている人
- 人材業界の魅力を知りたい人
- 人材業界の企業を知りたい人
就職活動は、世の中にどのような業界があるのか、自分はどのような業界に進みたいかについて調べるところから始めます。
さまざまな業界について情報収集するうちに、人材業界に興味を持つこともあるでしょう。
1つの業界に興味を持ったら、その業界が何をするところで、どのような人が向いているのか深掘りすることが必要です。
この記事では、人材業界はどのような業界か、職種や魅力、向いている人の特徴や業界研究のやり方についてご紹介します。
人材業界の大手企業やベンチャー企業も紹介しているので、ぜひ最後まで読んでみてください。
人材業界とは
まずは、人材業界がどのような業界なのかを見ていきましょう。
人材業界では、主に仕事を探す求職者と労働者としての人材を必要としている企業をつなぐ手助けをおこなっています。
また人材業界は、人材派遣、人材紹介、求人広告、人材コンサルティングの4つの業態に分類できる業界です。
それぞれの業態によって、人材と企業をマッチングさせるために取る手段やアプローチが異なります。
4つの業態について、より詳しく見ていきましょう。
人材派遣
人材派遣は、労働者を自社の「商材」のような形で企業に紹介する業態です。
まず仕事をしたい労働者を自社で雇い、その労働者を労働力を必要としている企業に派遣する、あるいは紹介をするといった業務をおこないます。
また、派遣した労働者からその職場での働きやすさなどをヒアリングし、より相性の良い職場とマッチングできるようなシステム作りもおこなっているのが特徴です。
労働者が働くのは派遣先の職場ですが、労働に関する相談や管理をおこなっているのは派遣している人材派遣会社になります。
人材紹介
人材紹介は、就活エージェントや転職エージェントなどのような業態のことです。
新卒採用、事業拡大のための中途採用など、さまざまなタイミングで人材を欲している企業と、仕事を求めている求職者をマッチングする役割を担っています。
求職者には担当者が1人つき、労働へのモチベーションや希望などをヒアリングする企業が多いです。
そして、その担当者が求職者の適性や能力、価値観などを参考に適切な職場を提供できるよう尽力します。
人材と企業を直接つなぐ役割ではありますが、人材派遣のように労働者を自社で雇う形態ではありません。
求人広告
求人広告は、就職サイトや転職サイトなどの運営をおこなっている業態です。
人材を求めている企業に対し、紙媒体やWebサイトなど自社のサービスを利用して広告を掲載することを提案します。
企業からの広告の掲載料金を収入源としており、企業名、労働条件などの求人情報を自社媒体に載せているのです。
SNSや求人検索エンジンなどを活用した求人広告もあり、さまざまな媒体で企業が求職者の目に留まるようにしています。
担当者に自分に合った仕事を探してもらう人材紹介よりも、労働者側が自分でさまざまな企業をピックアップして吟味できるようになっているのが特徴です。
人事コンサルティング
人事コンサルティングは、労働者よりも企業に対するアプローチがメインの業態です。
労働者の採用や、人材の育成状況に関して悩みを抱えている企業に対し、現状のヒアリングをし解決をサポートする業務をおこなっています。
採用や育成に関するコンサルティングにかかった料金が主な収入源です。
労働者を直接紹介するわけではありませんが、企業が今後人材を獲得するために必要なことなどをレクチャーし、持続的に活用できるスキルを紹介して企業人事の成長を促す役割を担っています。
人材業界の職種とは
続いて、人材業界で働く方の職種について見ていきましょう。
人材業界では、役割別に営業、キャリアアドバイザー、人事コンサルタント、マーケティングなどの職種が設けられています。
どの業態であるかによって採用している職種が異なるため、人材業界のすべての企業にこれらの職種がすべて揃っているわけではありません。
なりたい職種、興味のある職種がすでに決まっている場合は、その職種が設けられている企業を選んで選考を受ける必要があります。
営業
営業は多くの業界に存在する職種ですが、人材業界でも大きな役割を担っています。
人材業界で設けられているのは、主に新規開拓、ルート営業、マッチング業務の3つです。
新規開拓とは、労働者の派遣先や求人広告の出資者を新たに見つける業務を指します。
人材が欲しいと感じている企業を潜在顧客として見つけ出し、自社のサービスを利用するよう持ちかけるのが仕事です。
ルート営業は、現在労働者を派遣していたり、広告を出していたりする既存の契約先に行き、現状や改善してほしいことを聞く役割となっています。
マッチング業務は、顧客のニーズと希望条件に合う人材を探し出す業務です。
キャリアアドバイザー
キャリアアドバイザーは、企業よりも求職者と関わる機会が多い職種です。
アドバイザーの仕事内容は、担当者として求職者に対するヒアリングをおこない企業とマッチングさせることになります。
求職者が職場に対して求めている条件を聞き、その条件に合った企業を探し出し提案するのです。
マッチングが成立して人材が働き始めた後、その職場で働いた感想や実情などを聞いて企業に対する情報をアップデートすることもあります。
就職活動や転職活動のさまざまな手続きやスケジュール管理を代行するケースも多いです。
人事コンサルタント
人事コンサルタントは、主に人事コンサルティングの企業に設置されている顧客の企業と関わる職種です。
クライアント先である企業の採用や人材育成など、抱えている課題に対して解決策を提案します。
採用した人材への教育カリキュラムの構成や、従業員に対する評価制度などを改善し、人材面での経営課題を解決するのが業務です。
そのため、クライアントが人事に関してどのような課題を抱えているのか、豊富な事例をもとに判断して適切なプランを提案する力が求められます。
マーケティング
多くの業界では、営業同様に自社の事業を広げていくためのマーケティング職を設けています。
人材業界でもそれは同じで、人材市場がどのような人材や職場、サービスを求めているのかをリサーチして事業内容に反映するのが仕事です。
人材派遣や人材紹介などの調査や分析をおこない、自社が抱えている現状や課題を把握します。
そして、労働者目線、企業目線など多角的な視点からサービスの改善をおこなったり、新たなサービスや商品の企画・提案をおこなったりするのが業務です。
人材業界の魅力
続いて、人材業界の魅力について見ていきましょう。
人材業界の魅力は、主に「人の人生に関われる」「多くの人と関われる」「幅広い能力を身に付けられる」の3つです。
人材業界の商材は基本的に労働者、つまり人材であるため必然的に多くの人と関わり、職場を紹介することでその人の人生に変化をもたらします。
そのため「相談して良かった」「自分のことをわかってもらえた」といった労働者の声や、「求めていた人材が見つかった」といった企業側の声がモチベーションにつながる場合が多いです。
人材業界の魅力について、より詳しく知りたい場合はこちらの記事をご確認ください。
→https://shukatsu-venture.com/article/307441
人の人生に関われる
人材業界は学生の就職活動や社会人の転職活動など、顧客の人生の分岐点に関わることができる唯一無二の職業です。
多くの人にとって、どのような職場で働くかはその後の人生を左右する重要な条件になります。
比較的職業の流動性が高まってきた現在でさえ、職場の選択や変更はライフステージの変化に伴う大きなイベントなのです。
そのため仕事に対する責任感も人一倍かかりますが、その分仕事が成功した場合の感情的なリターンが大きくやりがいも感じることができます。
多くの人と関われる
人材業界では人との出会いが非常に多く、多種多様な人物と関われる仕事です。
そのため、さまざまな知識や価値観、考え方、個人のバックグラウンドなどを知ることができます。
また、さまざまな業界や職場に属する人と関われるため、今後の人材業界での仕事や自分自身のキャリアのために人脈を広げることも可能です。
人と関わるのが好きな方や、多くの業界に関する知識が欲しい方にとっては日常的に幅広いジャンルの刺激を受けられる仕事となっています。
幅広い能力を身に付けられる
人材業界では、社会人に必要なさまざまな能力を身に付けることができます。
例えば、顧客に対して継続的にサポートをするためのプレゼン能力や交渉力などです。
顧客に自分の提案を受け入れてもらうためにはまず話を聞いてもらう必要があるため、そのためのコミュニケーション能力も磨かれていきます。
また、さまざまな情報を加味して提案をおこなうため、情報収集力や分析力も身に付くでしょう。
これは、企業に対する人事コンサルティングだけではなく職場の情報を集めて提供する役割のあるキャリアアドバイザーにも当てはまります。
人材業界の成長ベンチャー企業
ここからは、人材業界において現在人気のあるベンチャー企業についてご紹介します。
人材業界のベンチャー企業にもさまざまなものがありますが、今回はビズリーチ、レバレジーズ、ネオキャリア、HR teamの4つの企業が持つ特徴について見ていきましょう。
企業選びの際は、その企業がどのような仕事をしているか、売上はどの程度か、成長性はあるかなどの情報を参考にします。
より興味を惹かれる企業があったら、その企業についてさらなる深掘りをしてみましょう。
ビズリーチ
ビズリーチは、東京都渋谷区に本社を構える人材業界のメガベンチャーです。
2023年度の売上高は562億7,300万円となっており、純利益は前年比69%増加の99億2,800万円と、これからも成長が見込まれる企業となっています。
主にインターネットを活用した人材関連の事業を手掛けており、転職サイトの運営や人財活用システム、採用管理システム、勤怠管理システム、経費精算システム、OB/OG訪問ネットワークサービスの開発・提供をおこなっている企業です。
レバレジーズ
レバレジーズは、ビズリーチと同じく東京都渋谷区に本社を構えている企業です。
主なサービスとして、レバテックやレバウェルなどが挙げられます。
創業18年で年商1,000億円を売り上げる、現在急成長中のベンチャー企業です。
北海道から九州まで、日本国内のさまざまな場所に支社があり、メキシコ、インド、ベトナム、上海など、海外にもいくつかの拠点を置いています。
自社メディアの運営や人材関連の事業に加え、システム関連事業や教育事業にも手を広げている企業です。
ネオキャリア
ネオキャリアは、東京都新宿区に本社を構えている企業です。
2024年度2月期の売上高は、508億円となっています。
ネオキャリアはアクサス株式会社や株式会社OA総研、株式会社ネオコンストラクションなど多くのグループ会社を保有しているのが特徴的です。
事業内容として、介護士やヘルパーなどの福祉関係の職種に特化したサービスをおこなっています。
北海道や沖縄県を含む全国に拠点を置いており、幅広い地域を取り扱っている企業です。
HR team
HR teamは、東京都渋谷区に本社を構える成長中のベンチャー企業です。
2024年5月には渋谷で大規模なスカウト型合同説明会のイベントを開催した実績があります。
主なサービスとしてジョブコミットや人事トークなどを運営しており、就活生を支援するサービスが豊富です。
転職や副業探しに使えるサービスも提供しています。
これらの事業を通してさまざまな企業ともつながっており、人材業界におけるさまざまなノウハウを蓄積している企業です。
人材業界の人気大手企業
続いて、人材業界において人気の大手企業について見ていきましょう。
人材業界には大手企業も数多く存在しますが、今回はとくに知名度の高いリクルート、パーソルホールディングス、パソナグループの3つの企業の特徴についてご紹介します。
大手企業の強みは、長く事業に携わってきたからこその情報やノウハウの蓄積、そして多くの方からの信頼です。
それぞれの事業について、売上や動向、事業の内容や市場へのアプローチなどを確認しておきましょう。
リクルート
リクルートホールディングスは、東京都丸の内に本社を構える人材業界のトップ企業です。
創業は1960年と60年以上の歴史を持ち、2023年度の売上高は3兆4,295億円となっています。
大きな特徴として企業自体が転職を認めており、人材の流動性を高めている企業文化があるため、仕事を通して成長したいという人に非常におすすめです。
「必要な情報を求める個人ユーザーと企業クライアントが出会う場」の創出を業務の根本的な目的としています。
パーソルホールディングス
東京都港区に本社を構えているパーソルホールディングスは、リクルートに次いで人材業界2位の売上高を誇っている企業です。
2023年度の売上高は、1兆2,239億円にまで登ります。
設立は2008年とリクルートと比べると若い企業ですが、140社を超えるグループ会社を持っており、国内外に700以上の拠点がある巨大な企業です。
人材派遣や採用支援のほか、ITソリューションやアウトソーシング、エンジニアリング、コンサルティングなどさまざまな事業に手を広げています。
パソナグループ
パソナグループは、パーソルホールディングス同様、東京都港区に本社を構えている企業です。
2023年度の売上高は3,726億円になっており、1976年創業以来45年以上続いています。
パソナグループは国内だけでなく海外にも進出しており、海外向けの人材サービスを展開しているのが特徴です。
グループ会社は70社以上あり、人材派遣やHRコンサルティング、BPOサービス、教育・研修サービス、グローバルソーシング、キャリアソリューションやアウトソーシングなどさまざまな事業をおこなっています。
人材業界の業界研究をしよう
ここからは、人材業界に関する業界研究のための情報をご紹介します。
業界研究をおこなえばその業界の特徴を把握でき、自分に合っている環境なのかを判断することが可能です。
そのため、まずはここで業界研究をおこない、人材業界の全体像を知ることをおすすめします。
業界研究で掴むべきなのは、業界の現状や今後の動向などです。
人材業界に将来性はあるのか、どのような働き方ができそうかをイメージするためにも、それぞれの項目について詳しく見ていきましょう。
人材業界の現状とは
まずは、人材業界の現状について知りましょう。
人材業界が現在直面している課題や、市場の動向などについて紹介していきます。
現在、人材業界では「市場規模が拡大している」「DXの台頭」の2つの局面を迎えているのが特徴です。
世相に合わせて大きく市場のニーズが変化する業界であるため、こうした状況に柔軟に対応できる力が求められます。
それぞれの局面について、どのような状況でどういった判断を迫られているのか見ていきましょう。
市場規模が拡大している
人材業界は現在、市場規模が年々増えている状況にあります。
2023年度の市場規模は9兆5281億円となっており、前年対比では6.9%も増加しているのです。
今後も市場規模が大きくなり、業界全体が伸びていくと予想されています。
その背景として考えられるのが、転職者の増加やグローバル化による影響です。
人材の流動性が高まれば、その分個人と企業のマッチングを担う企業が求められます。
また、国内で働いているのは日本人だけでなく、日本人が働く場も日本だけではなくなっているため、グローバルな視点を求められつつあるのです。
DXの台頭
もう1つの現状としてDX、すなわちデジタルトランスフォーメーションの台頭が挙げられます。
もともと、人材業界は市場の変化や顧客のニーズが非常に激しく変化する業界です。
そのため、現状でも各企業のITツールの導入やDX化を推進し、変化に対応することが求められています。
また、業務の一部をデジタル化することにより、煩雑な作業の効率化も図っているのが特徴です。
求職者も企業もお互いをインターネット上のサービスで探す機会が増えています。
人材業界は今後どうなる
続いて、人材業界は今後どうなるのか、その将来性についてご紹介します。
人材業界の将来性に影響すると考えられているのは、「高齢者層の労働人口の増加」「人材のグローバル化」「AIの活用」の3つの項目です。
経済的な事情や価値観の変化、海外との交流を通して、労働者側の属性は如何様にも変化します。
そのため、市場や顧客のニーズの変化に合わせた対応ができる企業が生き残り、成長していくと考えられるのです。
今後どのような対策を取るのが望ましいか、詳しく見ていきましょう。
人材業界の動向については、こちらの記事でも解説しています。
高齢者層の労働人口の増加
今後人材業界に大きな影響を与えると考えられているのは、高齢者層の労働人口の増加です。
現在日本は少子化傾向にあり、すでに若者の働き手の数が減少しています。
これから高齢者になっていく方は、労働者の収入に財源を依存している年金などの額が十分にもらえない可能性が高いです。
そのため、定年退職後も働いて生活費を稼ぐ必要があり、そのような高齢者層を受け入れる企業が求められています。
従って、今後は高齢者層と企業側、どちらのニーズにも応える必要が出てくるのです。
人材のグローバル化
人材業界には、人材のグローバル化も影響を与えると予想されています。
先述した通り日本国内では少子高齢化が進んでおり、将来的には今よりもさらに進行すると考えられている状況です。
そのため、足りない国内の労働力を補うために国外からの人材の需要が高まると考えられています。
この場合、単純に人材を紹介するだけでなく、日本と海外の文化的な背景の違いについても人材と企業の間ですり合わせられるようなサポートが求められるでしょう。
AIの活用
人材業界は技術の発展にも影響を受けやすく、現在注目されているのはAI、すなわち人工知能の活用です。
AIの発展に伴い、業界全体としてAI技術をサービスに組み込んでサービスの幅を拡大していく必要が出てくると考えられます。
また、現在は単純作業などでも人間の労働力が主流ではありますが、今後はAIやロボットによる作業に置き換わり、人材側が選べる職場の種類が狭まる可能性もあるでしょう。
技術革新による世相や市場のニーズの変化にも注目する必要があります。
人材業界に向いている人
ここからは、人材業界に向いている人の特徴についてご紹介します。
人材業界での仕事に向いているのは、「普段から人の相談に乗る人」「忍耐力のある人」の2パターンです。
これらは、人材業界での業務内容に深く関わる特徴となっています。
また、人材業界ではコミュニケーション能力や責任感、スケジュール管理能力なども重要です。
自分がこれらの条件に当てはまっているかを確認するために、代表的な特徴2つについて詳しく見ていきましょう。
人材業界に向いている人の特徴については、こちらの記事でも詳しく解説しています。
普段から人の相談に乗る人
家族や友人など、普段から人の相談に乗ることが多い人は人材業界に向いています。
人材業界で働く場合、就活生や転職を考えている人の悩みに対して適切な提案をしなければなりません。
そのためには、そもそも相手が悩んでいる原因は何なのか、どのような要因が考えられるのかを強い関心を持って分析し、どうしたら解決できるかを考える必要があります。
従って、普段から親身になって人の悩みに向き合い、相談に乗れる人におすすめの業界です。
忍耐力がある人
人材業界で働くには、忍耐力も必要になります。
マッチングの成立が成果や収入につながる人材業界では、1人1人にノルマを課せられることが多いです。
そのため、ノルマを達成しなければ、という重圧に負けない忍耐力が必要となってきます。
また、人の人生の一端を担っていることによる責任も併せてついてくるため、責任感も求められる仕事です。
単純に耐える力というだけでなく、息抜きや気分転換のための趣味を持つなどストレスを緩和できるものがあると良いでしょう。
人材業界に向いていない人
続いて、人材業界での業務に向いていない人の特徴をご紹介します。
人材業界は、人の人生に関わる重要な仕事であり、能動的に動いて人と企業をマッチングさせなければなりません。
そのため、「受動的な人」と「無責任な人」は人材業界に向いていないのです。
向いていない仕事に就いても、自分の能力を十全に発揮して満足のいく働き方はできないでしょう。
従って、自分がこれらの条件に当てはまっていないかをしっかりチェックしておく必要があります。
2つの特徴について、詳しく見ていきましょう。
受動的な人
人材業界で働くのに、受動的な人はあまり向いていません。
クライアントに対して助言をしたり、人生に関わるような職場を紹介したりする人材業界では、対応するクライアントとの信頼関係の構築が重要です。
そのため、クライアントに対して適切な提案ができるよう、日ごろから情報を集めるなどの準備をする必要があります。
これを実現するためには、自分から積極的に職場の情報を聞いて回る、過去の顧客にもアプローチをかける、これまでの事例を確認するなどの行動を起こさなければなりません。
従って、受動的で行動するのが苦手な人には不向きな業界です。
無責任な人
人材業界には、無責任な人も向いていません。
他の業界にはない人材業界の大きな特徴は、一個人の人生における転換期に大きく関わることです。
そのため、より一層責任感を持って業務に取り組むことが求められます。
責任感を持たずに業務にあたってしまうと、情報収集などを怠り労働条件が悪い職場を紹介するなどの失敗につながる可能性が高いです。
また、顧客の話を真摯に聞いてくれない担当者として企業の評判を下げ、信頼を落とすことにもつながります。
なぜ人材業界はやめとけと言われる？
人材業界に興味を持って調べていると、「人材業界はやめとけ」という旨の情報を目にすることがあります。
ここからは、人材業界がやめとけと言われる理由についても見ていきましょう。
人材業界への就職に良いイメージがないのは、「理想と現実にギャップがある」「長時間労働になってしまう」「会社の雰囲気が合わない」といった理由が考えられるためです。
こうした理由を振り切ってでも人材業界に就職したいかを考えるためにも、それぞれの項目について詳しく知っておきましょう。
人材業界はやめとけと言われる理由については、こちらの記事でも詳しく解説しています。
理想と現実にギャップがある
人材業界は、就職前の理想と就職後の現実にギャップがある業界です。
多くの就活生は、現在利用している就活エージェントなどを例に取り、直接クライアントから話を聞いてその悩みに対し颯爽と解決策を提案するといった姿を思い浮かべるでしょう。
しかし、実際にその役割を任されるまでには就職してからかなりの時間がかかります。
また、求職者とやり取りするのではなく、自社媒体で広告を出してくれるよう企業側に営業に行く仕事も多いです。
やりたいこととやれること、任されることに乖離があるため、就職してから「こんなはずじゃなかった」と感じる人がいます。
長時間労働になってしまう
長時間労働になりやすい職場環境も、人材業界はやめとけと言われる原因になります。
人材業界では、クライアントの都合に合わせて業務をおこなうことが多いです。
そのため、授業や多くの企業で業務が終了する夕方に面談をおこなうことがある上、時には休日を返上して業務をおこなうこともあります。
それに比例して、労働時間も長くなってしまう場合が多いです。
時間をかけた案件が無事成約すれば良いですが、必ずしも話がまとまるとは限らないのも関係しています。
会社の雰囲気が合わない
人材業界に限らない条件ではありますが、会社の雰囲気が合わないことを苦に業界を離れる人も少なくありません。
業界内では営業やコンサルティング業務などに対してノルマを課されることもあり、非常に大変な職種です。
また、体育会系気質の企業も多いため、企業内の雰囲気が合わない人もいるでしょう。
こうした職場を避けるためには、企業の情報を詳しく収集し、実際に働いている方の声を聞くなど企業研究をおこなう必要があります。
企業内の実情に自分が合っているか、業界全体の体質を許容できるかしっかり考えましょう。
人材業界に行くためにすべきこと
ここからは、人材業界に就職するためにやるべきこと、事前に準備することについてご紹介します。
人材業界に行くためには、「自己分析」「業界研究」「企業研究」の3つが大切です。
これらを怠ると、自分とは合わない職場に就職してしまったり、思っていたのと違う業務に就いてしまったりして就活が失敗する可能性があります。
また、業界研究や企業研究は選考書類の内容や面接での受け答えに反映し、企業への入社意欲を示す材料にすることも可能です。
それぞれ何をするべきなのか、詳しく見ていきましょう。
自己分析
人材業界に行きたいのであれば、まずはしっかり自己分析することが大切です。
自己分析は、過去の自身の経験や考えから、自分の長所や価値観などを見つけ出す作業になります。
これをおこなうことで、業界や企業を選ぶ際に1つの評価軸を決めることが可能です。
また、企業に対する志望動機や、強みなど自己PRを考える際に役立ちます。
自己分析が上手くいっていないと、面接などで自分のことを十分にアピールできません。
自分史やジョハリの窓、ブレーンストーミングなど、さまざまな手法で自己分析をしておきましょう。
自己分析については、こちらの記事でも詳しく説明しています。
業界研究
人材業界に行きたい場合は、業界研究も重要です。
まず、関心のある複数の業界について業界研究をおこない、その業界の現状や将来性、特徴、業界全体の雰囲気を知る必要があります。
この時に得た情報をもとにすれば、自身の価値観ややりたいことと照らし合わせて業界を絞ることが可能です。
1つの業界について情報を集めていくと、関連する業界についても知見が深まっていくでしょう。
そのため、将来の選択肢を広げるという意味でも入念な業界研究が求められます。
業界研究については、こちらの記事でも詳しく解説しています。
企業研究
すでに行きたい業界がある程度絞れている場合、とくに重要となるのが企業研究です。
業界内の企業について企業研究をおこなうことで、行きたい企業の特徴や事業内容、福利厚生、働いている人の特徴などがわかります。
また、企業研究によって企業について詳しく知っていくことで、志望動機などを書く際に大いに役に立つでしょう。
企業研究が甘いと志望先の企業についての理解が浅くなってしまい、面接の受け答えなどに大きな影響が出ます。
採用担当者から「自社について理解していない、志望度が低い」と判断されないためにも、入念な企業研究が大切です。
エージェントを活用しよう！
「人財業界が自分に合っているのかわからない」「何から始めればいいのかわからない」という悩みは、多くの就活生が抱えるものです。
そのような時は、就活のプロに相談してみるのがおすすめです。
「ジョブコミット」の専属アドバイザーなら、就活に向けてどのような勉強をすれば良いかに関する的確なアドバイスや、書類・一次選考免除の特別選考ルートへの案内も請け負っています。
また、自分に合った企業選びから内定後の入社準備まで、就活全体を通しての包括的なサポートが受けられるのです。
ジョブコミットについて気になった人は、ぜひこちらからチェックしてみてください。
おわり
人材業界は、さまざまな人の人生に関わる責任とやりがいが大きい業界の1つです。
そのため、人の相談に乗る機会が多い人や責任感がある人には向いていますが、受動的で責任感に欠ける人にはあまり向いていません。
また、ノルマや責任による重圧があるため忍耐力やストレスを緩和する方法も求められます。
;今後も市場規模は広がる見込みですが、人材の属性は大きく移り変わる可能性があり対応力が必要です。
人材業界の現状や動向、属する企業について情報を集め、より自分に合った職場を探しましょう。
