目次［目次を全て表示する］
はじめに
ベンチャー企業に興味があるけれど、年収や福利厚生はどうなっているのだろうと不安もあるかもしれません。
年収の高い大手企業や、福利厚生が整っている老舗の中小企業に比べて、若い会社だけに気になるところです。
メガベンチャーならともかく、まだ知名度のない中小ベンチャーはどうなのか、ベンチャー企業の年収の特徴をはじめ、気になる初任給や福利厚生についてチェックしていきましょう。
【ベンチャーの初任給】ベンチャー企業の新卒の初任給
ベンチャー企業＝収入が高いというイメージは、あまり持たれていないのではないでしょうか。
やりがいがあり、成長が見込めても、収入面は妥協する必要があると思っていた方には驚きかもしれません。
この点、ベンチャーの初任給は大企業より高い傾向があります。
中でも、中規模以上のベンチャー企業にいたっては、大企業よりも高いケースが少なくありません。
初任給ランキングの上位5社にもベンチャーが続々ランクインしており、35万円というケースもあるほどです。
なぜベンチャーのほうが初任給が高いのかといえば、知名度や安定性といった面では大手企業や歴史ある中小企業には敵わないためです。
将来会社を担う優秀な人材に来てもらいたいとの意図で、知名度で劣るベンチャーは応募を獲得するために初任給で勝負する傾向が見られます。
即戦力となる高いスキルを求めるため
ベンチャー企業が新卒採用において高い初任給を提示する大きな理由の一つは、入社後すぐに活躍できる即戦力人材を強く求めているからです。
多くの場合、ベンチャー企業は大企業ほど充実した新人研修制度や、手厚いOJT体制を整えるリソースがありません。
事業をスピーディーに成長させる必要があり、新しいメンバーにも早期から具体的な成果を出すことが期待されます。
そのため、特定のプログラミングスキル、データ分析能力、デザインスキル、語学力など、事業に直結する高度な専門性や、インターンシップ等で培われた実務に近い経験を持つ学生を積極的に採用しようとします。
こうしたスキルを持つ人材は市場価値が高く、獲得競争も激しいため、魅力的な条件として高い初任給を設定する必要があるのです。
これは、教育コストを抑え、早期に戦力化することへの投資とも言えます。
リスクに対する報酬の意味合い
ベンチャー企業で働くことは、一般的に安定した大企業に比べて様々なリスクを伴います。
事業の将来性や継続性が不確実であること、経営基盤が盤石でないことによる倒産・事業撤退のリスク、それに伴う雇用の不安定さなどが挙げられます。
また、少数精鋭であるが故の業務負荷の高さや、変化の激しさからくるストレスなども考慮すべき点です。
新卒者が、こうしたリスクを理解した上で、敢えて安定よりも挑戦や成長機会を選びベンチャー企業に入社するという決断には、相応の対価が必要です。
高い初任給は、これらのリスクを引き受けることへの報酬、いわゆる「リスクプレミアム」としての意味合いを持ちます。
不確実性を受け入れ、企業の成長に貢献しようという意欲を持つ優秀な人材を引きつけ、その覚悟に応えるためのインセンティブとして機能しているのです。
ストックオプションなど給与以外の報酬が少ない場合の補填
ベンチャー企業の報酬体系では、将来の株価上昇による大きな利益が期待できるストックオプションが魅力の一つとされます。
しかし、必ずしも全てのベンチャー企業がストックオプション制度を導入しているわけではありませんし、導入していても新卒入社の段階では付与されなかったり、付与されてもその価値がすぐには顕在化しなかったりするケースも少なくありません。
また、福利厚生面においても、住宅手当や退職金制度などが大企業ほど充実していない場合もあります。
このように、ストックオプションによる将来的な報酬への期待値が低い、あるいは福利厚生などの金銭以外の報酬が相対的に手薄である場合に、その点を補うために初任給を高く設定することがあります。
これにより、トータルの報酬パッケージとしての魅力を高め、優秀な人材を惹きつけようとする狙いがあります。
少数精鋭で一人当たりの生産性への期待が高いため
ベンチャー企業は、限られた経営資源の中で最大限の成果を出すために、少数精鋭の組織体制をとることが一般的です。
大企業のように多くの人員を抱える余裕はなく、従業員一人ひとりが担う役割は多岐にわたり、その責任も大きくなります。
新卒社員であっても、単に指示された業務をこなすだけでなく、自ら課題を発見し、主体的に考え、行動することが求められます。
このような環境では、個々のメンバーのパフォーマンスが組織全体の成果に与える影響が非常に大きくなります。
そのため、企業側は新卒社員に対しても早期から高いレベルの生産性や貢献を強く期待しています。
高い初任給は、こうした一人当たりの重要性の高さと、それに見合う成果を出すことへの期待の表れと言えます。
個々の能力を最大限に活かしてほしいというメッセージでもあるのです。
【ベンチャーの初任給】ベンチャーの給与の特徴
ベンチャーの新卒の給与は一般的な企業と比べて、高めであることがわかりました。
これは意外に思われた方も多いのではないでしょうか。
ベンチャーというと大手企業や歴史ある中小企業に比べて不安定であり、小さな企業や成長途上にある企業が多く、給与はあまり高くないイメージがあるかもしれません。
即戦力が求められることも多いため、新卒はなおさら給与を抑えられるのではと不安に思っていた方もいることでしょう。
ですが、実際には高めというデータがあります。
ベンチャーの給与には実は「初任給が高い」という特徴があります。
これは大手企業や中小企業より、選ばれるための呼び水です。
その代わり、「年収が上がらない」、「福利厚生は充実していない」という特徴もあるので注意しなくてはなりません。
年収が上がらない
最も気を付けたい点はあります。
ベンチャー企業は実力主義の会社が多く、年俸制の場合も少なくありません。
たとえば、年収を300万円と決めた場合、それを12ヶ月に分割して25万円が月給となれば、大卒の平均初任給より金額は高くなります。
もっとも、ボーナスのプラスαはないので年収は、大卒初任給に比べて安くなることもあります。
ベンチャー企業の場合、収入を決める要素は「個人の成果」と「会社の業績」の大きく2つです。
会社の業績が良く、あなたがそれに貢献できれば、来年度の年俸が大幅に高くなる可能性があります。
評価されれば、数年で年収が数倍になる方もいます。
一方、成果が出せないと、新卒時とずっと同じような年収になるので注意が必要です。
福利厚生は大手と比べると充実していない
ベンチャー企業は歴史も浅く、オフィスも小さいなどの要素もありますし、若い世代を中心とした企業が多いため、大手企業や老舗の中小企業に比べると福利厚生は充実していません。
もっとも、採用の強化や企業の認知度アップのためにユニークな福利厚生を用意しているケースはあります。
バースデー休暇やお昼寝タイム、休憩時間に使えるマッサージチェアや筋トレマシン、社長が作る社食など、個性的な福利厚生が目立ちます。
この点、ベンチャー企業は成長途上にあるため、入社後の企業の成長度合いや、従業員の増加などに応じて、福利厚生が増えていく可能性に期待したいところです。
給与水準のばらつきが大きい
ベンチャー企業の給与は、企業ごと、あるいは同一企業内でも職種や個人の能力によって水準に大きな幅があるのが特徴です。
これは、企業の成長ステージ、資金調達の状況、属する業界、そして収益性といった経営状況に給与体系が大きく影響されるためです。
例えば、シード期の企業では資金的な制約から給与が低めでもストックオプションで補うことがある一方、大型の資金調達に成功した企業は優秀な人材獲得のために市場価値以上の給与を提示することもあります。
また、大企業のような統一された給与テーブルや年次昇給制度が確立されていないことも多く、個々のスキルや貢献度、入社時の交渉によって給与が柔軟に決まる傾向も、このばらつきを生む要因となっています。
実力主義が反映されやすい
多くのベンチャー企業では、年齢や勤続年数よりも個人の能力や成果を重視する実力主義・成果主義の文化が根付いており、それが給与体系にも反映されやすい傾向があります。
組織が比較的小規模でフラットな構造であることが多く、経営陣や上司との距離が近いため、個々の従業員のパフォーマンスや貢献度が把握されやすく、評価に繋がりやすい環境です。
目標管理制度を導入し、その達成度に応じてインセンティブや昇給・昇格を決定する企業も少なくありません。
成果を出せば、それが迅速かつダイレクトに報酬として返ってくる可能性が高いため、自身の能力を試したい、成果を正当に評価されたいと考える人材にとっては魅力的な特徴と言えるでしょう。
ストックオプションが付与されることがある
ベンチャー企業の報酬制度において、ストックオプションの付与は非常に特徴的な要素です。
これは、将来会社の株式を予め決められた価格で購入できる権利であり、従業員へのインセンティブとして用いられます。
企業が成長し、将来的にIPOやM&Aに至った際に株価が上昇すれば、権利を行使して株式を取得し、市場価格で売却することで大きなキャピタルゲインを得られる可能性があります。
企業側にとっては、従業員のモチベーションを高め、会社の成長と個人の利益を結びつける効果があります。
また、資金が限られる創業期において、現金給与を補完し優秀な人材を引きつけるための手段としても活用されます。
ただし、付与条件や権利行使のタイミングには制約があり、会社の成長がなければ価値が生まれないリスクも伴います。
昇給率や昇進スピードが速い可能性がある
ベンチャー企業では、個人の成果や会社の成長に応じて、昇給率や昇進のスピードが大企業に比べて速い可能性があります。
事業が急速に拡大するフェーズでは、新たなポストや役割が次々と生まれるため、能力や意欲のある従業員には早期から責任あるポジションを任されるチャンスが多くあります。
実力主義の評価制度と相まって、高い成果を出すことで短期間での大幅な昇給や、年齢に関わらない抜擢人事が起こりやすい環境です。
組織の階層が少なく、意思決定プロセスが迅速なことも、昇進スピードを後押しする要因となりえます。
会社の成長に貢献しているという実感と、それに見合った報酬や役職を得られる可能性は、働く上での大きなモチベーションに繋がるでしょう。
ただし、これは会社の状況や個人の実績に大きく依存します。
入社時の給与交渉の余地が大きい場合がある
特に中途採用において、ベンチャー企業では入社時の給与交渉の余地が大企業に比べて大きい場合があります。
これは、多くの場合、全社的に統一された厳格な給与テーブルが存在せず、採用するポジションの重要度や、候補者個人のスキル・経験、そして会社がその人材をどれだけ必要としているかによって、給与条件が柔軟に決定される傾向があるためです。
企業が特定の専門性や即戦力性を強く求めている場合、候補者の希望条件を考慮し、市場価値に見合った、あるいはそれ以上の条件を提示することで獲得しようとします。
基本給だけでなく、入社一時金やストックオプションの付与条件なども交渉の対象となり得ます。
自身の市場価値を適切に把握し、積極的に交渉することで、より有利な条件を引き出せる可能性があります。
専門スキルや希少な人材には高い給与が提示されることがある
ベンチャー企業が特定の事業領域で競争優位性を築き、急成長を遂げるためには、最先端技術に関する知見や、ニッチな市場での経験など、高度な専門スキルを持つ人材や、市場で希少価値の高い人材の獲得が不可欠となる場合があります。
例えば、AIエンジニア、データサイエンティスト、特定のプログラミング言語の熟練者、事業開発経験者などがこれに該当します。
こうした人材は獲得競争が激しく、そのスキルが事業の成否に直結すると判断されるため、企業は市場相場よりも高い給与水準を提示してでも獲得しようと努めます。
その人材がもたらす価値や将来への貢献期待を高く評価し、戦略的な投資として報酬に反映させるのです。
これは、企業の成長ドライバーとなるキーパーソンを重視する姿勢の表れでもあります。
【ベンチャーの初任給】良いベンチャー企業を見つけるポイント
では、良いベンチャー企業を見つけるにはどうしたら良いのでしょうか。
良いベンチャー企業といっても、基準は人それぞれ違うことでしょう。
とにかく、大手ではできないような新しい仕事に取り組みたい方、少数精鋭の環境のほうが自分に合っているという方もいるかもしれません。
ですが、長く働いていくうえでも、生活していくうえでも、やはり収入や福利厚生も見逃せません。
若いうちは、やりがいや仕事のおもしろさだけで頑張れても、将来的に結婚したり、子供が生まれたりすれば、収入面や福利厚生も大切になってくるはずです。
そのため、新しいことにチェレンジできるやりがいがありながらも、今後も成長性が望め、頑張ればきちんと評価されて収入アップし、福利厚生も少しずつ充実していくようなベンチャー企業を見つけたいところです。
良いベンチャー企業を見つけるポイントをご紹介します。
ネットの情報を鵜呑みにしない
ベンチャー企業の情報を得るには、ネットが中心になります。
ホームページをはじめ、公式SNSでの情報発信もしており、採用関連の情報や福利厚生なども含めた職場の様子を配信しているケースも少なくありません。
また、就活生や現役社員、元社員という名目で、ポータルサイトや就活裏情報サイトといった類に、さまざまな情報が流れているはずです。
もっとも、ネットの情報は真偽のほどは明らかではありません。
人材確保のために実際より誇張した内容を掲載することもあれば、成果が出せずに離職した元社員が批判的なことを書いているケースもあるからです。
OB、OG訪問をして事前に職場見学に行うことや短期インターンなどに参加して職場の様子を自分の目で確かめることも必要かもしれません。
就職エージェントなどプロに相談する
ベンチャー企業の場合、OB、OGも少なく、知名度の低い会社に職場見学に行くことやインターに応募すること自体が不安に思える方も多いでしょう。
ベンチャー企業のより正確で安心の情報を得たいなら、就職エージェントといったプロに相談するのがおすすめです。
企業リサーチのプロでもありますから、実際にベンチャー企業を訪問する場合や社長へのインタビューや従業員との面談などを通じて、自らの足と目で情報を得ているケースも少なくありません。
ネットでは得られない、より正確性の高い生の情報を提供してくれます。
ご自身の将来像や目標、希望や性格、能力などもカウンセリングしてくれ、適性に合ったベンチャー企業を紹介してもらえるのも相談するメリットです。
まとめ
ベンチャー企業は知名度の低さなどから大手企業と比べて、有能な人材を確保するのに苦労しています。
そのため、初任給を高くすることで応募者を募ろうとする傾向があります。
大卒の平均初任給に比べても高く、中には大手企業に比べても高いケースもあるほどです。
もっとも、入社後は勤続年数などに応じて年収が高くなることは基本的になく、個人の成果と企業の業績に大きく左右されます。
成果が出せないと、いつまでも入社時と同じような収入になってしまいます。
能力や成長度合いにより、年収アップできるかに大きな差が出る点は心得ておきましょう。
福利厚生は充実度よりユニークさが目立ちます。
独自性のある福利厚生が多いので事前に確認がおすすめです。
良いベンチャー企業と出会うためにはネットの情報を鵜呑みにせず、就職エージェントのようなプロに相談しましょう。
