はじめに
ベンチャー企業は不安定、大手企業より給料が少ないといったイメージがありますが、稼ぐ人は稼いでいるのも事実です。
ベンチャー企業は実力主義、成果主義のところも多く、年齢や経験を問わず、成果を上げれば、収入アップが期待できます。
若いうちからベンチャー企業で年収1,000万稼ぐには、どうすれば良いのでしょうか。
1つには稼げる企業をどう選ぶか、次にどんな職種を選ぶか、そして、給与体系にも着目することが必要です。
若いうちからベンチャー企業で年収1,000万稼ぐコツを紐解いていきましょう。
ベンチャー企業で若いうちから年収1,000万を稼ぐには
若くして年収1,000万円というと、これまでは一流企業で活躍することがイメージされました。
ですが、近年は新卒でも高収入が目指せるとベンチャー企業にも注目が集まっています。
ベンチャー企業の中には成長を目指し、有能な人材を確保すべく、年収を高めて人材獲得に動いているケースが増えてきました。
知名度や信用力では大手企業には勝てないので、若くても稼げる環境を用意することで人材獲得に乗り出しているのです。
もっとも、すべてのベンチャー企業が高い年収を払えるだけの経営状態にあるわけではありません。
ベンチャー企業で若いうちから年収1,000万を稼ぐには、どうすれば良いかといえば、企業選び、職種選び、給与体系が鍵を握ります。
具体的にメガベンチャーと呼ばれる企業で働く、管理職に就く、歩合制で働くことについて見ていきましょう。
メガベンチャーと呼ばれる企業で働く
若いうちから年収1,000万を稼ぐ方法として、最も確実なのはメガベンチャーと呼ばれる企業で働くことです。
メガベンチャーは事業に成功して急成長、急拡大を遂げ、すでに安定性も手に入れたベンチャー企業です。
リクルート、サイバーエージェント、メルカリなどが挙げられます。
ベンチャー企業は成長過程にあり、経営が不安定で潰れるリスクもあるといった心配も基本的にありません。
一部上場を果たしているメガベンチャーも多く、大手一流企業にも負けていません。
そのため、平均年収が高く、かつ、成果主義なので、結果を出しさえすれば20代のうちに年収1,000万を達成することも可能です。
問題は、就活生からも人気が高く、大手企業並みに内定を得るのが難しい点です。
メガベンチャーに入るためにどうすれば良いか、就活の軸を定め、自己分析を行い、企業分析を徹底し、アピールポイントを明確にして臨むことが必要です。
管理職につく
ベンチャーで活躍したいと考える人の中には、メガベンチャーと成長途上にあるベンチャーを分けて考えている方も多いのではないでしょうか。
メガベンチャーまでに成長してしまうと、大手企業と同様の縛りが生じるなど、裁量にも制約が出る方や大量の従業員の1人になってしまうと考える方も少なくありません。
メガベンチャーで大量採用される1人になるより、もっと確実に自分の能力を発揮させて頭角を現していきたいと考える人は、まだ成長途上にあるベンチャーを選ぶのも、若いうちから年収1,000万を稼ぐための選択肢です。
メガベンチャーのようなベンチャー企業でなくとも、結果を出し若くして出世して課長や部長などのマネジメント側の役職に就けば、企業によっては年収1,000万に到達することができます。
メガベンチャーの場合、よほどの頑張りと年数をかけなければ、経営幹部などにはなれませんから、中小のベンチャーを狙って頭角を現し、早期に管理職に就くほうが近道です。
歩合制で働く
管理職に就けるかは、企業の経営体制や事業の拡大状況によっても左右されます。
経営陣が創業当時からの共同経営者で固められている場合やベンチャーキャピタルのお眼鏡に適う人材が外部登用されるケースでは、若くして管理職になるのは望み薄と言えます。
経営層がまだ充実しておらず、かつ、事業拡大をして社長の右腕となるような人材を求めているベンチャー企業を探すのはなかなか難しいものです。
それであれば、インセンティブ・成果報酬の割合が大きな給与体系のベンチャー企業を探すほうが早いです。
能力があり、成果が出せれば、年収1,000万を稼ぐことも可能です。
成長過程にあるベンチャー企業の業績アップに貢献することで、どんどん稼ぐことができます。
インセンティブ・成果報酬を通じて年収1,000万を稼ぐ道は、成果さえ出せれば良いので、年齢や経験、学歴も問わず、新卒1年目でも可能です。
営業職
インセンティブ・成果報酬体系の職種としては、営業職が代表的になります。
歩合制で年収1,000万を狙いたいなら、販売する商品やサービスにも注目することが大切です。
安価な商品をたくさん売ったところで、高収入は期待できません。
1人での売上が年間1,000万円にも満たないような小物を売っても、当然ながら歩合で1,000万円は稼げません。
高額商品となる不動産営業や投資商品などの営業をはじめ、法人向けのコンサルティングや就職エージェントなど、インセンティブ付きの顧客営業では年収1,000万を狙うことも可能です。
5,000万円の不動産を売った際に会社に入る手数料収入はざっと168万円ほどです。
その2割が歩合で支払われれば、約30万円、月に3件売れれば90万円、固定給部分が10万円と低いとしても月収は100万円、この成果を12ヶ月出し続ければ、年収1,200万円稼げる計算になります。
起業する
若いうちからベンチャー企業で年収1,000万稼ぐ方法、それは、ベンチャー企業に就職する方法だけではありません。
自らベンチャー企業を起業すれば良いではないかということです。
最近は学生の間に起業して、テレビ番組の取材を受けるような活躍や稼ぎを上げている人もいます。
どのような事業を行うかにもよりますが、自宅でパソコンとスマホさえあれば仕事ができ、資本金が1円でも起業することは可能です。
もっとも、年収1,000万がすぐに達成できるかといえば、ベンチャー企業に就職する場合の上の3つの方法と比べ難易度や確率はかなり低いです。
もしも、成功できれば、1,000万を大きく超えて稼ぐことも期待できます。
ベンチャー企業で年収1,000万を達成するのに必要なこと
ベンチャー企業に就職するにしても、仮に自らベンチャー企業を起ち上げるとしても、ベンチャー企業で年収1,000万を達成するのに必要なことは何でしょうか。
それは、その職種における圧倒的な実務能力と結果を出すこと、そして、マネジメント能力です。
就活の場では、この2つをアピールして内定を得る必要がありますし、もし、起業を目指すなら、この2つの能力は不可欠になります。
詳しく見ていきましょう。
その職種における圧倒的な実務能力と結果
大手企業の場合、近年は成果主義を導入しつつあるといっても、やはり、勤続年数や経験、年齢の要素はまだまだ大きいです。
大手企業に就職すれば、年功序列で給料が上がっていくことも期待できますが、ベンチャー企業はそうはいきません。
ベンチャー企業で高年収を得るには、年齢や経験ではなく、有無を言わせないプレイヤーとしての実務能力が必要です。
ベンチャー企業の場合、年功序列も何も、全体的に若い人材が多いですし、新たなスタイルの業務や新しい市場で勝負することも多いので、従来の経験がそのまま活かせるわけではありません。
そのため、年齢、経験問わず、仕事や環境に馴染み、実務能力を発揮して結果を出せば、年収アップが期待できます。
マネジメント能力
プレイヤーとしての実務能力をひたすら伸ばして給料を上げる方法以外に、ある程度プレイヤーとしての能力を持ったうえで、マネジメント能力を身につけて給料を上げる方法もあります。
大手企業やメガベンチャークラスになると、いかにプレイヤーとして成果を出しても、経営層など幹部クラスに若くしてなることは至難の業です。
大手企業の場合、さまざまな部署を経験することや30年あまり頑張って昇格しながら、定年間際になって取締役といった地位につけるのも、ピラミッド構造のほんの一握りです。
メガベンチャーでも頭角を現すには、相当の努力と運も必要になってきます。
これに対して、中小のベンチャー企業であれば、若くしても昇格する可能性があり、20代後半や30代前半でも、社長の右腕になることは可能です。
単に現場で成果を出せるだけでなく、マネジメント力を身につけ、社内の人材をとりまとめることや経営に参画できる手腕を身につけることで収入アップが期待できます。
まとめ
ベンチャー企業で若いうちから年収1,000万を稼ぐには、企業選び、職種選び、給与体系がポイントです。
具体的な方法としては、メガベンチャーで働く、管理職に就く、歩合制で働くことです。
歩合制には主に営業職という選択肢があります。
そのうえで、圧倒的な実務能力と結果を出して稼ぐ、マネジメント能力を発揮して昇格、昇給を目指せば、若くして年収1,000万も夢ではありません。
