はじめに
この記事では、ベンチャー企業の中でも急成長を果たし大企業となったメガベンチャー企業を、厳選して10社ご紹介します。
どの会社も知名度が高く、「この企業もベンチャー企業なの？」と思う企業名もあることでしょう。
その代表例としてはリクルートがあげられます。
今回メガベンチャーの企業例としてご紹介するのは、次の10社です。
これら10社の時価総額、従業員、平均年収、設立、主力事業について説明しています。
時価総額については、事業特性や社会情勢などで急変化することも多いのですが、執筆時の2021年8月の時点での株価をもとに掲載しています。
【メガベンチャーの例】メガベンチャーとは
メガベンチャーとは、独自の技術やサービスで急成長を目指すベンチャー企業の中で、
実際に急成長を実現した従業員数が1,000名を超えるベンチャー企業のことです。
必ずしも株式公開をしている必要はありませんが、資金を集めるためにIPOを果たしています。
その過程で、ベンチャー企業時代にはなかった監査などさまざまな規制も働きますが、
それでもベンチャー精神を忘れずさまざまなことにチャレンジしてさらなる成長を果たした企業です。
詳しくは「メガベンチャー 定義」の記事を現在作成中です。お待ちください。
【メガベンチャーの例】メガベンチャー企業一覧
メガベンチャーの例として、最初に紹介した主な10社を選びました。
それぞれのメガベンチャー企業の時価総額、従業員数、平均年収、設立年、主力事業について説明していきます。
メガベンチャーは、M＆Aなどを通じて他のベンチャー企業を合併して急激な拡大を実現していることが多いです。
そのため多くの企業が持ち株会社となっています。
リクルート
時価総額：10兆円（2021年8月、リクルートホールディングスとして）
従業員数：15,807人（2021年4月、株式会社リクルート）
平均年収：872万円（2021年6月）
設立：2012年（株式会社リクルートホールディングス設立時の分社化により設立）
主力事業：HR（Human Resource）事業、HTテック事業、メディア事業
株式会社リクルートは2012年に株式会社リクルートホールディングスから分社した企業です。
以下のような幅広い業種でメディアやサービスを展開しています。
・新卒・中途採用メディアとして「リクナビ」や「リクナビNEXT」
・アルバイトの情報メディアとして「タウンワーク」や「from A navi」
・住まいに関するメディアとして「SUUMO」
・結婚情報メディアとして「ゼクシィ」
・自動車メディアとして「カーセンサー」
・進路・学習メディアとして「スタディサプリ」
・旅行メディアとして「じゃらん」
・飲食店メディアとして「HOT PEPPER」
・ヘアサロン・ビューティー関連メディアとして「HOT PEPPER Beauty」
・業務・経営支援サービスとして「Air Pay」
このような有名メディア・サービスのほかさまざまな調査・研究機関などを抱えるまさに超メガベンチャー企業です。
楽天
時価総額：1.91兆円（2021年8月、楽天グループとして）
従業員数：23,841人（2020年12月、連結）
平均年収：745万円（2020年）
設立：1997年
主力事業：楽天市場などのEコマースのほか、金融、通信、デジタルコンテンツ
インターネットショッピングモール「楽天市場」を中心に楽天トラベル、RakutenラクマなどのECサービスを中心的に展開しています。
そのほかにもコミュニケーション・携帯電話事業として「RakutenMobile」、
決済サービスとして「楽天ペイ」「楽天ポイントカード」「楽天Edy」「楽天銀行」「楽天証券」「楽天損保」などの事業を行っています。
プロサッカークラブ「VISSEL神戸」、プロ野球チーム「東北楽天ゴールデンイーグルス」も保有しており、そちらの印象が大きい方も多いでしょう。
楽天では楽天ポイントを中心とした決済を進めており
「楽天エコシステム」として楽天市場などで貯めた楽天ポイントを楽天証券で投資信託までできるようにしています。
Zホールディングス
時価総額：4.77兆円（2021年8月）
従業員数：22,531人（2020年12月、連結）
平均年収：1080万円（2020年）
設立：1996年
主力事業：Yahoo!Japanにおける検索・ポータル・広告事業、LINEのコミュニケーション事業のほかPayPayなどのフィンテック事業
ソフトバンクグループであったYahoo!Japanを中心に、以下のようなさまざまなサービスを展開しています。
・オフィス用品販売の「ASKUL」
・ファッション通販サイト「ZOZO」
・フードデリバリーの「出前館」
・映像コンテンツ配信の「GYAO」
・モバイル決済サービス「PayPay」および金融サービス「PayPay銀行（旧ジャパンネット銀行）」「PayPayアセットマネジメント」
・スポーツ情報コンテンツ「Sportsnavi」
・アフィリエイトなどマーケティングソリューション事業として「バリューコマース」
上記のように、こちらも幅広い業種でサービス展開をしています。
LINE
時価総額：1.3兆円（2021年8月）
従業員数：2,800人（2021年4月）
平均年収：770万円（2019年）
設立：2,000年
主力事業：チャット・コミュニケーションアプリ「LINE」
2021年にZホールディングスと経営統合しました。
もともとは大韓民国に本社を置く、韓国最大のインターネットサービス会社ネイバーの子会社でした。
現在でも役員や社員に韓国人が多いのも特長です。
コミュニケーションツールであるLINEを中心に音楽サービスや金融サービス「LINE Pay」「LINE証券」「LINE FX」などのサービスのほか
BLOGOSやライブドアなどの事業も手がけています。
エムスリー
時価総額：4.7兆円（2021年8月）
従業員数：8,249人（2021年3月）
平均年収：822万円（2020年）
設立：2,000年
主力事業：医薬情報提供サービス「MR君」、医療従事者向けポータルサイト「m3.com」
製薬企業の営業職であるMR（Medical Representative：医薬情報担当者）と医師をつなぐサービス「MR君」が事業のベースです。
医療従事者を対象にした論文などの情報提供ポータル「m3.com」を中心に、
医師の求人求職支援サービス、保険や病院・診療所向けに経営支援などの情報なども提供しています。
もとはソニーネットワークソリューションズ株式会社（旧So-net）から生まれたベンチャー企業です。
サイバーエージェント
時価総額：9,657億円（2021年8月）
従業員数：5,344人（2020年3月、連結）
平均年収：733万円（2021年）
設立：1,998年
主力事業：ネット広告代理業のほかインターネットサービス「アメブロ」など。
インターネット広告事業やブログサービス「アメブロ」を軸として、以下のような事業も展開しています。
・ネットテレビ「ABEMA」
・音楽配信サービス「AWA」
・ゲーム事業としては「グランブルーファンタジー」「ウマ娘 プリティーダービー」など
・ゲーム配信事業「OPENREC.tv」
これらのほかにも、新規事業をいくつも立ち上げています。
AI研究や官公庁、小売業、医療分野に向けてDX（デジタルトランスフォーメーション）支援なども進めています。
GMOインターネット
時価総額：3,026億円（2021年8月）
従業員数：6,272人（2021年3月、連結）
平均年収：624万円（2020年）
設立：1,991年
主力事業：インターネットのドメイン名登録およびレンタルサーバーサービス「お名前.com」
ドメイン名登録事業とレンタルサーバー事業「お名前.com」「ムームードメイン」「Value-Domain」をはじめとした
インターネットインフラ事業を展開しています。
ほかにもインターネット広告事業、株式取引・FX取引などの金融事業、「GMOコイン」などの仮想通貨事業、ゲーム事業など
ベンチャーらしいさまざまなサービスを立ち上げ、運営しています。
ドメイン名登録事業「お名前.com」とレンタルサーバー事業は国内大手、また利益の多くはFX取引を始めとしたインターネット金融事業です。
メルカリ
時価総額：8,584億円（2021年8月）
従業員数：1,090人（2021年3月、連結）
平均年収：821万円（2021年）
設立：2013年
主力事業：フリマアプリ「メルカリ」
個人間取引であるフリーマーケットアプリ「メルカリ」を通じた取引手数料と、スマホ決済サービス「メルペイ」事業を主力事業としています。
フリーマーケットアプリ「メルカリ」はアメリカでも事業を展開しています。
しばらく苦戦していましたが新型コロナによる巣ごもり需要からアメリカでも業績を伸ばしているのです。
もともとのターゲットは20代～30代女性でしたが、現在では男女問わず40代～50代までユーザーが増えました。
フリマアプリの事業では個人間売買がメインになっていることから、トラブルも多くなっているのが課題です。
DeNA
時価総額：2598億円（2021年8月）
従業員数：2,100人（2021年3月、連結）
平均年収：790万円（2020年）
設立：1999年
主力事業：ゲーム事業「Mobage（モバゲー）」
DeNAはゲーム事業である「Mobage（モバゲー）」を軸に事業展開をしています。
そのほかにもSOMPOジャパンとの合弁会社DeNA SOMPO Mobilityが手がけるカーシェア事業や、
日産と開発している自動運転技術を活用した交通サービスも展開中です。
また、以下の事業も展開しています。
・ヘルスケアサービス事業
・ライブストリーミング（動画配信）事業である「Pococha（ポコチャ）」「SHOWROOM（ショールーム）」
・インターネットオークションサイト「モバオク！」
このほか、スポーツ事業として「横浜DeNAベイスターズ」の保有と球団運営も手がけていることが特徴です。
またベンチャー投資事業なども展開しています。
グリー
時価総額：1,495億円（2021年8月）
従業員数：1,603人（2021年6月、連結）
平均年収：759万円（2020年）
設立：2004年
主力事業：ゲーム事業、広告・マーケティング事業
グリーは数々のソーシャルゲームでヒットを飛ばし成長した企業です。
近年ではバーチャルライブ配信、いわゆるVTuber向けのサービスなどを手がける「REALITY」をはじめとしたメタバース事業に力を入れています。
またファッションやグルメなどの女性向けメディア「AUMO」「MINE」「LIMIA」「ARINE」などのメディア事業、広告事業、投資事業などが主な事業です。
稼ぎ頭はソーシャルゲームによる課金で、売り上げの78％を占めています。
まとめ
メガベンチャーはスタートアップであったり、中小企業であったベンチャー企業が急成長したりして従業員数1,000人以上になった企業です。
メガベンチャー企業の例として10社を見てきました。
ほとんどのメガベンチャーが成長して大企業化していく中でも、ベンチャー精神を忘れずにさまざまなサービスを開発しているのです。
またM&Aを実施し、スピード感を重視してそれぞれの事業をさらに大きくさせていることがわかります。
多くのメガベンチャーが、自社サービスの効率とさらなる利益確保のために、金融サービスを取り入れています。
メガベンチャー企業の多くはIT系の企業ですが、もともと別業種だった企業が社内ベンチャーでIT系サービスを先取りし、成長している例も少なくありません。
こうした急成長するメガベンチャーで働くためには「自分で考え行動する」マインドが大切です。
働きたいと考えている方は、ぜひとも参考にしてみてください。
