はじめに
この記事では、ベンチャー企業の中でも急成長を果たし大企業となったメガベンチャー企業を、厳選して10社ご紹介します。
どの会社も知名度が高く、「この企業もベンチャー企業なの？」と思う企業名もあることでしょう。
その代表例としてはリクルートがあげられます。
時価総額については、事業特性や社会情勢などで急変化することも多いのですが、執筆時の2021年8月の時点での株価をもとに掲載しています。
【メガベンチャーの例】メガベンチャーとは
メガベンチャーとは、独自の技術やサービスで急成長を目指すベンチャー企業の中で、実際に急成長を実現した従業員数が1,000名を超えるベンチャー企業のことです。
必ずしも株式公開をしている必要はありませんが、資金を集めるためにIPOを果たしています。
その過程で、ベンチャー企業時代にはなかった監査などさまざまな規制も働きますが、それでもベンチャー精神を忘れずさまざまなことにチャレンジしてさらなる成長を果たした企業です。
成長性と安定性の両立
メガベンチャーが持つ最大の特徴は、ベンチャー企業が持つダイナミックな成長性と、大企業が持つ経営的な安定性を両立させている点にあります。
多くのメガベンチャーは、既に市場で確固たる地位を築いた主力事業を持っており、そこから生み出される潤沢なキャッシュフローや高いブランド力を基盤としています。
この安定した収益基盤があるからこそ、失敗を恐れずに新規事業へ大規模な投資を行ったり、長期的な視点で研究開発に取り組んだりすることが可能です。
一方で、組織文化としてはベンチャー精神が色濃く残っており、意思決定のスピードが速く、市場の変化に柔軟に対応し続けます。
社員は、会社の倒産などを心配することなく安心して働ける環境に身を置きながら、常に新しい挑戦が奨励される風土の中で、刺激的な仕事に取り組むことができます。
若手にも与えられる大きな裁量権
メガベンチャーでは、年齢や入社年次に関わらず、実力と意欲のある社員に早期から大きな裁量権が与えられる文化が根付いています。
これは、旧来の日本企業に多い年功序列の考え方ではなく、個人の成果や能力を正当に評価する成果主義を基本としているためです。
組織が拡大し続けているため、新しいポストやポジションが次々と生まれ、若手社員であっても新規プロジェクトのリーダーや事業責任者といった重要な役割を任される機会が豊富にあります。
会社側も、若手の新しい視点やアイデアが事業成長の原動力になると考えており、挑戦を積極的に後押しします。
自ら手を挙げて主体的に行動することが評価される環境であり、自身の力で事業を動かしたい、圧倒的なスピードで成長したいと願う人にとっては、スキルと経験を飛躍的に高めることができる魅力的な職場です。
高い給与水準と充実した福利厚生
優秀な人材の獲得競争が激しい業界において、メガベンチャーは従業員に対して非常に魅力的な待遇を用意している点も大きな特徴です。
特にITエンジニアをはじめとする専門職においては、従来の日本の大企業を上回る高い給与水準を提示することが少なくありません。
また、会社の業績や個人の貢献が報酬に直結する業績連動賞与や、株価と連動するストックオプション制度などを導入し、社員のモチベーションを高める仕組みが整っています。
さらに、事業基盤が安定していることから、福利厚生も大企業に引けを取らないほど充実しています。
独自の休暇制度や住宅補助、資格取得や学習のための費用支援、無料のカフェテリアといった、社員の働きやすさや自己成長をサポートするユニークで手厚い制度が整備されています。
【メガベンチャーの例】メガベンチャーとその他の企業の違い
メガベンチャーとその他の企業には、どのような違いがあるのでしょうか。
ここでは、メガベンチャーとベンチャー企業の違いやメガベンチャーと大手企業の違いを紹介します。
ベンチャー企業との違い
ベンチャー企業とは、革新的な技術や独自のビジネスモデルを武器に、新しい市場の開拓や既存市場の変革を目指す、設立から間もない、あるいは成長初期の段階にある企業を指します。
事業の将来性に対する期待は高いものの、経営基盤はまだ不安定で、資金調達や人材確保が大きな課題となることも少なくありません。
組織は小規模でフラットな構造が多く、迅速な意思決定と柔軟な対応力が特徴です。
一方、メガベンチャーは、もともとはベンチャー企業としてスタートしましたが、その後、目覚ましい急成長を遂げ、既に大きな事業規模、多数の従業員、そして高い市場価値と知名度を獲得した企業群です。
多くの場合、特定の分野で確固たる地位を築き、安定した収益基盤と豊富な経営資源を有しています。
ベンチャー企業時代の挑戦的な精神や独自の企業文化を維持しつつも、組織運営や事業展開においては、より戦略的かつ大規模な視点が求められるようになります。
大手企業との違い
メガベンチャーと伝統的な大手企業との間には、その成り立ちの経緯、成長のスピード、そして企業文化に主な違いが見られます。
一般的に大手企業と呼ばれるのは、長い年月をかけて事業を多角化・拡大し、安定した経営基盤と社会的な信用を築き上げてきた、歴史のある企業群を指すことが多いです。
その組織構造は比較的階層的で、意思決定プロセスも慎重に進められる傾向にあります。
事業の継続性や安定性を重視し、既存の主力事業を守り育てることに注力する傾向があります。
対してメガベンチャーは、比較的短い期間のうちに、特にITやインターネットといった新しい産業分野で革新的なサービスや製品を提供することで急成長を遂げた企業です。
創業から日が浅いため、企業文化にはベンチャー企業時代のスピード感や挑戦を尊ぶ気風が色濃く残っている場合が多く、大手企業に比べて意思決定が迅速で、組織も柔軟性に富んでいる傾向が見られます。
市場の変化への対応力も高く、既存の枠組みにとらわれない新しい事業展開やイノベーションを積極的に追求する姿勢が特徴です。
【メガベンチャーの例】メガベンチャー企業一覧
メガベンチャーの例として、最初に紹介した主な10社を選びました。
それぞれのメガベンチャー企業の時価総額、従業員数、平均年収、設立年、主力事業について説明していきます。
メガベンチャーは、M＆Aなどを通じて他のベンチャー企業を合併して急激な拡大を実現していることが多いです。
そのため多くの企業が持ち株会社となっています。
リクルート
時価総額：10兆円（2021年8月、リクルートホールディングスとして）
従業員数：15,807人（2021年4月、株式会社リクルート）
平均年収：872万円（2021年6月）
設立：2012年（株式会社リクルートホールディングス設立時の分社化により設立）
主力事業：HR（Human Resource）事業、HTテック事業、メディア事業
株式会社リクルートは2012年に株式会社リクルートホールディングスから分社した企業です。
以下のような幅広い業種でメディアやサービスを展開しています。
・新卒・中途採用メディアとして「リクナビ」や「リクナビNEXT」
・アルバイトの情報メディアとして「タウンワーク」や「from A navi」
・住まいに関するメディアとして「SUUMO」
・結婚情報メディアとして「ゼクシィ」
・自動車メディアとして「カーセンサー」
・進路・学習メディアとして「スタディサプリ」
・旅行メディアとして「じゃらん」
・飲食店メディアとして「HOT PEPPER」
・ヘアサロン・ビューティー関連メディアとして「HOT PEPPER Beauty」
・業務・経営支援サービスとして「Air Pay」
このような有名メディア・サービスのほかさまざまな調査・研究機関などを抱えるまさに超メガベンチャー企業です。
楽天
時価総額：1.91兆円（2021年8月、楽天グループとして）
従業員数：23,841人（2020年12月、連結）
平均年収：745万円（2020年）
設立：1997年
主力事業：楽天市場などのEコマースのほか、金融、通信、デジタルコンテンツ
インターネットショッピングモール「楽天市場」を中心に楽天トラベル、RakutenラクマなどのECサービスを中心的に展開しています。
そのほかにもコミュニケーション・携帯電話事業として「RakutenMobile」、
決済サービスとして「楽天ペイ」「楽天ポイントカード」「楽天Edy」「楽天銀行」「楽天証券」「楽天損保」などの事業を行っています。
プロサッカークラブ「VISSEL神戸」、プロ野球チーム「東北楽天ゴールデンイーグルス」も保有しており、そちらの印象が大きい方も多いでしょう。
楽天では楽天ポイントを中心とした決済を進めており
「楽天エコシステム」として楽天市場などで貯めた楽天ポイントを楽天証券で投資信託までできるようにしています。
Zホールディングス
時価総額：4.77兆円（2021年8月）
従業員数：22,531人（2020年12月、連結）
平均年収：1080万円（2020年）
設立：1996年
主力事業：Yahoo!Japanにおける検索・ポータル・広告事業、LINEのコミュニケーション事業のほかPayPayなどのフィンテック事業
ソフトバンクグループであったYahoo!Japanを中心に、以下のようなさまざまなサービスを展開しています。
・オフィス用品販売の「ASKUL」
・ファッション通販サイト「ZOZO」
・フードデリバリーの「出前館」
・映像コンテンツ配信の「GYAO」
・モバイル決済サービス「PayPay」および金融サービス「PayPay銀行（旧ジャパンネット銀行）」「PayPayアセットマネジメント」
・スポーツ情報コンテンツ「Sportsnavi」
・アフィリエイトなどマーケティングソリューション事業として「バリューコマース」
上記のように、こちらも幅広い業種でサービス展開をしています。
LINE
時価総額：1.3兆円（2021年8月）
従業員数：2,800人（2021年4月）
平均年収：770万円（2019年）
設立：2,000年
主力事業：チャット・コミュニケーションアプリ「LINE」
2021年にZホールディングスと経営統合しました。
もともとは大韓民国に本社を置く、韓国最大のインターネットサービス会社ネイバーの子会社でした。
現在でも役員や社員に韓国人が多いのも特長です。
コミュニケーションツールであるLINEを中心に音楽サービスや金融サービス「LINE Pay」「LINE証券」「LINE FX」などのサービスのほか
BLOGOSやライブドアなどの事業も手がけています。
エムスリー
時価総額：4.7兆円（2021年8月）
従業員数：8,249人（2021年3月）
平均年収：822万円（2020年）
設立：2,000年
主力事業：医薬情報提供サービス「MR君」、医療従事者向けポータルサイト「m3.com」
製薬企業の営業職であるMR（Medical Representative：医薬情報担当者）と医師をつなぐサービス「MR君」が事業のベースです。
医療従事者を対象にした論文などの情報提供ポータル「m3.com」を中心に、
医師の求人求職支援サービス、保険や病院・診療所向けに経営支援などの情報なども提供しています。
もとはソニーネットワークソリューションズ株式会社（旧So-net）から生まれたベンチャー企業です。
サイバーエージェント
時価総額：9,657億円（2021年8月）
従業員数：5,344人（2020年3月、連結）
平均年収：733万円（2021年）
設立：1,998年
主力事業：ネット広告代理業のほかインターネットサービス「アメブロ」など。
インターネット広告事業やブログサービス「アメブロ」を軸として、以下のような事業も展開しています。
・ネットテレビ「ABEMA」
・音楽配信サービス「AWA」
・ゲーム事業としては「グランブルーファンタジー」「ウマ娘 プリティーダービー」など
・ゲーム配信事業「OPENREC.tv」
これらのほかにも、新規事業をいくつも立ち上げています。
AI研究や官公庁、小売業、医療分野に向けてDX（デジタルトランスフォーメーション）支援なども進めています。
GMOインターネット
時価総額：3,026億円（2021年8月）
従業員数：6,272人（2021年3月、連結）
平均年収：624万円（2020年）
設立：1,991年
主力事業：インターネットのドメイン名登録およびレンタルサーバーサービス「お名前.com」
ドメイン名登録事業とレンタルサーバー事業「お名前.com」「ムームードメイン」「Value-Domain」をはじめとした
インターネットインフラ事業を展開しています。
ほかにもインターネット広告事業、株式取引・FX取引などの金融事業、「GMOコイン」などの仮想通貨事業、ゲーム事業など
ベンチャーらしいさまざまなサービスを立ち上げ、運営しています。
ドメイン名登録事業「お名前.com」とレンタルサーバー事業は国内大手、また利益の多くはFX取引を始めとしたインターネット金融事業です。
メルカリ
時価総額：8,584億円（2021年8月）
従業員数：1,090人（2021年3月、連結）
平均年収：821万円（2021年）
設立：2013年
主力事業：フリマアプリ「メルカリ」
個人間取引であるフリーマーケットアプリ「メルカリ」を通じた取引手数料と、スマホ決済サービス「メルペイ」事業を主力事業としています。
フリーマーケットアプリ「メルカリ」はアメリカでも事業を展開しています。
しばらく苦戦していましたが新型コロナによる巣ごもり需要からアメリカでも業績を伸ばしているのです。
もともとのターゲットは20代～30代女性でしたが、現在では男女問わず40代～50代までユーザーが増えました。
フリマアプリの事業では個人間売買がメインになっていることから、トラブルも多くなっているのが課題です。
DeNA
時価総額：2598億円（2021年8月）
従業員数：2,100人（2021年3月、連結）
平均年収：790万円（2020年）
設立：1999年
主力事業：ゲーム事業「Mobage（モバゲー）」
DeNAはゲーム事業である「Mobage（モバゲー）」を軸に事業展開をしています。
そのほかにもSOMPOジャパンとの合弁会社DeNA SOMPO Mobilityが手がけるカーシェア事業や、
日産と開発している自動運転技術を活用した交通サービスも展開中です。
また、以下の事業も展開しています。
・ヘルスケアサービス事業
・ライブストリーミング（動画配信）事業である「Pococha（ポコチャ）」「SHOWROOM（ショールーム）」
・インターネットオークションサイト「モバオク！」
このほか、スポーツ事業として「横浜DeNAベイスターズ」の保有と球団運営も手がけていることが特徴です。
またベンチャー投資事業なども展開しています。
グリー
時価総額：1,495億円（2021年8月）
従業員数：1,603人（2021年6月、連結）
平均年収：759万円（2020年）
設立：2004年
主力事業：ゲーム事業、広告・マーケティング事業
グリーは数々のソーシャルゲームでヒットを飛ばし成長した企業です。
近年ではバーチャルライブ配信、いわゆるVTuber向けのサービスなどを手がける「REALITY」をはじめとしたメタバース事業に力を入れています。
またファッションやグルメなどの女性向けメディア「AUMO」「MINE」「LIMIA」「ARINE」などのメディア事業、広告事業、投資事業などが主な事業です。
稼ぎ頭はソーシャルゲームによる課金で、売り上げの78％を占めています。
Sansan株式会社
法人向け名刺管理サービス「Sansan」で国内シェアNo.1を誇るSaaS企業です。
個人向け名刺アプリ「Eight」やインボイス管理サービス「Bill One」も展開し、名刺管理から請求書管理まで、企業のDXを幅広く支援しています。
「出会いからイノベーションを生み出す」をミッションに掲げ、ビジネスインフラとしてのプラットフォーム価値向上に注力。
強固な顧客基盤とデータ活用力が強みです。
働きがいのある会社としても知られ、生産性向上と従業員のエンゲージメントを両立させる企業文化を持っています。
東証プライム上場企業です。
株式会社SmartHR
クラウド人事労務ソフト「SmartHR」を提供し、国内導入社数No.1※を誇る急成長SaaS企業です。
入退社手続きや年末調整、従業員情報管理など、煩雑な労務業務を効率化し、蓄積された人事データの活用も支援します。
「well-working」をミッションに、誰もがその人らしく働ける社会を目指しています。
情報の透明性が高く、心理的安全性を重視したオープンな組織文化が特徴で、従業員の働きやすさを追求する姿勢とプロダクトの利便性で高い評価を得ています。
株式会社SHIFT
ソフトウェアの品質保証・テスト事業を中核とする急成長企業です。
「無駄をなくし、必要なものだけを届ける」を理念に、属人化しがちなテスト工程を「仕組み化」し、独自のテスト手法で効率化・標準化を実現しています。
国内トップクラスのテスト専門人材を有し、開発の上流工程から品質コンサルティングも手掛けます。
近年はM&Aも積極的に行い、ITコンサルティングや開発など事業領域を拡大中。
「Made in Japan」の品質を世界に広げることを目指し、高い成長を続けている東証プライム上場企業です。
株式会社ZOZO
ファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を運営する国内最大手です。
若者を中心に絶大な人気を誇り、多くのブランドが出店しています。
近年は足のサイズを計測する「ZOZOMAT」や肌の色を計測する「ZOZOGLASS」など、テクノロジーを活用した新しい購買体験の創出にも注力しています。
「ソウゾウのナナメウエ」を行くという価値観や、「楽しく働く」ことを重視するユニークな企業文化も特徴です。
現在はLINEヤフー株式会社（LY Corporation）のグループ企業として、シナジー創出も進めています。
BASE株式会社
「Payment to the People, Power to the People.」をミッションに、誰でも簡単にネットショップを開設できるプラットフォーム「BASE」を提供しています。
初期費用・月額費用が無料で、個人やスモールチームのEC参入障壁を大幅に下げました。
デザインのカスタマイズ性も高く、ブランドの世界観を表現しやすいのが特徴です。
決済サービス「PAY.JP」や資金調達サービスも展開し、スモールビジネスの成長を多角的にサポート。
シンプルさと使いやすさで独自の経済圏を築いています。
東証グロース上場企業です。
株式会社プレイド
ウェブサイトやアプリの訪問者の行動をリアルタイムに解析し、顧客一人ひとりに合わせた最適なコミュニケーション（ポップアップ表示、チャット、プッシュ通知など）を実現するCX（顧客体験）プラットフォーム「KARTE」を提供しています。
「データによって人の価値を最大化する」ことを目指すSaaS企業です。
顧客の状況や感情（コンテクスト）を深く理解し、企業のLTV（顧客生涯価値）向上や顧客満足度向上に貢献します。
ECサイト、金融機関、不動産など幅広い業界で導入が進んでいます。
東証グロース上場企業です。
株式会社Speee
「解き尽くす。未来を引きよせる。」をミッションに、データ分析力と技術力を駆使して多様な事業を展開しています。
祖業であるSEOコンサルティングなどのデジタルマーケティング支援事業に加え、不動産売却査定サイト「イエウール」や外壁塗装比較サイト「ヌリカエ」などの不動産DX事業、ヘルスケアDX事業など、産業の課題解決に注力しています。
データに基づいた事業開発力と、マーケティングからサービス提供まで一気通貫で手掛ける実行力が強みです。
東証スタンダード上場企業です。
株式会社Preferred
深層学習やAI、ロボティクス分野における世界トップレベルの研究開発力を持つ技術系ベンチャー企業です。
特定のプロダクト販売というより、現実世界の課題（製造業、交通システム、医療・ヘルスケア等）を解決するための研究開発と、その技術を用いた事業化に注力しています。
トヨタ自動車やファナックなど、各業界のリーディングカンパニーとの協業も多数行っています。
高い技術力を持つエンジニアが集結しており、未上場ながら国内有数のユニコーン企業として知られています。
ソフトバンク
ソフトバンクグループ株式会社は、日本を代表するグローバルテクノロジー企業であり、その事業は多岐にわたります。
創業当初のパソコン用パッケージソフトの流通事業から始まり、出版、ブロードバンド通信、そして携帯電話事業へと大胆な事業転換を重ねてきました。
現在では、国内の通信事業を担うソフトバンク株式会社を中核としつつ、アーム社のような半導体設計企業を傘下に持ち、さらに「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」を通じて世界中の革新的なテクノロジー企業へ大規模な投資を行う投資会社としての側面も非常に強くなっています。
情報革命で人々の幸せに貢献するという経営理念のもと、AI、IoT、ロボットといった最先端技術を活用した新しい価値創造を目指し、グローバルな規模で事業を展開しています。
freee株式会社
freee株式会社は、「スモールビジネスを、世界の主役に。
」というミッションを掲げ、クラウド型の会計ソフトや人事労務ソフトを提供することで、中小企業や個人事業主のバックオフィス業務の効率化を支援する企業です。
主力製品である「freee会計」や「freee人事労務」は、簿記の知識がなくても直感的に操作できるインターフェースと、銀行口座やクレジットカードとの連携による自動仕訳機能などを特徴とし、経理や給与計算といった煩雑な作業の自動化を推進しています。
これにより、事業者は本業に集中できる時間を創出し、経営状況の可視化も容易になります。
同社は単なるソフトウェア提供に留まらず、資金調達支援や経営相談など、スモールビジネスの成長を多角的にサポートするプラットフォームの構築を目指しています。
株式会社マネーフォワード
株式会社マネーフォワードは、「お金を前へ。
人生をもっと前へ。
」というミッションのもと、個人および法人向けに先進的なフィンテックサービスを提供する企業です。
個人向けには、資産管理・家計簿サービス「マネーフォワード ME」を提供し、銀行口座やクレジットカード、証券口座などの情報を一元管理することで、利用者の家計改善や資産形成をサポートしています。
一方、法人・個人事業主向けには、「マネーフォワード クラウド」ブランドで、会計、請求書作成、給与計算、経費精算といったバックオフィス業務を効率化する多様なクラウドサービスを展開しています。
これらのサービスは、金融機関との連携やAI技術の活用により、利便性と機能性を高めています。
同社は、お金に関するあらゆる課題を解決するプラットフォームとなることを目指し、データの活用を通じて新たな価値を創造し続けています。
企業のデジタルトランスフォーメーション推進と、個人の金融リテラシー向上に貢献するリーディングカンパニーの一つとして、その成長が注目されています。
ラクスル株式会社
ラクスル株式会社は、「仕組みを変えれば、世界はもっと良くなる」というビジョンのもと、印刷、広告、物流といった伝統的な産業のデジタルトランスフォーメーションを推進するプラットフォーム事業を展開しています。
同社は、全国の印刷会社や運送会社、広告会社といったパートナー企業の非稼働時間を活用するシェアリングエコノミーの仕組みを構築することで、高品質なサービスを低価格で提供することを実現しました。
主力サービスである印刷・集客支援の「ラクスル」では、名刺やチラシ、ポスターなどの印刷物をオンラインで手軽に発注できます。
また、テレビCMプラットフォーム「ノバセル」では、データ分析に基づいた効果的なテレビCMの企画・制作・放映を支援し、物流プラットフォーム「ハコベル」では、荷主と運送事業者を効率的にマッチングさせることで、物流業界の課題解決に貢献しています。
既存の産業構造にテクノロジーを持ち込むことで新たな価値を創出し、産業全体の効率化と活性化を目指す革新的な企業です。
株式会社ビジョナル
株式会社ビジョナルは、「新しい可能性を、次々と。」をミッションに掲げ、HRテック領域を中心に多角的な事業を展開するテクノロジーカンパニーです。
中核となるのは、即戦力人材と企業を繋ぐ日本最大級の会員制転職プラットフォーム「ビズリーチ」です。
ダイレクトリクルーティングという採用手法を国内に広め、優秀な人材の流動化と企業の採用力強化に貢献しています。
常に新しい価値創造に挑戦し続ける企業文化を持ち、テクノロジーの力で様々な社会課題の解決を目指す、成長著しい企業グループです。
弁護士ドットコム株式会社
弁護士ドットコム株式会社は、「専門家をもっと身近に」を経営理念とし、法律とITを融合させたリーガルテック分野の先駆的企業です。
同社は二つの主要な事業を柱としています。
一つは、日本最大級の法律相談ポータルサイト「弁護士ドットコム」の運営です。
このサイトでは、一般の人々が抱える法律問題について弁護士にオンラインで無料相談できるQ&Aサービスや、弁護士検索機能、法律関連記事などを提供し、法的なトラブル解決をサポートしています。
もう一つの柱は、クラウド型電子契約サービス「クラウドサイン」の開発・提供です。
契約締結から管理までをオンラインで完結できるこのサービスは、企業のデジタルトランスフォーメーションを推進し、契約業務の効率化、コスト削減、コンプライアンス強化に貢献しています。
特にコロナ禍以降、テレワークの普及とともに急速に導入が拡大しました。
社会の法的インフラとしての役割を担い、より多くの人々や企業が法務サービスにアクセスしやすくなる世界の実現を目指しています。
株式会社freee
クラウド会計ソフトや人事労務ソフトを提供し、スモールビジネスの業務効率化を支援するフィンテック企業です。
同社のオフィスは、社員が働き方を自由に選べるよう設計されています。
広々としたワンフロアの空間には、固定席を持たないフリーアドレス制が採用され、集中したい時やリラックスしたい時など、目的に応じて選べる多様なエリアが設けられています。
特に、社内外のコミュニケーションを促進するカフェのようなオープンなスペースや、木材を多用した温かみのある内装は、ベンチャーらしい活気と落ち着きを両立させています。
また、**「マジ価値」**という同社のミッションを体現するかのように、機能性とデザイン性が高いレベルで融合しており、柔軟な働き方をサポートする環境が整えられています。
株式会社メルカリ
フリマアプリ「メルカリ」をはじめとする事業を展開し、「新たな価値を生みだす世界的なマーケットプレイスを創る」ことを目指すIT企業です。
六本木ヒルズにある本社オフィスは、「Marketplace」をコンセプトに、世界中から多様な人材が集まり、偶発的な出会いからイノベーションが生まれる空間となっています。
フロアをまたぐ大階段や、部署やチームを超えた交流を促すオープンスペース、そして集中して作業に取り組めるエリアなど、働く場所を自由に選択できる環境が特徴です。
内装は、コンクリート打ちっぱなしや鮮やかなカラーリングを取り入れ、モダンで遊び心のあるデザインが施されています。
多様性を尊重し、グローバルな視点を持つ同社のカルチャーが、オフィスデザインにも強く反映されています。
株式会社ミクシィ
コミュニケーションサービスやスポーツ事業、ライフスタイル事業などを展開するIT企業です。
渋谷に位置する本社オフィスは、同社の多様な事業とカルチャーを象徴する、開放的で遊び心に溢れたデザインが特徴です。
社員の創造性を刺激し、円滑なコミュニケーションを図るために、様々な趣向を凝らしたミーティングスペースやリフレッシュエリアが設けられています。
特に、カフェやバーカウンターのような空間は、部署を超えたカジュアルな交流の場として機能しています。
また、スポーツ事業の影響から、体を動かせるような設備や健康を意識した空間設計も見られます。
活発で自由な社風を反映した内装は、社員のエンゲージメントを高め、新しいアイデアを生み出す土壌となっています。
株式会社Chatwork
ビジネスチャットツール「Chatwork」を提供するIT企業です。
同社のオフィスは、リモートワークが普及する中でも、出社したくなるような居心地の良さと、チーム間の連携を強化する機能性を追求して設計されています。
大阪と東京に拠点を持ち、特に東京オフィスは、和モダンを取り入れた落ち着いた内装が特徴です。
集中ブースやスタンディングデスク、リラックスできる畳のスペースなど、多様な働き方に対応できるゾーニングがなされています。
また、セキュリティやプライバシーに配慮しながらも、自然光を取り入れた明るく開放的な設計により、快適なオフィス環境を実現しています。
働く場所を自分で選べるABW（Activity Based Working）の考え方を体現したオフィスです。
株式会社TABIPPO
「旅」をテーマにしたメディア運営、イベント企画、書籍出版などを行うクリエイティブなベンチャー企業です。
オフィスは、同社の事業内容をそのまま表現したかのように、旅のワクワク感や自由な雰囲気が感じられる空間となっています。
世界中の旅の雑貨や写真が飾られ、まるで世界のどこかのカフェやゲストハウスにいるかのような気分にさせてくれます。
固定席を持たないフリーアドレス制を採用し、いつでもリラックスしてアイデアを出し合えるよう、ハンモックやソファー席なども取り入れられています。
旅好きが集まる同社のカルチャーが凝縮された内装は、社員のクリエイティビティを刺激し、枠にとらわれない発想を促す場として機能しています。
株式会社リンクアンドモチベーション
組織人事コンサルティング、研修、モチベーションクラウドなどの事業を展開する企業です。
同社のオフィスは、「モチベーション」というテーマを深く追求し、働く人々の心理的な側面や交流を重視した空間設計が特徴です。
社員が自社のビジョンや価値観を常に意識できるようなメッセージ性のあるデザインが施され、企業文化を体現しています。
広々としたカフェスペースやライブラリー、偶発的なコミュニケーションを生み出すような動線設計は、社員同士の活発な意見交換を促します。
また、集中とリラックスの切り替えをスムーズに行えるよう、機能的にゾーニングされており、従業員一人ひとりのモチベーション向上と生産性最大化を支援する環境が細部にまでこだわって作られています。
株式会社グライダーアソシエイツ
キュレーションマガジン「Antenna」の運営などを行うIT・メディア企業です。
同社のオフィスは、サービスのターゲット層である感度の高いユーザーを意識した、洗練されたデザインが特徴です。
内装はモノトーンや落ち着いた色彩を基調としつつ、アート作品やデザイン性の高い家具を取り入れることで、まるでギャラリーやブティックのような上質な空間を作り出しています。
静かで集中できる作業エリアと、アイデア出しやミーティングに適した開放的なコミュニティスペースがバランス良く配置されています。
このオフィスは、同社の扱う情報のクオリティや、都市生活者の感性を大切にするという企業姿勢を体現しており、働く社員のクリエイティブな思考を支える役割を果たしています。
クリエイティブ系
広告、ブランディング、映像制作、デザインといったクリエイティブ系のベンチャー企業は、オフィスのデザインを非常に重視する傾向があります。
この業界の主要な資産は、社員の持つ想像力や発想力であり、オフィスはそれらを最大限に引き出すための重要な要素と位置づけられています。
一般的な企業とは異なる、遊び心のある内装や、感性を刺激するようなアート作品、リラックスできる開放的なスペースなどが多く取り入れられます。
これは、型にはまらない自由な発想を促すとともに、クライアントや外部のパートナーに対して、自社の持つデザインセンスやオリジナリティを伝えるショールームとしての役割も果たします。
おしゃれなオフィスは、優秀なクリエイター人材を獲得し、定着させるための魅力的な要素にもなっています。
ファッション・アパレル系
ファッション・アパレル業界、特に近年成長しているD2CブランドやEC系のベンチャー企業において、オフィスデザインの重要性は増しています。
この業界では、自社のブランドイメージや世界観を社内外に一貫して伝えることが非常に重要であり、オフィスはその表現の場となります。
トレンドを取り入れたデザインや、素材の質感にこだわった内装は、働く社員のファッション感度を高め、クリエイティブな仕事へのモチベーションを向上させます。
また、商品企画や撮影、ライブコマースなどを行うための多機能なスペースが必要となるため、デザイン性と実用性を兼ね備えた空間が求められます。
おしゃれなオフィスは、自社のブランドの魅力を体現し、それを支えるカルチャーを育むための必須要素となっています。
不動産系
不動産業界の中でも、リノベーション事業やシェアオフィス、コワーキングスペースの運営など、デザインや空間価値の創造に特化したベンチャー企業は、オフィスをおしゃれにする傾向が顕著です。
彼らにとって、自社のオフィス自体が、提供するサービスや提案する空間デザインのクオリティを示す「実例」となります。
したがって、内装や家具の選定には細心の注意が払われ、訪れる人々に強い印象を与えるデザインが採用されます。
また、多様な働き方に対応するための柔軟な空間設計は、自社が提唱する新しい「働く」や「暮らす」のスタイルを体現するものです。
この業界のベンチャーは、古い慣習にとらわれず、新しい空間価値を追求する姿勢をオフィスデザインで示しています。
FinTech
金融とテクノロジーを融合させたFinTech分野のベンチャー企業は、従来の金融機関とは一線を画した、革新性と信頼感を両立させるオフィスデザインを志向します。
金融サービスという特性上、情報セキュリティや堅牢性は確保しつつも、IT企業としてのスピード感やクリエイティビティを発揮できる環境が求められます。
そのため、モダンで開放的なデザインの中に、集中力を高めるための機能的なゾーニングや、カジュアルな交流を促すオープンスペースが設けられることが多いです。
無機質になりがちなテクノロジー企業のイメージを払拭し、利用者に親しみやすさを感じさせるような、デザイン性の高い内装は、優秀なエンジニアやデザイナーを惹きつけ、新しい金融の形を創造する環境を提供しています。
フードテック/ヘルスケアテック
食や健康といった人々の生活に密接に関わる分野でテクノロジーを活用するフードテックやヘルスケアテックのベンチャー企業では、社員のウェルビーイングや、サービスが目指すビジョンを体現するオフィスが増えています。
フードテックであれば、試食や調理ができるキッチンスタジオを備えたデザイン性の高いスペースが設けられたり、ヘルスケアテックであれば、自然光を取り入れたり、リラックスできる素材を活用したりと、心身の健康を意識した設計が特徴です。
これらのオフィスは、企業が社会に提供したい価値を、働く環境を通じて表現する場となります。
デザイン性の高い快適なオフィスは、社員の健康意識とエンゲージメントを高め、サービス開発への熱意を促す役割を果たしています。
メガベンチャーから内定をもらうためには？
メガベンチャーから内定をもらうためのコツやポイントはあるのでしょうか。
ここでは、メガベンチャーから内定をもらうコツやポイントを徹底的に解説します。
定量的な実績で再現性のある優秀さを示す
メガベンチャーの選考では、あなたが過去にどのような成果を出したか、そしてその成果を入社後に再現できるかがシビアに見られます。
そのため、「サークル活動を頑張りました」といった抽象的なアピールでは不十分です。
学生時代の経験を語る際は、具体的な数字を用いて定量的に説明する癖をつけましょう。
例えば、アルバイトでの経験であれば、単に「売上向上に貢献した」ではなく、「顧客単価の低さという課題に対し、セットメニューを提案・導入するという施策を実行した結果、月間売上を前月比で15%向上させた」というように話します。
このプロセスを示すことで、課題発見能力、仮説構築力、実行力、そして成果を出す力があることを論理的に証明できます。
この再現性のある優秀さを示すことが、成果主義のメガベンチャーにおいて高く評価される重要なコツです。
逆質問を精査する
面接の最後にある逆質問の時間は、受け身の姿勢から脱し、あなたが企業の事業を自分事として捉えていることをアピールする絶好の機会です。
福利厚生や研修制度といった自分本位の質問に終始するのは避けましょう。
企業のIR情報や中期経営計画、最近のプレスリリースなどを事前に深く読み込み、自分なりの分析や仮説を持った上で質問することが重要です。
例えば、「現在注力されている〇〇事業において、競合のA社がBという戦略を取っていますが、貴社は今後どのような点で差別化を図るお考えですか」といった質問は、あなたの深い企業研究と鋭い視点を示します。
さらに一歩進んで、自分のスキルや経験を交えながら「私であればこの部分で貢献できると考えますが、いかがでしょうか」と提案までできると、単なる候補者ではなく、未来の仲間としての当事者意識を強く印象づけることができます。
なぜその会社かをしっかりと伝える
メガベンチャーは同業他社も多く、学生からの人気も高いため、「なぜうちの会社なのか」という問いに対する答えの深さが合否を分けます。
この問いに答えるには、企業文化への共感と、事業内容への貢献意欲という二つの側面からアプローチすることが極めて有効です。
まず、社員交流イベントやインターンシップを通じて感じた企業のカルチャー、例えば「若手の挑戦を奨励する風土」や「フラットな議論を重んじる姿勢」などを具体的に挙げ、それが自身の経験や価値観とどう合致するのかを語ります。
次に、その会社の主力事業や新規事業の中から特に興味のある分野を挙げ、自身の専門性やスキルを活かして、どのように事業成長に貢献したいのかを具体的に述べます。
この両面から語ることで、感情的な共感と論理的な貢献意欲の両方を示すことができ、志望動機に強い説得力が生まれます。
インターンシップに参加する
メガベンチャーの内定への最も確実な近道の一つは、インターンシップ、特に就業型の長期インターンシップに参加することです。
実務に近い環境で社員と共に働くことで、書類選考や数回の面接だけでは伝えきれない、あなたの実践的なスキル、課題解決能力、そしてチーム内でのコミュニケーション能力を直接示すことができます。
期間中に高いパフォーマンスを発揮し、社員から良い評価を得ることができれば、その後の本選考が一部免除されたり、非常に有利に進んだりするケースが多くあります。
また、インターンシップは、企業文化を肌で感じ、自分に合うかどうかを見極める絶好の機会でもあります。
積極的に社員と交流し、顔と名前を覚えてもらいながら良好な関係を築くことで、入社意欲の高さを伝えられるだけでなく、有益な社内情報を得ることもできるでしょう。
専門性を証明する具体的なアウトプットを用意する
メガベンチャー、特にエンジニアやデザイナーといった専門職の採用では、言葉でスキルを語る以上に、目に見える形でのアウトプットがあなたの能力を最も雄弁に証明します。
面接に臨む前に、自身の専門性を示す具体的な成果物を用意しておきましょう。
エンジニア職であれば、個人やチームで開発したウェブサービスやアプリケーションのURLを提出したり、GitHubアカウントを公開してソースコードの質を見てもらったりすることが有効です。
UIUXデザイナーであれば、自身が手掛けたデザインの意図や制作プロセスを丁寧に解説したポートフォリオサイトは必須です。
ビジネス職を志望する場合でも、特定の市場やサービスについて深く分析したレポートや、ビジネスコンテストで作成した事業計画書などを提示することで、あなたの思考力や熱意を客観的な形で示すことができ、他の候補者との明確な差別化につながります。
就活エージェントに相談する
就活で困ったことがあれば、就活エージェントに相談すると良いでしょう。
就活エージェントに相談することで、効率よく選考対策をすることができます。
具体的には、企業ごとに提出するESを就活のプロに添削をしてもらうことができたり、自分に合った企業選びをサポートしてくれます。
登録や利用は無料なので、少しでも就活に関する悩みがある方は、就活エージェントに相談してみましょう。
まとめ
メガベンチャーはスタートアップであったり、中小企業であったベンチャー企業が急成長したりして従業員数1,000人以上になった企業です。
メガベンチャー企業の例として10社を見てきました。
ほとんどのメガベンチャーが成長して大企業化していく中でも、ベンチャー精神を忘れずにさまざまなサービスを開発しているのです。
またM&Aを実施し、スピード感を重視してそれぞれの事業をさらに大きくさせていることがわかります。
多くのメガベンチャーが、自社サービスの効率とさらなる利益確保のために、金融サービスを取り入れています。
メガベンチャー企業の多くはIT系の企業ですが、もともと別業種だった企業が社内ベンチャーでIT系サービスを先取りし、成長している例も少なくありません。
こうした急成長するメガベンチャーで働くためには「自分で考え行動する」マインドが大切です。
働きたいと考えている方は、ぜひとも参考にしてみてください。
