はじめに
ベンチャー企業とは、新しいビジネスを中心とする新興企業のことです。
ベンチャー企業は就職活動において人気はありますが、総じて離職率が高いといわれています。
離職率とは、ある一定期間でどの程度の人が辞めたかを表す数値です。
今回はその実態と原因を探っていきます。
ベンチャー企業は離職率が高いのか
ベンチャー企業の求人情報を見たことがありますか。
業務内容や福利厚生はさまざまでも、求職者へ向けたメッセージや社内の取り組みなど、熱意のこもったものが見受けられます。
仕事に憧れを抱き、これから頑張っていこうと考える人たちには大変魅力的です。
やる気があれば、自分も活躍できそうだと感じる人も多いのではないでしょうか。
しかし、夢を描いてベンチャー企業に入社しても、早くに辞めてしまう人があとを絶ちません。
大手企業に比べると、ベンチャー企業の離職率が高いのは本当です。
一般に離職率が10%を超える場合、大手企業では高い数値ですが、ベンチャー企業では優秀だといえます。
離職率の平均がどの程度なのか、よりくわしく見ていきましょう。
離職率の平均
離職率は、業界や企業の規模によっても異なります。
そのため、どの程度が適正なのかを示す値は存在しません。
離職率が高い業界は宿泊業・飲食サービス業で、逆に低いのは建設業・製造業です。
日本全体における離職率の平均は、近年14~16%で推移しています。
企業規模別に見ると、1,000人以上の企業が14%、300人〜999人規模の企業が13.3%です。
100人〜299人規模の企業が17.4%、30人〜99人規模の企業が14.7%、5人〜29人規模の企業が13.6%と続きます。
大規模の企業よりも、中小規模の企業の方が離職率は高い傾向です。
離職率の平均は、世代でも差があります。
どのような業界や企業規模であっても、総じて若者の方が離職率は高いです。
特に多いのが新入社員の離職で、新入社員のおよそ3割は、入社から3年で辞めるといわれています。
これらのことから、ベンチャー企業の離職率が高い原因は、企業の規模や年齢層にあると考えられるのです。
大企業・中小企業・スタートアップとの比較
大企業は研修制度や福利厚生が整っており、平均勤続年数も長い傾向があります。
その一方で、異動や部署配属が自分の希望通りにならないこともあり、働く目的を見失って転職する人もいます。
中小企業は社員同士の距離が近く、裁量が大きい分、経営者の考え方や社風に強く影響を受けやすい特徴があります。
ベンチャー企業はさらにスピード感があり、社員一人ひとりの成果が会社全体に直結するため、プレッシャーを感じやすい環境です。
制度の整備が追いついていない段階では、個人の働き方に依存する部分が大きくなり、結果として離職率が高くなるケースがあります。
しかし近年は、ベンチャーでも働きやすさを重視し、リモート勤務やフレックス制度を導入する企業も増えています。
成長志向の社員にとっては、自分の努力がダイレクトに評価される分、やりがいを感じやすい環境とも言えます。
業界別の離職率
離職率は業界によって大きく異なります。
特にITや広告、スタートアップ分野の企業は事業変化が早く、短期間で人の入れ替わりが起こる傾向があります。
一方、医療系や製造業など技術を積み上げるタイプのベンチャー企業では、専門性を活かして長く働く人も多いです。
また、資金調達が安定している企業では、給与や福利厚生の改善が進み、働く環境が安定してきています。
業界全体で見ると、創業間もない企業ほど離職率は高く、設立5年以上の企業では平均的な水準に落ち着く傾向があります。
つまり、離職率の高さは「ベンチャーであること」よりも「企業の成熟度」によって左右されると言えます。
企業のフェーズを見極め、自分がどの段階の組織で力を発揮したいのかを考えることが重要です。
なぜ離職率が高いのか
ベンチャー企業は、大手企業には少ない、チャレンジングな企業です。
新しい事業へ取り組めることに、魅力を感じる人も多いでしょう。
みんな意欲をもってベンチャー企業に入社したはずなのに、なぜ辞めてしまうのでしょうか。
原因として3つ考えられます。
まず、業務内容が多いことです。
そのほかに、環境が整っていないこと、従業員の年齢層が若いこともあげられます。
ベンチャー企業の特徴ともいえるこの3つが、離職率の高い要因となっているのです。
なぜ離職につながってしまうのか、一つひとつ解説します。
業務内容の多さ
業務内容の多さが、離職率の高さに大きく影響していると考えられます。
ベンチャー企業の従業員数は数人~100人未満であることがほとんどで、企業規模としては小さめです。
規模が小さくても、ほかにない新しい事業を行うため、決して仕事が少ないわけではありません。
むしろ、従業員1人に対する業務内容は幅広く、量も多くなります。
業務内容を見直してもらおうにも、慣れないうちは言いづらいものです。
そのため残業が続き、労働時間が長くなります。
自由な時間が減るばかりか、睡眠不足にもつながるでしょう。
体力を回復できないと、次第に精神面にも悪い影響をおよぼします。
これではいくら若い世代であっても、リタイアする人が多いのは当然です。
環境の不整備
ベンチャー企業は新興事業で急速な成長を目指しています。
そのため、研修制度や福利厚生面が完全に整っていない場合も少なくありません。
ベンチャー企業はベテランの社員が少ないため、新入社員の研修期間は短い傾向にあります。
大手企業のようには人員を割けないことも、理由の1つでしょう。
給与面でいえば、ベンチャー企業も大手企業も最初はそれほど差がありません。
しかし、ベンチャー企業は残業代が出なかったり家賃補助がなかったりすることも多いです。
その点を考えると、やはり大手企業が上だといわざるを得ません。
また、手本となるビジネスモデルがあまりなく、社員を取り巻く環境も不安定です。
このような面で不満が募り、転職してしまう人が一定数います。
年齢層
ベンチャー企業の従業員は若年層が多い傾向です。
退職しても20代ならまだ年齢的にも再チャレンジは容易にできます。
同等のスキルであれば、若い方が転職活動は有利でしょう。
また、最初から長く勤めようと考えている人が少ないという理由もあります。
若年層は経験が少ないため、本当にやりたいことがわからないまま就職する人は多いです。
ベンチャー企業で仕事のやり方を学ぶうちに、ほかに興味がうつることもあるでしょう。
意欲に満ちた人であれば、将来は独立をしようと考えています。
その場合、新しいビジネスに挑戦するベンチャー企業はとても参考になるはずです。
近年ベンチャー企業が次々に誕生しているのは、このような独立志向が影響しているかもしれません。
経営層・マネジメントの未成熟
ベンチャー企業の多くは、創業者の強い想いからスタートしています。
そのため、経営層やマネジメント層がビジネスモデル構築に注力しすぎ、人材育成や組織づくりが後回しになるケースが少なくありません。
上司が部下を適切に導く仕組みが整っていないと、メンバーは方向性を見失い、不安を感じやすくなります。
また、成果主義を掲げる企業では短期的な数字を優先しすぎる傾向があり、社員が長期的に成長できる環境が欠けることもあります。
こうした経営・マネジメント層の未成熟さが、結果として社員のモチベーション低下や離職につながります。
目標・ビジョンの共有不足
ベンチャー企業は日々変化する市場の中で事業を展開しています。
そのため、経営方針や事業目標が頻繁に更新されることも珍しくありません。
このとき、社員全員に対して明確なビジョンや目的が共有されていないと、現場との温度差が生まれます。
何を目指しているのかが分からなくなると、社員は自分の仕事の意味を見失い、やりがいを感じにくくなります。
特に成長段階の企業では、急な方向転換が起こりやすく、情報共有が遅れることで不信感が生まれることもあります。
経営層が現場の声を汲み取り、定期的に目標を再確認する仕組みを整えることが、離職防止には欠かせません。
採用時ミスマッチ
離職率が高くなる最大の要因の一つが、採用段階でのミスマッチです。
ベンチャー企業では人材不足を背景に、スピード採用を優先してしまうことがあります。
その結果、求職者の価値観や働き方の希望が、企業の実情と合わないまま入社してしまうケースが起こります。
たとえば、裁量を求めて入社したのに、実際は現場の混乱で自由に動けなかったり、逆に安定を求めて入ったのに変化が激しすぎたりする場合です。
採用時に仕事内容・評価制度・キャリアパスを丁寧に説明し、応募者の性格や志向と照らし合わせることが必要です。
ミスマッチを減らすことが、結果的に社員の定着率向上と企業成長の両立につながります。
離職率が高い企業の特徴
ベンチャー企業でも、離職率が低い優秀な企業もあります。
逆に、ベンチャー企業ではなくても、離職率が高い企業もあるのです。
仕事を辞めたくなるのには、それなりの理由があります。
離職率が高い企業に共通する特徴はなんでしょうか。
就職活動で失敗したくない、できるだけ長く勤めたいと考えている人は知っておくべきです。
ここでは代表的な3つの特徴を説明します。
自分の応募する企業が、これらに当てはまらないかチェックしてみましょう。
労働時間が長い
離職率が高い企業は、労働時間の長いことがほとんどです。
求人情報に「みなし残業」と書かれていたら注意してください。
みなし残業とは、企業側が従業員の正確な残業時間を把握できない場合に設定しておくものです。
給与に数万円分がみなし残業代として含まれているため、残業が発生しなければお得ですが、それほど甘くありません。
また、サービス残業が多かったり、そもそも基本労働時間が長かったりするのも危険です。
休みを取得しやすければ、まだ望みはあるでしょう。
年間休暇日数も見落としてはいけない情報です。
全体的に拘束時間が長い企業は、総じて離職率が高い傾向にあります。
リフレッシュできる時間が少ないと、体力的にも精神的にも疲れきってしまうからです。
待遇面が整っていない
待遇面が整っていない企業も、離職率が高いです。
人が辞めない企業は福利厚生が充実しています。
福利厚生とは、労働に対する金銭以外の報酬で、従業員や家族に提供されるサービスです。
たとえばスポーツ施設の利用権や、職場のコーヒー飲み放題などがあります。
資格取得手当のように、金銭だけではなくモチベーションアップにつながるものも人気です。
そのほかにも、新人研修制度があるかないかは、離職率に差が生まれる重要なポイントといえます。
右も左もわからない状態で仕事をするのは、誰でも不安なものです。
じっくり研修を受けられたら、そのあとつまずくことが減ります。
研修が終了しても、教育担当者に質問しやすい環境であれば、新入社員が長続きするでしょう。
業績が良くない
離職率が高い企業に共通するのは、業績が良くないことです。
成長中の企業であれば、多少忙しくても給与に反映されることが多いため、我慢できるかもしれません。
しかし、事業の業績が伸び悩んでいる場合は、どれだけ働いても給与アップは難しいです。
輝く将来を描けない状態になると、モチベーションを維持できず、辞めたくなるのは当然といえます。
業績が思わしくないときに真っ先に辞めるのは、優秀な人です。
意欲があり能力も高い人は、より自分が輝ける企業を求めています。
優秀な人から辞めていくと、最終的に残されるのはそうでない人たちです。
今後の業績の伸びは、期待できるはずもありません。
業績が落ち始めると企業からの解雇が発生し、その分離職率は高まります。
離職率が高くても「悪くない会社」の見分け方
就職活動では、離職率が高い企業を避ける傾向があります。
しかし、離職率が高いからといって、必ずしも悪い会社とは限りません。
中には、成長スピードが速く、挑戦できる環境が整っている優良企業も存在します。
重要なのは、数字の表面を見るのではなく、その背景を読み取る力です。
ここでは、離職率が高くても信頼できる企業の見分け方を3つの視点で解説します。
挑戦・成長フェーズの企業
離職率が高い企業の中には、単純な人材流出ではなく、事業の拡大や新規プロジェクト立ち上げによる変化の影響を受けている場合があります。
挑戦や成長を重視するフェーズでは、業務の内容が日々変化し、社員に求められるスピード感や柔軟性が大きくなります。
このような環境では、合う人と合わない人の差が明確に出やすいため、結果的に離職率が上がる傾向があります。
しかし、同時に多くの社員が短期間でスキルアップし、市場価値を高めていることも多いのです。
離職率の高さよりも、社員が在籍中に得た経験やスキルに注目することで、企業の成長体質を見極めることができます。
離職理由の内容を読み解く（前向き離職)
離職率を見る際には、辞めた人の理由を深く理解することが大切です。
たとえば、会社の方向性に共感できずに辞めたのか、それとも新しい挑戦を求めて独立や転職をしたのかによって、意味がまったく異なります。
後者のように、個人の成長を目的とした前向きな離職が多い企業は、むしろ人材育成の環境が整っていることを示しています。
企業の口コミや社員インタビューで、辞めた人がどんな道に進んでいるのかを調べると、離職率の数字だけでは見えない実態が見えてきます。
離職の理由に「次の成長を求めて」「独立を目指して」といった前向きな動機が多い会社は、健全な離職と判断できるでしょう。
離職率だけに惑わされないデータの見方
離職率はあくまで一つの指標であり、企業の本質を決めるものではありません。
重要なのは、入社後の定着率や新卒3年以内の離職率、さらに中途社員の定着傾向など、複数のデータを合わせて判断することです。
また、離職率が高い時期に何が起きていたのかを確認することも有効です。
事業の転換期や経営再編が原因で一時的に高くなっているケースもあります。
一方で、長期間にわたって高止まりしている場合は、社内の環境やマネジメントの課題が潜んでいる可能性があります。
数値だけで判断せず、企業の成長段階・制度の変化・社員の声などを総合的に見て、企業の「今」と「将来性」を見極めることが大切です。
ベンチャー企業で長く働くために意識すべきこと
ベンチャー企業はスピード感と変化の激しさが特徴であり、挑戦的な環境を求める人にとっては大きな魅力があります。
しかし一方で、環境の変化についていけず、短期間で離職してしまう人が多いのも事実です。
長く働き続けるためには、入社前の見極めと入社後の姿勢の両方が重要です。
ここでは、ベンチャー企業を選ぶ際に意識すべき3つのポイントを詳しく解説します。
入社前に「会社の伸びしろ」を見極める視点
長期的に働けるベンチャー企業を見極めるためには、現在の売上や知名度よりも「成長性」に注目することが大切です。
まず、事業の拡大余地があるかどうかを確認します。
市場が広がっている業界か、新しい需要を生み出せるビジネスモデルかを見極めましょう。
次に、経営陣のビジョンや発信内容をチェックします。
短期的な利益よりも中長期的な展望を語る経営者は、組織を安定的に育てようとする傾向があります。
また、社員数の推移や新規採用のペースも指標になります。
無理な拡大ではなく、着実に人材を増やしている企業は、内部体制を整えながら成長している可能性が高いです。
社長・上司との相性を見抜く質問例
ベンチャーでは上司や経営者との距離が近く、考え方や価値観の違いが働きやすさに直結します。
そのため、面接では「自分と相性が合うか」を確認する質問を意識的に行うことが重要です。
たとえば、会社が大切にしている価値観や、意思決定のプロセスについて尋ねると、組織の文化が見えてきます。
また、部下に期待する行動や評価の基準を聞くことで、マネジメントスタイルを把握できます。
感情的な指示や曖昧な評価が多い企業は、成長段階で混乱が起きやすい傾向にあります。
一方で、挑戦や失敗を肯定する上司がいる環境は、安心して力を発揮できる職場です。
入社前の面談や説明会では、言葉の内容だけでなく、表情や口調からも人柄を感じ取ることがポイントです。
転職やキャリアチェンジを見据えた選び方
ベンチャーで長く働くためには、入社時点で「将来どんなキャリアを築きたいか」を明確にしておくことが大切です。
すべての企業が一生働ける場所とは限らないからこそ、次のステップに活かせるスキルを意識して選ぶことが重要です。
たとえば、営業なら顧客開拓や提案力、企画ならデータ分析やプロジェクト推進力といった、他業界でも応用できる力を意識しましょう。
また、急成長中の企業は組織変化が多く、異動や新事業立ち上げに関わるチャンスも豊富です。
そうした経験を積むことで、将来的に独立や転職をする際にも大きな武器になります。
「どんな環境でどんな力を磨きたいのか」を軸に企業を選ぶことで、ベンチャーでのキャリアをより充実したものにできます。
離職率が高い企業に入るデメリット
ベンチャー企業の多くは、前述の離職率が高い企業の共通項目に当てはまります。
今までなかった新しい事業に挑戦しようとしているため、そうなるのも仕方がないのかもしれません。
それでも、離職率が高い企業にあえて入社しようと考える人は少ないでしょう。
ほとんどの人が、デメリットしか浮かばないはずです。
たとえば人間関係や環境の変化、労働時間の長さなどがあげられます。
デメリットをメリットに変えられるかは、その人次第です。
同期や先輩がどんどん辞めてしまう可能性
デメリットの1つとしてあげられるのが、人間関係を構築しづらいことです。
離職率が高い企業は、労働時間が長かったり業績が悪かったりで、多くの社員がストレスを感じています。
心に余裕がないため、どうしても人間関係に悪影響をおよぼしてしまいがちです。
そうなると次第に人が辞めていきます。
尊敬していた先輩や仲の良かった同期が次々に転職をしていくと、モチベーションも下がるものです。
困ったときや苦しいときに胸の内を明かせる仲間がいないと、心まで疲れてしまうでしょう。
新たに社員が入社してきても、そのような雰囲気の中では、良い人間関係を構築することは難しいかもしれません。
人が続かない職場では、将来性や安定性の面でも常に不安がつきまといます。
業務や環境が目まぐるしく変わる
デメリットの2つめは、自分の担当業務や環境が目まぐるしく変わることです。
離職率が高いということは、つまりそれだけ人員の入れ替わりが激しいといえます。
人が辞め、新たに人が配置されるその度に、担当する業務内容や社内の環境が変わってしまうのです。
度々変わっていたのでは、仕事をまともに覚えることすら難しいでしょう。
「継続は力なり」の言葉が示すように、何事も努力を続けていってこそ目標を達成できるものです。
やる気はあっても、肝心の環境の変化が激しければ、継続することができません。
安定した職場環境で、落ち着いて根を張ることが一番の成長の秘訣です。
離職率が高い企業では、それを叶えるのが困難であることは間違いないでしょう。
ワークライフバランスへの不満が生まれる
3つめのデメリットは、ワークライフバランスへの不満が生まれることです。
離職率の高い企業は、業務に拘束される時間が長い傾向にあります。
人がすぐ辞め入れ替わってしまうため、慣れない業務に時間を取られ、日常的に残業が発生するのです。
また、福利厚生などの面も整っていないと、不満が蓄積してしまう可能性は高いでしょう。
頑張った分が給与や各種手当に反映されなければ、次第にむなしさを感じるようになります。
年齢層に関係なく、自分の自由な時間や家族との時間を大切にしたい人は多いです。
仕事の疲れを癒し、やる気を充足させるためには、適度なリフレッシュタイムが欠かせません。
特に近年は、そういったワークライフバランスを重要視する人が増えています。
離職率が高い会社は良くないのか？
離職率が高い企業は、デメリットしかないのでしょうか。
実は、一概に悪いとはいえません。
人の入れ替わりが激しいため、次々に新しい業務を担当することになり、その分早くキャリアアップできるとも考えられるのです。
仕事をこなすコツや改善点などに気づきやすくなるでしょう。
また、先輩たちが辞めていくことで、チームリーダーなどの重要なポジションを任せられる場合もあります。
ベンチャー企業は実力主義であることが多いです。
そのため、仕事をバリバリこなす自信がある人にとっては、実力に見合った評価をしてもらえる理想の環境といえます。
一方、大手企業は人が辞めずベテランも多く在籍しているため、なかなか昇進のポジションが空きません。
そこまで実力の高くない社員が、その社歴の長さだけで上役に居座っていることもあります。
意欲の高い若い世代にとっては、適切な評価がされないのはモチベーションが下がる要因です。
このように、離職率の高さだけでは企業の良し悪しを判断できないのです。
まとめ
今回は、離職率が高いと言われるベンチャー企業の実態について解説しました。
人が辞めてしまう原因は、どれも納得できるものばかりです。
しかし、離職率が高いのは決して悪いことばかりではありません。
新しいことに挑戦し続けたい人、昇進欲がある人などには向いています。
大手企業に比べると安定性には欠けますが、将来性は自分の実力と努力次第です。
ベンチャー企業に入社し、身につけたスキルをもとに、次へのステップアップとするのも悪くないでしょう。
