【ITベンチャー企業】平均年収や年収が高い企業を徹底解説!

【ITベンチャー企業】平均年収や年収が高い企業を徹底解説!

記事をお気に入り登録する

記事のお気に入りに登録

「記事のお気に入りに登録」のご利用にはログインが必要です。

会員登録がお済みでない方

無料会員登録

 

はじめに

ベンチャー企業とは、新たに起業して事業を始める企業のことを指します。

日本では毎年2000社がベンチャー企業として、ベンチャービジネスの活動を開始すると言われており、就職する際にベンチャー企業での就職を希望する学生も増加傾向にあります。

ベンチャー企業は業界や規模によって年収はさまざまです。

この記事ではITベンチャー企業の年収について大企業の平均と比較しながら解説をしていきます。

また、ベンチャー企業でどのように働けば高収入を得ることができるのかについても触れていきますので、ぜひ参考にしてみてください。

IT業界のベンチャー企業の平均年収

日本のサラリーマンの平均年収は400万円前後と言われています。

その中でも一般的な大手企業の平均年収は660万円です。

また、ベンチャー企業は成果や企業の業績が、個人の年収に反映されやすい傾向にあるという、一般企業や大企業とは異なった性質を持っています。

そのため、同じ企業に属していても、個人間の年収にかなり差があるという状況が生まれやすくなっています。

それに加え、成長途中のベンチャー企業と、経営がある程度安定したメガベンチャーの間でも、もちろん得られる年収に差があるのです。

次項ではそれぞれの特徴と年収について順に解説していきます。

IT業界のベンチャー企業

ベンチャー企業とは新しいサービスを展開する成長途中の企業のことを指します。

また、ベンチャーキャピタルのような投資機関から資金援助を受けている企業を指してベンチャー企業ということもあります。

日本におけるベンチャー企業の平均年収は328万円と、サラリーマンの年収に比べやや低い結果です。

この要因として、ベンチャー企業が大企業と比べ、経営状態が安定していない企業も多く経営基盤が弱いことが挙げられるでしょう。

一見順調に見える企業でも、倒産のリスクは大企業に比べると非常に高いです。

加えて、発展途上・成長途中の企業が大部分を占めるので、平均を取るとどうしても一般的なサラリーマンと比べて年収は低くなってしまいます。

IT業界のメガベンチャー企業

メガベンチャーという言葉にはっきりとした定義はありません。

日本におけるメガベンチャー企業を表すとすると、事業が安定し、東証一部上場をしていて、従業員数も1,000人以上在籍しているベンチャー企業のことを指します。

こちらは前述のベンチャー企業とは異なり、福利厚生等を含め経営基盤が安定している企業が多い傾向にあります。

また、ベンチャー企業は業績がそのまま社員の給与に反映される傾向が強いため、平均年収もそれに伴って600万円前後と、一般的な大企業とほぼ遜色ない結果となっているのです。

さらに、ベンチャー企業として「実力主義」等の風土は変わらないので、若いうちから昇給や昇進のチャンスが多くあることも平均年収が高くなる要因の一つでしょう。

IT業界のベンチャー企業で年収が高い企業

では、具体的に日本のIT業界において、年収が高いベンチャー企業を7社紹介します。

一口にITベンチャー企業といっても、扱っているサービスや形態、その企業に属している人の平均年齢など、その実態はさまざまです。

企業の概要や、福利厚生、特徴的な点についてもまとめたので、ベンチャー企業に興味がある方や実際に働いてみたいと考えている人はぜひ参考にしてみてください。

Zホールディングス株式会社

Zホールディングスは、ヤフー株式会社が2019年に商号を新たにした会社の名称です。

平均年収は1,105万円と、ITベンチャー企業の中で最も高い水準となっています。

また、Zホールディングス自体は事業会社ではなく、事業を管理する管理会社で社員数は63名と少数で、給与が高く設定されています。

社員の平均年齢はまたその平均年齢は41.6歳で、平均勤続年数は8年です。

管理している事業は、アスクル、GYAO、ジャパネット、ZOZO、PayPayなど、一度は耳にしたことがある多数の事業会社が傘下にあります。

2016年10月から新卒一括採用を廃止し、ポテンシャル採用を実施している企業でもあり、30歳以下なら誰でも応募可能です。

株式会社リクルートホールディングス

リクナビやタウンワークなどの人材メディアサービスのリクルートホールディングスはグループ会社の経営管理、運営を主に担当しています。

平均年収は1,080万円で、こちらもベンチャー企業としてはかなり高い水準です。

傘下には、関連会社10社、連結子会社約350社があることから、非常に規模の大きな企業であることがわかります。

リクルートホールディングス自体の従業員数は158人で、平均年齢が37歳と若いことも特徴です。

また、勤続年数が3年以上の社員が3年ごとに28日間の長期休暇を取得することができるなど、福利厚生面が手厚いことでも有名です。

リクルートホールディングスで経験を積んだ社員が、独立して新しい会社を興すこともよく知られているので、独立志向が高い人材に好まれる、好む企業であると言えます。

エムスリー株式会社

エムスリー株式会社は医療従事者を対象にした医療ポータルサイト「m3.com」など、健康・医療に関わる複数サイトの運営を手掛ける企業です。

連結子会社は日本だけではなく、海外にも多くあります。

設立は2000年と比較的新しいメガベンチャーにもかかわらず、平均年収は870万円とこちらも高い水準です。

従業員数は554名で、その8割以上が中途採用で採用されています。

また、一部年俸制を導入する姿勢から、優秀な人材獲得のためには投資を惜しまない社風であると言えます。

最近では新型コロナウイルスのワクチン接種に対応できる医師を自治体に紹介するなど、独自の新しいサービスを行い、コロナ禍においてIT×医療という分野でさらに存在感を増している企業です。

株式会社ディー・エヌ・エー

株式会社ディー・エヌ・エーは、モバイル・PC向けのSNS運営やソーシャルゲームアプリの開発などを主に行うメガベンチャー企業です。

IT事業だけでなく、プロ野球の「横浜ベイスターズ」やバスケットボールの「川崎ブレイブサンダース」などのスポーツ事業に取り組んでいることも特徴です。

従業員が1622人と多い中、平均年収は822万円と高い水準であることも魅力の一つです。

また、従業員に対して副業を認め、新たなキャリア形成の機会を与えていることもベンチャー企業らしい社風と言えるでしょう。

さらに、福利厚生としては社員の健康面をサポートする専門の部署を設置し、運動・食事・メンタル・睡眠の4つの分野から生産性の向上にアプローチする活動を行っています。

LINE株式会社

LINE株式会社はいまやインフラ化したメッセージプラットフォーム「LINE」を運営する企業です。

2019年にはヤフー株式会社との経営統合が発表され、LINEモバイルやLINEpayなどLINEを中心としたさまざまなコンテンツサービスや広告、金融サービスの提供を行っていることで注目を集めています。

平均年収770万円で、こちらも平均より高い水準で、非常に勢いのあるメガベンチャーであると言えるでしょう。

グリー株式会社

グリー株式会社は、2004年に設立された比較的新しいベンチャー企業ですが、2010年に東証一部上場を行うなど、爆発的な勢いで成長したメガベンチャー企業です。

SNSの先駆けとなった「GREE」をはじめ、さまざまなソーシャルゲームを開発したことで有名です。

最近ではVR等の技術への投資やライブエンタメ事業やメタバース事業など、ソーシャルメディアを活用し、さらに新しい分野への参入へ力を入れています。

従業員数が約1,550人に対し、平均年収は761万円と、こちらも高い水準です。

また、福利厚生制度に関しても、「ファミリーサポート」や「ランチサポート」など、大企業並みに充実しているのも特徴です、

ソーシャルメディア事業に関して興味がある人はぜひ入社を検討してみてください。

楽天株式会社

楽天グループ株式会社は1997年に創業したインターネット関連サービスを行う企業です。

楽天市場や楽天トラベル、楽天カードなど、多岐にわたる身近なサービスを展開しているため、皆さん一度はなにかしら楽天の提供するサービスに触れたことがあると思います。

従業員数が7,390人と、ほかのベンチャー企業と比較してみても非常に大きな規模であることがわかるでしょう。

平均年収は756万円と、企業規模に対しても高い水準を維持しています。

インターネット関連サービスだけでなく、プロ野球の「楽天イーグルス」やJリーグの「ヴィッセル神戸」などスポーツ・文化事業にも力を入れています。

また、楽天での勤務を経て独立する経営者も多くいるため、将来独立を考えている人は楽天への入社を検討してみてください。

IT業界ベンチャー企業の給与の特徴

前述でベンチャー企業の平均年収は、一般的なサラリーマンにやや劣ると記載しましたが、その要因としてベンチャー企業の給与形態の特徴が一因として挙げられます。

ベンチャー企業では一般的な企業とは違い、年功序列制度を採用しているところが極めて少ない傾向にあり、逆に多くの企業で実力主義を採用しているのです。

そのため、実力のある人ほど昇進・昇給のチャンスがあると言えます。

ここではITベンチャー企業での給与の特徴について詳しく解説していきます。

実力による

前述の通り、ベンチャー企業では年功序列制度ではなく、実力や成果で個人を評価する制度を採用している企業が大多数です。

そのため、勤続年数が短くても成果を上げ企業に貢献することで給料が上がり、昇進のチャンスも大いにあるのです。

また、業界の風土的にも昇給制度があまり厳格ではなく大企業と比べ、自身の頑張りがそのまま給与アップという結果につながりやすい傾向もあります。

実力主義を採用することにより、成果を上げていけば数年で年収が倍になるということもあり得ますが、逆に言えば何年働いても成果がなければそのまま、という状況もあり得ます。

ベンチャー企業での年収は個人間の差が広がる傾向にあるため、平均だけを見て一概にサラリーマンより高い・低いと言えないのも特徴の一つです。

初任給が高め

ベンチャー企業では初任給は平均25万円前後、大手やメガベンチャーでは30万円前後のところもあります。

大手企業の初任給が平均21万円前後という結果なので、非常に高い水準であると言えます。

理由として、ベンチャー企業の場合、少数精鋭を採用したいので、その分初任給を上げているのです。

また、前述した「実力主義」の観点から見ても年齢に関係なく優秀な人材には報酬を惜しまない風土があるとも言えるでしょう。

ここで一つ注意したいのが福利厚生です。

大手企業では家賃補助等、福利厚生が充実している企業も多く、トータルの支給額で見ると実はベンチャー企業よりも高い、という場合もよくあります。

志望する際は企業の給与形態についてもよく目を通しておきましょう。

ストックオプション制度がある

ストックオプションとは、インセンティブの一つで、主にベンチャー企業において、権利行使価格で自社の株を購入できる「権利」のことを言います。

最近では採用している企業も多く、インセンティブの目玉に据えている企業もあります。

社員は権利行使価格で株を購入し、その場で売ることもできるので、その差額がインセンティブとして自身の利益になるという仕組みです。

また、自己資金で株式を保有することよりもリスクが低いこともメリットとして挙げられます。

これは大企業ではほとんど見られないインセンティブなので、ベンチャーならではと言えるでしょう。

希望する企業がストックオプションを採用しているかどうかは、募集要項に記載されている場合が多いので参照してみてください。

まとめ

この記事ではITベンチャー企業の年収・給与について解説をしてきました。

ベンチャー企業は一般企業とは異なり、自身の成果や会社の業績がそのまま給与に反映されやすいという点が一番の特徴です。

自身にスキルさえあれば、どんどん活躍の機会が増えていくのがベンチャー企業の魅力です。

新しいことへの挑戦に興味がある人や自身のスキルを業界の最先端で磨きたいという方は、ぜひベンチャー企業での就職を検討してみてください。

この記事を友達におしえる!

LINEで送る ツイートする シェアする URLをコピーする

この記事を読んだ人はこんな記事も読んでいます