定着率が高いベンチャー企業を解説！注意してみるところは？探すためのチェックポイントを紹介します

はじめに

ベンチャー企業に就職したいと考えて調べていくと、必ず目に入るのが離職率の高さです。

「社員がすぐ辞めてしまうような環境なら、自分も続かないかもしれない」と悩む人は多いでしょう。

しかし、本当にベンチャー企業は離職率の高いところばかりなのでしょうか。

実はそういった企業だけではありません。

どうせなら、無理なく長期間勤められそうなところを受けたいものです。

今回は、離職率の対義語「定着率」が高いベンチャー企業について解説していきます。

【ベンチャーの定着率】日本の平均離職率とは

離職率とは「一定期間に、どのくらいの人がその仕事を辞めたか」を示す指標です。

離職者数を期間の開始日に在籍していた人数で割り、100を乗じたもので計算できます。

ベンチャー企業の離職率が総じて高いのは事実です。

どのくらい高いのかを知るため、まずは日本の平均離職率について見てみましょう。

離職率は、業界や会社の規模・雇用形態などでも変わってきます。

また、2020年に発生した新型コロナウイルスの影響で、多くの企業が新規雇用を見送りました。

そのため離職率が入職率を上回り、失業状態にある人が多いという結果になっています。

最近は雇い止めが少しおさまってきたものの、まだ外食産業などでは辞めざるを得ない人もいる様子です。

日本の業界ごとの離職率

業界によって離職率はかなり差があります。

もっとも離職率の高い業界は、宿泊業そして飲食・サービス業です。

これらは入職率も高く、人が入っては辞めていく状態を繰り返していると言えます。

パート・アルバイトの短時間労働者が多いことも要因です。

次に離職率が高いのは、その他のサービス業や生活関連サービス業・娯楽業となっています。

共通して言えるのは、どれも顧客と接する業務であることです。

直接クレームを受ける機会が多く、それに見合わない安い賃金が拍車をかけているのでしょう。

一方、比較的離職率の低い業界は鉱業・採石業・砂利採取業や金融業・保険業です。

これらもきついイメージはあるものの、賃金の高さが辞めない理由の1つであると考えられます。

会社の規模やフェーズによっても離職率や定着率は異なる

離職率は、業界だけではなく企業の規模や企業が迎えているビジネスの局面によっても異なります。

厚生労働省が取りまとめている雇用動向調査から、令和2年度の企業規模別平均離職率を紹介しましょう。

まず「1,000人以上」の企業は14.0％、「300〜999人」が13.3％となっています。

「100〜299人」では17.4％、「30〜99人」は14.7％、「5〜29人」が13.6％です。

「100〜299人」規模の企業において離職率が特に高いとわかります。

社員数だけでいえば、大企業や小規模の企業は比較的離職率が低く、反対に中規模の企業が高い結果です。

中規模の企業は新事業への取り組みなどで、環境が流動的な場合もあるためと考えられます。

【ベンチャーの定着率】大企業と比較してベンチャー企業の定着率が低い理由

ここであらためてベンチャー企業の定義を確認しましょう。

実は明確な定義は存在しません。

一般的な認識では、企業の規模としては中小企業で、新しいビジネスに取り組んでいるという特徴をもっている場合がほとんどです。

大企業とは違い、ビジネスにおいてまだ成長の過程にあると言えます。

ベンチャー企業の定着率が大企業と比較して低いのは、このあたりに理由があるのです。

それに加えて、社員の年齢層や考え方も離職率の高さに影響をおよぼしています。

急激な環境変化

ベンチャー企業の多くは、まだ市場に定着していない新しいビジネスを興そうとしている企業です。

そのため、業務内容や役職など環境の変化が急激に起こる場合が多いと考えられます。

せっかく仕事を覚えたところで、またすぐ変わってしまうのではモチベーションが上がりにくいものです。

そして自分の上司となる人がころころ変わるのも、新入社員としてはやりづらい点と言えます。

そういった変化についていけない人が、自らの意志で仕事から離れる決断をするのは当然でしょう。

また、ベンチャー企業は社会にたくさん存在しており、とても大きな転職マーケットとなっています。

辞めても次にチャンスをつかみやすいため、積極的に転職活動をする人が多いのです。

定年まで働くつもりで入社していない

ベンチャー企業に入社する人は、そもそも定年まで働くつもりがありません。

そのほとんどが経験やスキルを培うためだったり、いずれ独立を視野に入れていて足掛かりとするためだったりします。

あくまで「キャリアアップのため」という考えで入社しているのです。

大企業ではなかなか新しいことに挑戦できないため、経験を積むのに、ベンチャー企業は最適でしょう。

また、役職に空きが出にくい大企業よりも上を目指しやすいのです。

ベンチャー企業としても、その時々の状況に応じて適したスキルがある人を雇ったほうが効率的だと考えています。

独立を推進しサポートしてくれる企業もあるくらいです。

人員の入れ替わりが激しいのは、入社する人と企業で思惑が一致しているからと言えます。

年齢層

ベンチャー企業の社員は、ほとんどが若い世代です。

20代〜30代が大半で、40代を過ぎると役職のある人がわずかに残る程度です。

転職は若い方が圧倒的に有利なのは言うまでもないでしょう。

特に20代前半の世代は、多感で目移りが激しい傾向にあります。

たとえ退職したとしても、年齢的に再チャレンジをしやすいです。

自分の上司も次々と転職をしていくような環境に慣れてしまうこともあり、転職に対してあまり抵抗がありません。

30代も半ばを過ぎると次第に転職が難しくなっていくことから、若いうちに迷いなく離職していきます。

ベンチャー企業側も「若い世代が辞めてしまっても、またすぐに次の人員が入る」という確信があるのでしょう。

【ベンチャーの定着率】定着率が高い企業の特徴とは

離職率の高いベンチャー企業とは逆に、定着率が高い企業ももちろんあります。

それはどういった特徴のある企業なのでしょうか。

結論を述べると、新卒一括採用を取り入れている大企業に多いです。

新卒入社の同期が多数いれば、悩みがあっても相談しやすく安心できます。

「同期が頑張っているから自分も」と続けられる人もいるでしょう。

それ以外にも「安定した大企業を簡単に辞めたくない」という考えもあります。

大企業でなくとも、この安心感・安定性があれば定着率は高いはずです。

福利厚生が整っている

福利厚生がしっかりしている企業は、安心して働けるので人気です。

たとえば、家賃や扶養家族に対する手当・資格取得支援など、金銭的な補助は特に好まれます。

手取りが実質的に増えるため、辞めることでこれらを失うのは大きな痛手です。

ほかにも、関連施設の利用権やリフレッシュ休暇など、独自の福利厚生を設けているところもあります。

いずれにしろ、社員が長く働きたいと思える企業であれば、人は辞めないということです。

このような環境なら、生活の心配をせずに仕事のときは仕事に集中して、休日には思いきり好きなことができます。

働きやすさは仕事を選ぶうえでとても大切です。

ベンチャー企業の中でも福利厚生には差があるので、事前に見極めておきましょう。

業界・会社に将来性がある

その企業が属する業界や企業自身に将来性があることは、働くうえで安心感につながります。

2・3年後はどうなるかわからないような不安定な業界・企業では、心配でたまりません。

「このまま働き続けて良いのだろうか」と思われる企業に、勤めたいと自ら望む人はいないでしょう。

将来性があれば、この先まじめに勤めていくことで収入アップも望めます。

長く続けていけば、役職を目指すことももちろん可能です。

万が一転職することになっても、身につけたスキルを活かして同業他社を探せば済みます。

同じ業界なら一から学ぶことが少ないので、転職しやすいです。

広い視野で将来性を感じられる企業なら、辞めずに働こうという気持ちになるのも納得できます。

【ベンチャーの定着率】定着率が低いことは悪いことなのか

社員が辞めて入れ替わることは、それほど悪いことなのでしょうか。

すべてにおいてそうとは言いがたいのが事実です。

ベンチャー企業やスタートアップ企業のように環境の変化が激しい場合は、入れ替わるほうが良いと考える人もいます。

人材の流動性を高めるため、あえて転職サポートを行う企業があるほどです。

その時々の環境に適した社員にいてもらうほうが、企業のパフォーマンスが上がると考えられています。

離職率の高さは必ずしも悪いことでなく、業界や企業規模の平均よりも高い場合は、改善の余地があると言えるでしょう。

自分がベンチャー企業の離職率の高さだけを見て、受けるのを止めようとしているなら、その程度の志望度ということです。

反対に定着率が高くても、自分に合う合わないはあります。

まとめ

日本における平均離職率から、定着率の高いベンチャー企業を探すコツまで紹介しました。

「定着率が高いから良い企業である」または「離職率が高いから職場環境が悪い」など、一概に決めつけるのは好ましくありません。

考え方や感じ方は人それぞれであり、自分の望む環境で仕事ができることこそが最善です。

まずは自己分析をして、長所短所や将来のビジョンなどを可能な限り明らかにしておきましょう。

そうすれば、自ずと受けるべき企業が見えてくるはずです。

ベンチャー企業と一口に言っても、それぞれ実にさまざまな特徴があります。

自分の希望で譲れない部分もあれば、妥協しても良いと思える部分もあるでしょう。

前述の福利厚生や将来性といった点も考慮して探してみてください。