はじめに
大企業の社風が合わず退職して、現在転職活動を行っている社会人の中には、自分のスキルを存分に活かしたいとベンチャーやスタートアップ企業への転職を考えている人も少なくはないでしょう。
企業を選ぶ際には給与などの待遇面とともに注目されるのが、各種手当や休暇制度など福利厚生です。
かつて自身が働いていた企業と比べると福利厚生の充実は見込めそうにはない、そう考える人がいるかもしれませんが、実際はどの程度なのかを確かめていきましょう。
企業の福利厚生を知る重要性
福利厚生とは、企業が従業員に対して提供する給与や賞与といった基本的な報酬以外の待遇のことで、それが充実しているかどうかは企業を選ぶ際の軸になるでしょう。
一口に福利厚生といっても、健康保険や厚生年金保険などといった法律で義務付けられているものだけではなく、法定外福利と言われる住宅手当や休暇制度までさまざまです。
それらの違いを理解するとともに、通勤手当などの有無によって生活に大きく影響が及ぶことを知っておくことが大切です。
スタートアップ企業に福利厚生はある？
再就職先を選ぶにあたり、企業によって福利厚生に違いがあることを見ておくと、自分にとって働きやすい職場かどうかが見えてくることがあるでしょう。
特に福利厚生は優秀な人材を確保するために、あるいは入社した後もモチベーションを高く保ち続けるために、各社が競うようにユニークな制度を導入しています。
その一方で、短期間での急成長を目標に掲げているスタートアップ企業の場合、社員への還元がなかなかできていないという現状があるようです。
スタートアップ企業とその他企業の福利厚生の違い
個人企業を除けば、法律で義務付けられている福利厚生に違いはなく、健康保険や雇用保険が会社の規模によって異なることはありません。
ところが、それ以外の法定外福利については、種類もその内容も規模の大小にかかわらず千差万別です。
たとえば、資格取得のために手当が付くことやハウスクリーニングのサービスを割安で利用できるなど、直接的には業務と関係ないことまでさまざまです。
これらを大手とスタートアップ企業で比較すると、やはり大手企業のほうが種類も多く、社宅があるなど生活を補助するような手厚いものが揃います。
スタートアップ企業はやや劣るものの、これからの成長により種類が増えたり内容が充実したり、新たな制度が導入される可能性もあるでしょう。
大企業の場合
先に挙げたように、大企業には社宅制度があることが珍しくはなく、社宅そのものはなくても住宅手当があるなど実生活に関わってくるような福利厚生が整っていることが特徴の一つです。
賃貸物件に住んでいる従業員に対して家賃の一部を補助する制度があることで、家賃の負担が軽くなるばかりか実質的に給与が増額になる恩恵がもたらされます。
さらに、全国の観光地にあるリゾート施設やレジャー施設を利用する際には、会社からの補助により割安になるといった制度もあるほどです。
日常的に利用するフィットネスジムもメンバー料金になるなど、大企業の福利厚生においては日常の暮らしに直結するようなサービスが導入されているケースが少なくありません。
中小企業の場合
中小企業には大手と比べると福利厚生の種類が多いとは言えず、大手企業のような社宅制度や住宅ローンを補助するような手当はあまり見込めません。
しかし、より優秀な人材を確保するために、あるいは他社との差別化を図るべく、中小企業では独自の制度を導入しているケースがあることに注目しておきましょう。
また、中小企業においては社内の環境を向上させるための福利厚生を整える傾向が強く、健康診断を実施してその後のフォローまでして従業員の健康を守っています。
大手のような社員食堂はなかったとしても、昼食代など食事の補助や賄いが付くこともあるでしょう。
社内で従業員が自由に利用できるウォーターサーバーなども、福利厚生の一環として導入しているところも増加しています。
スタートアップ企業の場合
それでは一方で、創業から間もなく短期で急成長しているスタートアップ企業では、福利厚生はどのようになっているのでしょうか。
大手や長く続いている企業に比べると充実している企業は少ないものの、ベンチャーと同様に社内の雰囲気を向上させるようなユニークな制度を導入しているところが増えつつあります。
コミュニケーションを図りやすくするように、カフェスペースを設置している場合や業務に合わせて就労場所を選べるフリーアドレスで自由度の高いワークスタイルを推進していることもあります。
あるいは専門的な知識を学ぶために研修費の負担をし、セミナーへの参加を積極的に促す場合や専門書など書籍を購入するための費用を負担するなどのケースもあるようです。
スタートアップ企業の福利厚生の具体例
大手にはないユニークな制度により明るい雰囲気を作り出し、社員のモチベーションを高めるための工夫に取り組むスタートアップ企業では、実際にどのような取り組みを実行しているのでしょうか。
社風の改善により、社員全員が同じ方向に向かって仕事ができて生産性が上がるほか、定着率の向上にもつながる福利厚生について、スタートアップ企業における具体例を見ていくことにしましょう。
大手ではなかなか見られないような制度や独自の支援制度を知ることにより、これまでにない視点で企業選びができるかもしれません。
食事支援
労働環境をよくするために気軽に導入しやすいとあって、ウォーターサーバーを設置する企業は増えています。
わざわざコンビニや自動販売機にまで行って水分を補給することもなく、利用するために料金がかからなければ飲食費の負担も軽くなるでしょう。
さらには、会社負担による仕出し弁当の支給があるなど、飲食に関わる福利厚生が目立つのもスタートアップ企業の特徴です。
食事とともに福利厚生によって社員の健康をサポートしようとする企業もあり、フィットネスジムの利用ができることも珍しくありません。
また、出張フィットネスにより昼休みなどに社内でトレーニングを受けられるものや休憩時間を活用してヨガやストレッチの講座を受講できるサービスを利用する企業も出てきています。
部活支援
社内に部活を設置することにより、社員同士のコミュニケーションを活性化させ、仕事の質を向上させようとする企業もあります。
マラソンやサッカーといったスポーツだけではなく、同じ趣味で気の合う社員と交流するクラブ活動に補助を出す企業も少なくありません。
もっとも、こうした支援は大企業でもあるものの、福利厚生の種類の多さから埋もれがちで見落としがちです。
一方で、スタートアップ企業においてはこうした細やかな支援が目立ちやすく、それによって企業の特徴を見出すこともできるでしょう。
さらに、具体的に料理好きが集まって月に何度か集まる料理部があることを知れば、趣味が合う仲間と仕事ができるのではないかという希望や期待を見出しやすくなるはずです。
休暇支援
通勤手当や住宅手当など、支出に関わり直接生活に影響があるものだけではなく、非金銭的報酬と言われる可視化しにくいものも注目しなければなりません。
その最も典型的なものが休暇制度であり、これらを比較することにより働き方のイメージが大きく変わってくることもあるでしょう。
法律で定められている有給休暇や育児休暇、介護休暇などのほかにも独自の休暇制度を導入するスタートアップ企業が増えてきています。
まとまった休みが取れるリフレッシュ休暇やボランティアをするための休暇が認められている制度などがその一例です。
会社によって違う休暇制度とそれが導入された背景を探ってみると、社風が見えてくることがあるかもしれません。
スタートアップ企業の福利厚生の調べ方
特に会社によって内容が違う法定外福利においては、企業が独自に設定したものであるため特徴が出やすく、社風などを思い浮かべやすいものです。
つまり、福利厚生を軸に会社選びをすることによって、自分に合った職場を探せるきっかけになることも少なくありません。
入社してみたらイメージと違っていたというようなミスマッチも起こりにくくなるわけですが、それでは福利厚生はどのように調べれば良いのか、この先では具体的なアプローチ方法を見ていくことにしましょう。
口コミサイトで調べる
福利厚生だけではなく会社の評判までわかる口コミサイトを利用することは、新卒の就活と同様に転職する際にも有効な手段の一つです。
企業の口コミサイトには、その企業に勤めている現役の社員からの投稿だけではなく、退職した社員からのものも含まれています。
建前ではなく本音で書かれているものが多いものの、それらの情報の信憑性を高めるためには、複数のサイトを見比べると良いでしょう。
同じような内容がどのサイトにも書かれていれば信頼できる情報と言えるでしょうし、あるいは一つにしか書かれていなければ疑う目を持つことも必要です。
そのうえで、制度など事実について書かれていることと、それに対する意見とを分けて読むことも意識しなければなりません。
求人サイトで調べる
口コミサイトを見れば知りたかった情報、昇給のタイミングや実際の社風などについてイメージできるでしょう。
さらに、具体的に情報を収集する場合には、求人サイトで基本的な福利厚生などを確かめておきましょう。
その際には、口コミと同じく複数のサイトを見比べることが有効ですが、特にスタートアップ企業について調べるのであればウォンテッドリーを利用するのがおすすめです。
ウォンテッドリーとは、SNSのような気軽な感覚で企業と求職者が交流できるうえ、それぞれが共感し合うことを重視したマッチング度を何より重視のサービスだからです。
つまり働きやすさといった数値化しにくい情報がわかりやすく、福利厚生についても口コミサイトよりも詳しく書かれているかもしれません。
直接社員に聞く
口コミサイトや求人サイトで調べるよりも、より正確な情報を得るためには直接あって現役の社員に聞いてみることが有効でしょう。
特にスタートアップ企業の場合には創業してから浅いということもあり、口コミサイトに情報がまったくないというケースも考えられます。
もし載っていたとしても、社風などに満足している現役社員の声ばかりで、退社した社員からの客観的な意見に触れられるケースも少ないでしょう。
直接の知り合いが働いていなくても、伝手に頼ってみることやあるいは最近では就活向けのOB訪問支援サービスなどアプリを活用すると良いかもしれません。
それによって気になる企業があれば気軽に相談できて、就活を進めるうえで欠かせない情報収集ができるでしょう。
まとめ
自分が輝ける環境に転職したいと思っていても、やはりスタートアップ企業は福利厚生が悪いのではないかというイメージから躊躇している人も少なくないかもしれません。
しかし、口コミサイトや求人サイトで調べることやあるいは直接社員に話を聞くことにより事実がわかればイメージが変わるかもしれません。
福利厚生を軸として新た案基準を設けることで、ワークライフバランスについて見つめ直すことや自分にとって大切で譲れないポイントが見えてくることもあるでしょう。
